無線電報から始まった移動体通信
無線技術が可能にした動くものとの通信 － その原点は1908年に始まった船舶との無線電報です。1950年代になると船舶との通信に電話が加わり、鉄道公衆電話も始まります。しかし、移動体通信の世界を大きく発展させたのは、セルラー方式による自動車・携帯電話の登場でした。インターネット接続サービスも加わって、移動体通信の世界は大きく広がっています。
長崎無線電報サービスセンタ
国内最後のモールス通信による無線電報の拠点として1999年まで活動を続けていた設備。電鍵のある無線通信座席とコンピュータ技術を駆使した無線電報入出力装置や自動誤字訂正装置がシステムを構成しています。船舶電報は衛星通信に引き継がれました
長崎無線電報サービスセンタ 無線通信座席
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 遠隔制御短波受信機用遠隔操作部2号
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 短波座席操作部
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 電鍵付加装置
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 無線電報A形プリンタ
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 電気子時計
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 HI-MOUND TELEGRAPH KEY HK-808
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 机 無線電報A形 入出力装置
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 無線電報A形 Aキーボード
長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 モニタ
長崎無線電報サービスセンタ 自動誤字訂正装置(架)
短波用真空管 8F71R
真空管 7T56R
甲型超短波受信機用真空管 ME-664-A
中波用送信管P270
真空管 ST管 CZ-501-D
真空管 ST管 CZ-504-D
超短波用水晶発振子
甲型超短波受信機用真空管 ME-664-A
5号組小道具
V-1号B特殊聴話増幅器(作業用)
内航船舶無線電話装置
2010年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録
自動車電話機本体(一万台記念)
ショルダーホン(100型)
H25年度国立科学博物館「重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)」に、(株)NTTドコモ所有の同型が登録される。［第00122号］ ※史料館にはもう1台あり（ID3532）
列車公衆電話(カード式料金処理装置)
列車公衆電話機クレドル
TZ-802形料金処理部
TZ-801形移動機本体
TZ-802型自動車電話機
ショルダーホン(100型
携帯電話(803型)
ルーフトップアンテナ
トランクリッドアンテナ
ワイヤレステレホン
2010年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録
BK型携帯無線電話器
オムニゾーン基地局アンテナ(機械的ビーム幅可変機能付き)模型
IV-801形 塔測形指向性7号アンテナ
IV-840 120度セクタアンテナ(放射部)
IZ-803形 1号アンテナ共用装置
TR-804形 送受信装置
TR-804形 送受信装置
CR-804形 無線基地局制御装置
CS-804形 遠隔監視制御装置
CR-804形 通話路装置
IV-801形 ヤギ ANT
IV-801形 位相補正用アンテナ
CS-821形 データ処理卓装置
無線基地局主制御装置
EM-845「N」基地局変復調装置
TR-841形5号K基地局送信増幅器
高能率電界強度測定用 データ処理機
高能率電界強度測定用 X-Yプロッタ
高能率電界強度測定用 CMT再生記録器
周波数オフセット中継増幅装置
CR-830形 無線基地局制御装置
IZ-260形4号アンテナ共用装置
TR-260形送受信装置
AR-11形12号遠隔監視制御装置
CS-831形遠隔監視制御装置
基地局制御装置 BCE(INS架)
TZ-810形航空機電話機
