FM東海

FM東海（エフエムとうかい）は、学校法人東海大学が超短波放送（FMラジオ放送）の実用化を目指して、1958年12月から1970年4月にかけて開設していた実験局、実用化試験局の通称である。

エフエム東京（TOKYO FM）の前身であり、実用化試験局については広告放送（CM）の実施が認可されていたことから、日本で最初の民間放送FM局でもある

実験局・実用化試験局の開局

日本においてテレビジョン放送が大衆に普及し始めた1950年代に文部省（現・文部科学省）は放送を使用した高等教育構想に関心を示していた。東洋大学文学部教授であった米林富男はテレビおよびラジオ放送を使用した勤労学生向け大学教育の研究を行っており、文部省は研究助成金も拠出していた。こうした動きを見て、私立大学の中にFM放送を使用した大学ラジオ局や大学テレビ局を開設する動きが急速に盛り上がることとなった。その中でも特に熱心だったのが東海大学であり、日本の全大学の中でもっとも早い段階から準備を開始、1957年6月に超短波放送実験局の免許を郵政省（現・総務省）に申請した。

1958年4月に東海大学超短波放送実験局（呼出符号JS2AO、周波数86.5Mc（メガサイクル。現在のメガヘルツと同義）、空中線電力1kW）の予備免許を取得し、12月に放送を開始した。1959年11月には周波数を84.5Mcに変更し、1960年4月には「東海大学超短波放送実用化試験局」（呼出符号JS2H）も放送を開始した。「FM東海」（略称：FMT）は主に後者を指すが、実用化試験局廃止後は実験局の通称ともなった。


東海大学代々木校舎内のFM東海送信機室 1959年頃

番組編成

松前重義の方針により、東海大学による通信制授業の放送を中心に編成した。全日の早朝5時-6時台と、月曜日-土曜日の19時-20時台に「望星高校の時間（通信教育講座）」の名称で番組枠が設けられた。授業放送以外の時間帯は音楽番組が編成の中心となり、ポピュラー音楽、クラシック音楽を主体としながら、現代音楽を扱う教養番組も設けられた。

FM放送を受信できる機器は、1957年4月、同年12月から開始されたNHK-FM放送の実験放送に先んじて発売されていたが、従来の中波放送よりも雑音が少なく、高音質であるという性質から、オーディオ愛好家向けのチューナーやレシーバー、ラジオの中でも「ハイファイラジオ」と称された、大型の高級機種が大半だった。その中で1961年には、FM東海で放送される授業番組を聴取するための安価なラジオが発売されている。またステレオ放送の実用化に向けて、1960年8月、クロスビー方式（FM-FM方式）によるステレオでの試験放送も行われたが、パイロット・トーン方式（AM-FM方式）がステレオ放送の標準方式として採用されると、1963年6月から、この方式での試験放送が開始されている。

国との悶着と閉局、エフエム東京開局へ

東海大学とほぼ同時期に運用を開始して正式な教育放送局実現が期待されていた東洋大学の超短波放送実験局が、資金不足で実用化試験局への発展にいたらず断念に追い込まれたこともあり、実用化試験局への移行にあたっては、スポンサーの獲得が文部省および郵政省から認可されていた。しかし、広告放送が認められていない実験局との区別があいまいなことが、国会でも問題になった。また、文部省と郵政省が放送を使用した高等教育を、政府として行う方向へ方針を転換したこともあって、郵政省は「FM放送の実施のために必要な資料収集が完了した」という理由を東海大学に提示、1968年に実用化試験局の再免許を拒否した。短期間再免許されたもののすぐに期間満了となり、不法無線局として、郵政省は電波法違反で東海大学を告発した。これに対し東海大学は「これまでの実績を評価していない」として誣告（ぶこく）罪で郵政省を提訴するなどの騒動があったが、ほかの出資元も増やした株式会社形式の民間放送に移行することで妥協し、1970年4月25日に廃局。翌4月26日、東日本初の民間FM放送、エフエム東京（JOAU-FM、80.0Mc）に移行した