電界強度測定器
送受信装置(高密度実装機)TR821形3A1号N
ポケットベルM型
ポケットベルA型
ポケットベル B型RC11
2013年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録
ポケットベル充電器
ポケットベル送信装置 TC-11形送信装置
ポケットベル送信装置 TC-15形送信装置
ポケットベル送信装置 CE-15形A符号化装置
TZ-41 都市災害用無線機
災害応急復旧用無線電話
SF-B1方式 RU-1形FM送受信機
SF-B1方式 TJ-1形FM送受信装置
SF-B5方式 EP-46B形FM変調装置
SF-B5方式 TY-43形2号端局用FM送受信装置
SF-B5方式 EP-46D形FM復調装置
SF-T1-1方式 112形B2号中継装置
2S-P1方式 TA-21形PCM送受信装置
2S-P1方式 AS-21形 PCM監視制御装置
SF-B8方式 TY-46形 端局用FM送受信装置
SF-B8方式 AC-3601形端局用回線切替装置
4769B TY-Ⅲ形送信周波数変換盤
4765A TY-Ⅲ形受信周波数変換盤
4770C TY-Ⅲ形局発周波数変換盤
4・5・6GHz帯マイクロ波(4/5/6L-D1方式)用直接発振器
IR-66形群分波器
IR-54A形群分波器
4.5.6G-200M-E方式 TA-401E形1号A(N)無線送信装置
4.5.6G-200M-E方式 TA-401E形1号A(N)無線受信装置
4.5.6G-200M-E方式 TA-401E形1号A(N)変復調装置
5L-D1方式 TA-501形無線送受信装置
マイクロ波4GHz帯用進行波管 4W75A
2011年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録
マイクロ波11GHz帯用進行波管 11W71
マイクロ波6GHz帯用クライストロン 6V200
マイクロ波11GHz帯用クライストロン11V64
超短波受信機用真空管US-6305
マイクロ波6GHz帯用進行波管 6W50
4・5・6GHz帯マイクロ波(4/5/6L-D1方式)用直接発振器
11GHz帯(SF-T2方式)用リミッタダイオ-ド
開放形ミリ波低損失分波器
20GHz帯準ミリ波PCM(20L-P1)方式用送信部 受信盤試作品(20L-P1)方式用送信部 送信盤試作品
ミリ波導波管伝送方式用送受信盤 (2ケ口)
方形W/G形リング分波器
ミリ波 円形導波管(らせん導波管)
ミリ波 円形導波管(51πシングルコーナー導波管)
SF-B6方式 マイクロ波個体化中継装置
4/5/6-D1方式 トランスバーサル形自動等化器
6GHz帯マイクロ波SSB方式用自動等化器
RPS-20G US-1A準ミリ波低雑音増幅装置
準ミリ波低雑音増幅装置 電子冷却制御電源盤
準ミリ波低雑音増幅装置 監視制御電源盤
400M方式 FEC(誤り訂正)エンコード部
400M方式 FEC(誤り訂正)デコード部
4・5・6G-200M-E方式 トランスバーサル自動等化器
400M方式 256QAM変調パネル
400M方式 256QAM復調パネル
4・5・6G-300M-E方式 TA-503形無線送受信装置
4・5・6G-300M-E方式 TA-503形端局用変復調装置
衛星搭載用進行波管増幅器
STO-3001形A現用大電力増幅装置
CS-2通信衛星 エンジニアリングモデル
SK-10(RC局間中継)地球局 STO-3001形L現用送信周波数変換装置
SK-10(RC局間中継)地球局 SRO-2001形現用受信周波数変換装置
衛星通信用出力管/28AV81クライストロン
SK-10(RC局間中継)地球局 STO-3001形A現用大電力増幅装置
DYANET-2 ポータブル地球局 アンテナ送受信装置
DYANET-2 ホﾟータブル地球局TDMA SED-10MB形(N)15号時分割多元接続装置
DYANET-X 小型化地球局 小型化TDMA:LSI化
CS-2エンジニアリングモデル 搭載アンテナ
DYANET-X 小型化地球局 STR-3204形CW 1号 送受信装置
DYANET-X 小型化地球局 STR-3204形送受信周波数変換部
DYANET-X 小型化地球局 STR-3204形送受信周波数変換部
衛星通信用出力管/28W61N進行波管
離島通信用20M従局TDMA装置 SED-20MB形(0)102号 時分割多元接続装置
SED-20M形2-2号時分割多元接続装置
STR-3204形1号(L)低雑音増幅装置
ETS-VI(通信衛星)
ETS-VI(通信衛星)