電界強度の測定（1958年）




発明会館に移転後のFM東海第1副調整室 時期不明（1960年代）

沿革

• 1957年（昭和32年）1月28日　東海大学、松前重義理事長名義で「超短波放送実用化試験局」の免許申請

• 1958年（昭和33年）
  • 3月1日　東海大学超短波放送実験局の免許申請
  • 4月25日　東海大学超短波放送実験局に予備免許（呼出符号JS2AO、周波数86.5Mc、空中線電力1kW、演奏所・送信所は渋谷区代々木富ヶ谷、東海大学代々木校舎内）
  • 12月26日　東海大学超短波放送実験局に免許
  • 12月31日　東海大学超短波放送実験局（FM多重放送）、放送開始
• 1959年（昭和34年）
  • 4月1日　FM放送利用の通信制高校・東海大学付属高校通信教育部設立（6月に初の入学式を実施）
  • 6月1日　FM放送による高校通信教育講座開始
  • 11月　東海大学超短波放送実験局の周波数変更（86.5Mc→84.5Mc）
• 1960年（昭和35年）
• 3月18日　東海大学超短波放送実用化試験局に免許（呼出符号JS2H、周波数84.5Mc、空中線電力1kW）
• 5月1日　東海大学の「FM東海」（実用化試験局）放送開始
• 5月2日　FM東海開局式、最初の商業FM放送局として本格的な営業開始
• 6月　FM放送PRのためFM喫茶を設置
• 8月　全日放送開始、同月にはクロスビー方式（FM-FM方式）でのステレオ実験放送を開始

京タワー（とうきょうタワー、英: Tokyo Tower）は、日本の東京都港区芝公園にある総合電波塔の愛称である。正式名称は日本電波塔（にっぽんでんぱとう）。創設者は前田久吉。1958年12月23日竣工。東京のシンボル、観光名所である

概要

日本の「塔博士」とも称される内藤多仲らによって設計された

高さは333メートルと広報されており、海抜では351メートル。塔脚の中心を基準とした塔脚の間隔は88.0メートル。総工費約30億円、1年半（197万4,015時間/543日間）と延べ21万9,335人の人員を要して完成した。地上125メートル（海抜約150メートル）と223.55メートル（海抜約250メートル）に展望台を有したトラス構造の電波塔である。
昼間障害標識として、頂点より黄赤色（インターナショナルオレンジ）と白色を交互に配した塗装となっている。テレビおよびFMラジオのアンテナとして放送電波を送出、また東日本旅客鉄道（JR東日本）の防護無線用アンテナとして緊急信号を発信するほか、東京都環境局の各種測定器なども設置されている。

完成当初、当時日本一高い建造物だったお化け煙突を抜いて高さが日本一となった。なお、高さ日本一だったのは、1968年6月26日に小笠原諸島が日本に返還され南鳥島ロランタワーと硫黄島ロランタワーに抜かれるまでの約9年半と、対馬（長崎県）のオメガタワーが解体されてから東京スカイツリーに抜かれるまでの約11年間である。なお、自立式鉄塔に限れば、東京スカイツリーに抜かれるまでの約51年半は日本一の高さだった。2020年現在は、東京スカイツリーに次ぐ日本で2番目に高い建造物である。なお、重量については約4,000トンとされる。

運営会社

東京タワーの建主は株式会社TOKYO TOWER（TOKYO TOWER Co.,Ltd）であり、管理ならびに運営も同社で行っている。

1957年5月、「大阪の新聞王」と呼ばれ、当時、産業経済新聞社、大阪放送（ラジオ大阪）各社の社長を務め、後に関西テレビ放送の社長にも就く前田久吉が日本電波塔株式会社（ NIPPON TELEVISION CITY CORPORATION）を設立。久吉はタワーの完成とほぼ同時の1958年、産経新聞社を国策パルプ工業（現・日本製紙）社長の水野成夫に譲渡してその経営から手を引いたが、日本電波塔（東京タワー）とラジオ大阪の経営には引き続き携わった。この結果、日本電波塔は当時の産経新聞グループはもちろん、その後のフジサンケイグループからも完全に切り離されて前田家主導の同族企業となった。その名残で産経新聞グループから離脱する直前の1957年10月、文化放送やニッポン放送などと共に発足した、中央ラジオ・テレビ健康保険組合に基幹会社の一社として2019年現在でも加入している。また、ラジオ大阪も2005年にフジサンケイグループ入りするまで、前田家主導で独自の経営をしていた。

久吉はタワーの建設候補地として千葉県富津市鹿野山に山林を取得しており、これを有効活用するため1962年にマザー牧場を開設し、傘下に収めている。この関係で、2009年にマザー牧場や日本電波塔の関連会社が同県木更津市のコミュニティFMであるかずさエフエムの株式を取得し運営しているほか、同市や君津市を中心とする地域で整備され2010年1月に経営破綻したかずさアカデミアパークの再建スポンサーを同年8月から日本電波塔・マザー牧場・ホテルオークラ・グリーンコアの各社が務め、経営再建を行っている