N-STAR(模型)
TDMAコンバ-タ(周波数コンバ-タ)
STR-1404形4号(A)端末局装置
CS-3衛星通信方式 通信衛星搭載用回路部品
CS-3衛星通信方式 通信衛星搭載用回路部品
屋内用無線アクセス加入者局装置WSU-ID
屋内用無線アクセス加入者局装置 アンテナ
アルミ垂直導帯 長6本
アルミ垂直導帯 短6本
らせん導波管
TZ-251形 1号無線機(MAS)
TY-2601形アンテナ
トランジスタ型絶縁抵抗計
3号携帯試験器
IT-52型局内送信機
KP形けん盤さん孔
ブレスト
VF4形S模写電送機(送信専用機)
VF4形R模写電送機(受信専用機)
サテライトマリンホン 船舶用アンテナ
無線伝送技術の歩み
マイクロ波が実現した電波の大容量伝送路
アナログからディジタルへ、衛星通信へ
超短波の時代から試みられてきた多重無線の伝送技術は、マイクロ波の登場で開花した。1954年第1東名阪ルートの完成を契機に、無線による中継伝送路が全国に張りめぐらされていく。1961年にはマイクロ波PCM方式の検討が開始され、ディジタルマイクロ波方式の開発が進む。1983年、わが国初の実用通信衛星CS-2が打ち上げられて本格的な衛星通信時代が開幕、1995年には、NTT独自の通信衛星N-STARが打ち上げられた。
効率の高い電波の送受のために
アンテナからみたマイクロ波方式
無線通信では、電波を送受信するアンテナが不可欠。アンテナには、電波の空間伝搬損失を抑え、目的に応じた指向性をつくりだすことが求められる。一般的に、複数の加入者局を収容する移動体通信方式やPoint-Multi Point の無線アクセス方式の基地局では指向性の広いアンテナが使われているが、中継伝送路のマイクロ波方式では、Point-Point の伝送であるため、他のルートへの干渉を抑圧する指向性の鋭いアンテナが使われている
高い周波数への挑戦
マイクロ波から準ミリ波へ、ミリ波へ
大容量をめざして高い周波数へ挑戦
長中短波は、船舶向けの無線電報や離島との電話に古くから用いられてきた。無線伝送が伝送網の中枢を占めるのは、超短波による多重通信が実用化されてからである。伝送容量はマイクロ波において飛躍的に向上し、その中継伝送路ではテレビ信号の伝送が可能になるとともに電話の通話路数も飛躍的に増加した。マイクロ波、準ミリ波は衛星通信でも利用されている。無線の技術は、より高い周波帯への挑戦を通じて進歩してきた。
アナログマイクロ波方式
テレビの中継網を全国に展開したアナログのマイクロ波伝送方式
マイクロ波方式の導入に関する検討は、テレビ局間の中継網の必要性が高まったことにより、1951年頃から急速に進んだ。1954年には4GHz帯の東名阪マイクロ波回線が誕生し、長距離のテレビ伝送が実現した。また、カラーテレビジョンの本放送が開始されてから2年後の1962年には高規格化されたマイクロ波回線が東京～大阪間の東日本ループとして完成し、続いて西日本ループ、北日本ループと全国的に工事が進められ、1966年に全国テレビジョン中継網が完成した
全国のテレビ局を結ぶNTTネットワーク
テレビ番組の大部分は、東京にあるキーステーションで制作され、NTTテレビジョン中継ネットワークを経由して、全国のテレビ局へ届けられる。このテレビジョン中継ネットワークでは、テレビ番組の送信および切替えは、MASCOTと呼ばれるコンピュータで一元管理されており、年間140万件にも及ぶ切り替えを自動的に行っている。
＜テレビも電話も＞送る
広帯域伝送網
アナログのマイクロ波方式は、テレビ放送と電話の全国サービス展開を即時化するという要請に応えて誕生した。1954年に4GHz帯の中長距離用SF-B1方式が登場、1961年には11GHz帯の短距離用SF-T1-1方式が完成。回路部品や電波技術の進歩にあわせて、アナログマイクロ波によるルートは急増し、全国を網羅する通信網が完成する。
アナログマイクロ波方式のしくみ
マイクロ波時代を開いたSF-B1方式
カラーテレビに対応したSF-B5方式
完全固体化で大容量を実現したSF-B8方式
高い周波数を開拓したSF-T1-1方式
マイクロ波海上中継方式の試み
アナログマイクロ波方式のキーテクノロジ
高い周波数を扱う素子と回路の技術
1954年の東京－大阪間SF-B1方式の開発では多くの新技術が投入されたが、アメリカのTD-2方式で用いられていたような板極管は、当時の日本の技術では製造できなかった。やむなく進行波管が採用されたが、これは結果的にのちの大容量方式の技術を先取りすることとなった。等化器の進歩、進行波管の高出力化、ミキサーの雑音指数の改善などにより、1964年の6GHz 1,800通話路方式（SF-U2方式）で、大容量という点では世界の最先端に到達した。
高周波用半導体素子の開発は、周波数や送信出力が高くなるほど困難になってくる。高周波回路部以外の中間周波とベースバンドの増幅器、電源回路などは、1960年には11GHz 帯（SF-T2 方式）で固体化されたが、高周波回路部に用いる進行波管の固体化が最も困難であった。しかし、1965年には2GHz 帯（UF-B4 方式）、1969年には4GHz 帯（SF-B6 方式）で高周波部を含めて全固体化を実現し、装置の小型化が図られただけでなく、信頼性が大きく向上した。
アンテナ、分波器、導波管では、広帯域特性の良いホーンリフレクタの登場が、中長距離系で一時代を画した。アンテナ系の進歩は、安定した送受信のためのスペースダイバシチ（SD）技術などとともに、来たるべきディジタルマイクロ波方式の時代へと引き継がれていく。
海を越えて沖縄と結んだ
LS（Long Span）ルート
1961年、鹿児島－奄美大島－沖縄間に山岳回折を利用してテレビ用の800MHz、電話用の2GHz を伝送する見通し外伝搬方式を導入した。1975年には、2GHz 帯で対流圏散乱を利用したテレビ用見通し外通信方式を宮古島－沖縄間に導入。更に、沖縄の復帰にともなって1972年には、4/6GHz 帯を利用し、見通し内伝搬で散乱する島伝いに鹿児島－名瀬－首里を結ぶルート（第1LSルート）が開通した。その後、鹿児島─沖縄間のトラヒックの増大に伴い、市外伝送路の即時維持及び伝送路の安定化のため、第2LSルートが必要となり、1980年から建設工事を進め1982年に開通した。 第2LSルートの実現にあたっては、第1LSルートの伝搬調査結果を反映させると共に、固体電子回路素子技術及び 伝搬補償技術を用いて高品質化、高信頼化並びに低消費電力化を達成した。更に第2LSルートをディジタル化するため、マルチキャリア伝送を用いた16QAM無線方式の開発を開始し、1985年にLS-200M方式を導入した
ディジタルマイクロ波方式
ディジタルへの出発は
2GHz帯PCM方式
ディジタル多重無線の研究は1960年頃から始まったが、開発を巡る多くの対立があった。無線技術者の間でも1,800 通話路方式で直接中継かヘテロダイン中継かの論争があり、CCIR（現ITU-R）の場でも、開発を先行する日本へのヨーロッパなどからの批判があった。こうした難しい環境下で、1966年には2GHz 帯PCM装置の実験を行い、1969年には、世界初の公衆通信用無線PCM方式として、2GHz 帯240通話路の2S-P1方式を商用化した。この技術は、11GHz帯や15GHz帯を用いた1,440通話路PCM方式へと発展する。その後のディジタルマイクロ波技術への出発でもあった
2S-P1方式の開発
世界初の無線PCM方式は、1無線システム当たり240チャネル、短距離中容量回線に適する。2GHzでは既に固体化が進んでおり、近距離回線の需要増大に有線のPCM-24とともに応える目的があった。変調方式は4PSK、実験段階ではアナログと同じ70MHzの中間周波を変調したが、開発ではマイクロ波を直接変調することとした。
ディジタルマイクロ波方式の大容量化
ディジタル信号の伝送は、アナログに比べて広い周波数帯域が必要であるため、電波の利用効率を上げることが課題である。そこで、当初広く用いられていた位相変調（PSK）を改良、位相と振幅を同時に変化させて多値化を図る直交振幅変調（QAM）が開発された。QAMには、16QAMと256 QAMなどがあり、主に4・5・6GHz帯を使用した長距離ディジタル無線方式に使用されている。
長距離伝送のディジタル化へ─4・5・6G-200M方式
高品質と経済性の追求─4・5・6G-200M-E方式
国際標準SDHに対応─4・5・6G-300M方式
地域網の高度化に対応─4／5／6-11G-150M-LE方式
大容量化・高品質化を支えたキーテクノロジー
基幹伝送路である4・5・6GHz帯においては、大容量化が不可欠であったため、NTTではアナログ方式と同等以上の周波数利用効率を確保できる16QAM方式を採用した。しかし、開発当初は、厳しいフェージングによる品質劣化が大きな問題となり、更に大容量化を図っていく方向とは別にフェージング補償技術を高精度化して品質向上を図ることが急務となった。大容量化では、16QAMの2倍の伝送容量を持つ256QAM方式の開発が目標となり、ディジタル制御による高精度なフェージング補償技術などを開発すると共にシステムの安定性を実現し、1989年、世界で初めて256QAM方式を用いた4・5・6G-400M方式が前橋─甲府─菊井間で開通した。高品質化については、256QAMで開発した高精度なフェージング補償技術などを16QAM方式へ流用すると共に、レーダ干渉を抑圧するビットインタリーブ技術や波形ひずみの影響をほぼ完全に除去できる判定帰還型等化器（DFE）などを開発した。こうした徹底的な品質劣化要因の克服により、厳しいフェージングでも品質劣化の影響がほとんどない高品質なディジタル無線方式（4・5・6G-150M-E方式）が誕生し、1993年から全国へ導入が開始された。