1964年には敷地内に東京タワー放送センター（現・東京タワーメディアセンター）を建設し、同年開局した日本科学技術振興財団テレビ事業本部（東京12チャンネル）に賃貸した。この建物は、事業を承継したテレビ東京が1985年まで本社として使用していた。テレビ東京天王洲スタジオ完成後の2000年より日本電波塔による自主運営となり、2005年7月には子会社「東京タワー芝公園スタジオ」（のちに東京タワースタジオ）に移管され、2012年に閉鎖されるまでテレビスタジオとして利用された。なお、東京タワースタジオ閉鎖後、内部改装を施し「東京タワーメディアセンター」に名称を変更、2019年1月時点でも営業を続けている。

また1960年代に東京タワーへのアクセスとして、日本電波塔自ら浜松町 - 東京タワー間1.2キロにモノレールの敷設を計画したが、これは実現しなかった。

東京タワーは、エフエム東京（TOKYO FM）の大株主（学校法人東海大学に次ぐ第2位）でもある。Kiss-FM KOBEの経営破綻による新会社・兵庫エフエム放送（Kiss FM KOBE）にTOKYO FMとともに19.2パーセントを出資。また2010年10月1日現在、エフエム大阪（FM OH!）の株式20パーセントに出資している。

2018年12月23日、東京タワーの開業60周年を機に、運営会社の商号を株式会社東京タワーに変更^[10]。翌2019年10月1日には株式会社TOKYO TOWERに変更した

FM放送用アンテナ

これらの放送局のアンテナは頂上部のTOKYO FM、特別展望台直下のNHK-FM（予備送信所）、InterFMの順に設置されている。

特別展望台直下のアンテナは、NHK-FM・TOKYO FM・J-WAVEの3局が、1つのアンテナを共用していたがNHK-FMとJ-WAVEについては東京スカイツリーに送信設備を移転、TOKYO FMも後述の通り頂上部に移している。NHK-FMは引き続き予備送信所として残るが、J-WAVEは本社のある六本木ヒルズ森タワー屋上の予備送信所を継続利用するため使用されていない。以前はNHK-FMとInterFMの中間に放送大学のアンテナが設置されていたが、前述のテレビ放送同様BSデジタル放送への一本化のため2018年9月を持って地上波での放送を終了している。

2013年2月11日より、TOKYO FMのアンテナが、NHK東京のアナログテレビのあったタワー頂上部に新設された。当初の計画では2012年1月に、従来のNHKアナログテレビのアンテナを利用して送信する予定だったが、前述の東日本大震災によるアンテナ破損があったため、旧アンテナを撤去して新設することとなった。

InterFMでは開局時期が遅いこともあり、当初は地上150mの大展望台の直上という低い位置、ラジオNIKKEIの中継アンテナと同じ場所にあった。その後、首都圏の高層建築物の増加に伴って受信環境が悪化していたことから、アンテナを従来より高くした上で、かつ同じ周波数では混信が発生するため、同時に送信周波数76.1MHzを変更することとなった。2015年6月24日に総務省から変更許可を受け、同月26日より試験放送を開始、30日18時より本放送を開始した。10月31日まで移行期間として新旧周波数でサイマル放送を行い、11月1日より送信周波数を89.7MHzに一本化した。

この他、以前は大展望台の直下にAMラジオのニッポン放送の、ラジオ中継用のアンテナがあった。

テレビ中継回線設備

一般視聴者向けの放送アンテナ以外に、テレビ局は素材を遠方の取材先から演奏所に送るためのマイクロ波による中継システムを持つ。この塔には、送られて来たマイクロ波を受信するアンテナが、FM用送信アンテナ群の直下から大展望台にかけて設置され、遠隔操作で取材地方向に向けることができる。また、タワー自体による死角ができるので、対向する2個所1組で運用。これらのアンテナで受信した電波は、映像専用の回線を通じて各放送局の演奏所に送られる。

またキー局が共同取材で素材を融通し合う場合があるが、アナログ放送時代は「タワー分岐」と呼ばれる作業により、送信所への中継回線の予備回線を利用して各局に映像素材を配信できるようになっていた。デジタル放送開始後は、ネクシオンが提供する映像伝送サービス「ネクシオンHD分岐」に移行した。

FMラジオ放送

常用

前田久吉

前田 久吉（まえだ ひさきち、1893年（明治26年）4月22日 - 1986年（昭和61年）5月4日）は日本の実業家、政治家。

生い立ち

大阪府西成郡今宮村天下茶屋（現在の大阪市西成区）出身。生家は代々農業を営んでいたが、父の代に零落した。1904年（明治37年）、天王寺師範附属小学校を卒業。家庭の事情で進学を断念して、漬物桶製造店や呉服問屋に丁稚に出る。1909年（明治42年）、実家に戻り、呉服の行商を始めた。