衛星通信方式
CSシリーズからN-STARへ
日本の通信衛星開発は1977年打ち上げの実験用中容量静止通信衛星CS＜さくら＞でスタート、1983年の商用通信衛星CS-2によってサービス提供が始まった。1988年のCS-3を経て、衛星通信は離島の自動即時化や災害対策から専用線サービス、ディジタル公衆網など多様なサービスの提供を展開してきた。特に1995年に打ち上げられたNTT独自の通信衛星N-STARは、新しいマルチメディアサービスや移動通信サービスを実現している。
衛星通信の特長を生かす利用のかたち
衛星通信の特長として、物理的には高信頼性、広域性、回線作成の迅速性などが挙げられる。また利用面からは回線設定の柔軟性、同報性、マルチアクセス性などが挙げられる。これらの特長を生かした利用形態には、中継伝送路、加入者伝送路、臨時回線、移動体通信回線、新サービスへの適用などがあり、商用に提供されている。
衛星通信の特長を生かすシステム（
1）衛星ディジタル通信サービス（SDCS）回線設定の柔軟性、同報性、マルチアクセス性という特長を生かし、新しいかたちの高速ディジタル回線を提供するサービス。＜マルチアクセス閉域網（MAC-Net）＞と呼ばれる通信形態によって、ユーザのニーズに応じ半2重通信や同報通信など多様な通信が実現できる。CS-2のKa帯でサービスを開始したが、後に民間衛星で使用できるようになったKu帯に改められた。Ku帯では、送受信装置の小型化、経済化を図れるのでユーザ宅への設置が容易となる。
（2）衛星ビデオ通信サービス（SVCS）
回線設定の柔軟性、同報性という特長を生かし、限定されたユーザにアナログ映像配信を行うサービス。C帯を利用してサービスを開始したが、SDCSと同じ理由で、ユーザ宅への設置が容易になるKu帯へと改められた。さらにディジタル化の進展にあわせ、効果的に映像の集配信ができるポータブル衛星マルチメディア通信システム（EPOC）へと継承された。
（3）同報インタラクティブ衛星通信方式 大容量と同報性を生かし、高速データ同報配信、高速サーバアクセス、映像（音声）同報配信などのサービスを提供するシステム。広帯域の衛星回線と狭帯域の地上回線を組み合わせることにより、非対称型の高速ネットワークを実現する。情報プロバイダなどが行う配信情報のトラヒック 伝送に適するサービスである。
長・中・短波の技術とサービスのトピックス
NTTグループ歴史映像 ― 1970年～ ―
NTTグループ歴史映像 ― 2011年～ ―
NTT技術史料館ツアー映像「技術をさぐるコース」
NTT技術史料館ツアー映像「歴史をたどるコース」
VHFの歌 マイクロ波無線通信
津軽の塔～石崎無線中継所～
NTT東日本 「つなぐ、を、つよく。」
NTT東日本 終章 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」 エピローグ －笑顔のために。
NTT東日本 第2章 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」 冬の厳しさの中で。－まもる
NTT東日本 第3章 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」 災害に備える。－そして、つよくなる。
NTT東日本 事業広報「設備・保守」篇
NTT東日本「マルチヘリ（ドローン）」
NTT東日本「災害対策最前線2016」
NTT東日本 全編 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」
降雨時におけるアンテナの電波減衰について昔昔・・・日本にまだ衛星通信も無い時代に電電公社においてのマイクロ多重回線の周波数は２ＧＨｚ帯・４ＧＨｚ帯・６ＧＨｚ帯を用いて通信していたが回線需要の逼迫で新しい周波数を使う必要に迫り昭和４０年代（1965年）に郵政省に１１ＧＨｚ帯の周波数申請し１１ＧＨｚ方式のＴ２－１やＴ２－２方式など導入した私が始めて入社し勤務した伊豆の伊東無線中継所にも初めて導入されたこのルートは熱海～丹那～伊東～天城山～下田の伊豆半島を中継する多重電話回線でした当時１１ＧＨｚは反射型クライストロン１１Ｖ－６５１/６５２のリぺラー直接周波数変調で５００ｍＷで４ｍのパラボラアンテナで約２０Ｋｍ中継で多重回線電話４８０回線を３システム合計１５００回線を伝送するものでしたがいざ運用を始めると集中豪雨が降ると回線が途切れて伊豆半島が通信孤立状態が多発しました・・いまでは子供でも衛星放送（１１GHｚ）で集中豪雨で映像が切れることは知ってますが当時はある程度は雨による電波減衰は想定してましたが降雨量がどのくらいのときに回線が切れるかと研究して回線が切れたときの降雨量を気象台にそのつど問い合わせた結果１０分間降雨量が１０ｍｍをこすと回線が切れるこ事を発見して報告した記憶がありますそのことと送信出力が５００ｍＷで小電力も問題ではと提言しのも記憶してます この送信クライストロン１１Ｖ６５１/６５２で受信用局発クライストロン１１Ｖ５４は当時は非常に高価（私の初任給の半年分）で寿命も約１年（送信出力半減で取替え）でしてしかもクライストロンの自励発信器であり空洞共振器を調整して周波数を合わす必要がありまた４８０回線も変調かけるため帯域内の特性（微分）を６MHｚP-Pでフラットに調整する必要があり調整を山上の中継所ではなく有人局（伊東・下田）で調整してこの無線機を取替えるのですが特に天城山中継所は有名な伊豆の踊り子の天城山トンネルの上あり道が険しいので地元の強力に他のみ無線機を担ぎ上げていました・・その天城トンネルの前には移動の茶店がありここで弁当や飲み物を買って天城無線中継所に登りました・・何十年か前にこの天城トンネルを訪れたら伊豆の踊り子像の横に茶屋の叔父さん（伊藤さん）の銅像がありました・・・おもわず涙が出てきました・・もう天城無線中継所はありません・・そのごNTTは１５GHｚ帯 ２２GHｚ帯 ２６GHｚ帯と開発していきましたが降雨減衰で悩されスモッグでも切れることがありました昔昔のお話でした
降雨時におけるアンテナの電波減衰について
昔昔・・・日本にまだ衛星通信も無い時代に電電公社においてのマイクロ多重回線の周波数は２ＧＨｚ帯・４ＧＨｚ帯・６ＧＨｚ帯を用いて通信していたが回線需要の逼迫で新しい周波数を使う必要に迫り昭和４０年代（1965年）に郵政省に１１ＧＨｚ帯の周波数申請し１１ＧＨｚ方式のＴ２－１やＴ２－２方式など導入した私が始めて入社し勤務した伊豆の伊東無線中継所にも初めて導入されたこのルートは熱海～丹那～伊東～天城山～下田の伊豆半島を中継する多重電話回線でした当時１１ＧＨｚは反射型クライストロン１１Ｖ－６５１/６５２のリぺラー直接周波数変調で５００ｍＷで４ｍのパラボラアンテナで約２０Ｋｍ中継で多重回線電話４８０回線を３システム合計１５００回線を伝送するものでしたがいざ運用を始めると集中豪雨が降ると回線が途切れて伊豆半島が通信孤立状態が多発しました・・いまでは子供でも衛星放送（１１GHｚ）で集中豪雨で映像が切れることは知ってますが当時はある程度は雨による電波減衰は想定してましたが降雨量がどのくらいのときに回線が切れるかと研究して回線が切れたときの降雨量を気象台にそのつど問い合わせた結果１０分間降雨量が１０ｍｍをこすと回線が切れるこ事を発見して報告した記憶がありますそのことと送信出力が５００ｍＷで小電力も問題ではと提言しのも記憶してます この送信クライストロン１１Ｖ６５１/６５２で受信用局発クライストロン１１Ｖ５４は当時は非常に高価（私の初任給の半年分）で寿命も約１年（送信出力半減で取替え）でしてしかもクライストロンの自励発信器であり空洞共振器を調整して周波数を合わす必要がありまた４８０回線も変調かけるため帯域内の特性（微分）を６MHｚP-Pでフラットに調整する必要があり調整を山上の中継所ではなく有人局（伊東・下田）で調整してこの無線機を取替えるのですが特に天城山中継所は有名な伊豆の踊り子の天城山トンネルの上あり道が険しいので地元の強力に他のみ無線機を担ぎ上げていました・・その天城トンネルの前には移動の茶店がありここで弁当や飲み物を買って天城無線中継所に登りました・・何十年か前にこの天城トンネルを訪れたら伊豆の踊り子像の横に茶屋の叔父さん（伊藤さん）の銅像がありました・・・おもわず涙が出てきました・・もう天城無線中継所はありません・・そのごNTTは１５GHｚ帯 ２２GHｚ帯 ２６GHｚ帯と開発していきましたが降雨減衰で悩されスモッグでも切れることがありました
昔昔のお話でした
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