ラジオ大阪とFM大阪

昭和30年代前半には、前田は関西テレビ以外にもう1つの放送局開局に腐心していた。これが大阪を拠点に近畿広域を対象とするAM第3局となったラジオ大阪（OBC）である。前田はOBC初代代表取締役社長に就任し、同時に発行済み株式の約半数を保有。産経新聞社を手放した後の財界活動の拠点としてOBCを重視した。久吉が引退した後も、息子の前田富夫がOBC社長職を引き継いだ。1986年（昭和61年）、久吉が死去すると、OBC株は富夫に相続された。

一方、東京タワーの建設で主導的役割を果たした縁（後述）で民放FM局開局にも関わることになり、1970年（昭和45年）、前田家としてFM大阪の設立に関与。また日本初の民間FM実験局FM東海の後身として株式会社組織への移行が迫っていたFM東京（現・TOKYO FM）には日本電波塔を通じて出資、FM愛知とFM福岡を加えた4局でJFNの基本となる関係を構築した。

しかし、前田家はFM大阪とOBCの両方に大株主として影響力を持ったため、富夫が亡くなる直前の2005年（平成17年）、マスメディア集中排除原則に基づく総務省の調査の結果個人としてただ1人、行政指導を受ける。富夫はOBCの株式を産経新聞社に売却、OBCは開局48年目で正式にフジサンケイグループ入りを果たした。FM大阪株も日本電波塔に売却されたものの、こちらは放送対象地域が異なり、かつTOKYO FMの持分保有比率が小さいこともあり総務省は適法と判断している

東京タワーと日本電波塔

1956年（昭和31年）頃、関東地区のテレビ局は既に開局していたNHK、日本テレビ、ラジオ東京（KRT。現・TBS）がそれぞれ自前の鉄塔を持ち電波を出していた。郵政省電波監理局長浜田成徳は「これでは東京を中心とした半径70km以内にしか電波が届かず、また都内に鉄塔が乱立することによって都市景観が悪化する」と考え、各局の電波発信機能を一本化した総合電波塔を構想する。

第3回参議院議員通常選挙で当選し国会議員になっていた前田は国会経由で浜田の構想を察知すると、ニッポン放送専務だった鹿内信隆とともに実現に向けて動き出し、財界の支援を得て1957年（昭和32年）、東京都港区芝公園の増上寺に付随する墓地だった一角を取得。運営会社「日本電波塔」を設立して着工、実質工期わずか1年で高さ332.6メートルの東京タワーを完成させた。東京タワーは在京各局の電波発信拠点を集約するという高い公益性を持つため、日本電波塔会社は産経新聞グループはもちろん後のフジサンケイグループからも完全に切り離されて前田家主導の同族企業となった。久吉の死後は富夫が会長兼社長として長く率い、現在も富夫の実弟の前田伸が社長を務めている。

タワーの完成後に開局したフジテレビ、NETテレビと、NHK教育テレビの3局が東京タワーから電波を発信。東京・紀尾井町の千代田放送所から移転したNHK総合テレビは約半年、KRTも約1年遅れて合流するが、読売新聞社総帥正力松太郎が東京タワーへの集約に強硬に反対。日テレは引き続き東京・麹町の旧本社から発信した。1970年（昭和45年）11月、東京タワー完成から10年以上も遅れてようやく日テレが送信所を東京タワーに移し、在京テレビ6局の送信塔が一本化された。また同年、商業放送局への移行を控えたエフエム東京に出資。FM東海時代には東京・富ヶ谷の東海大学本部キャンパスにあった送信所を東京タワーに移動させた。

1964年（昭和39年）、首都圏民放テレビ第5局「科学テレビ」（別名東京12チャンネル）が開局すると、東京タワー直下の敷地を提供してスタジオを建設、運営を引き受けることになった日本科学技術振興財団に賃貸した。1985年（昭和60年）、東京・神谷町に日経電波会館（現・日経虎ノ門別館）が完成するまで、東京12チャンネルと後身のテレビ東京は本社を置き、その後も「芝公園スタジオ」の名前で主力拠点として使った。

東京タワーは地上デジタルテレビジョン放送への移行にあたりより安定した電波を求める放送関係者の声に押され、2012年（平成24年）、東京都墨田区に建設された東京スカイツリーにメインのテレビ送信塔機能を譲るが、TOKYO FMは日本電波塔会社が大株主であるという事情もあり引き続き主送信所として利用するほか、テレビ各局も予備送信所としての利用継続を決めている。

松前重義

松前 重義（まつまえ しげよし、1901年（明治34年）10月24日 - 1991年（平成3年）8月25日）は、日本の官僚・政治家・科学者・教育者・工学博士で、東海大学創立者である。内村鑑三に師事した。日本社会党衆議院議員で、ソビエト連邦との交流促進に尽力した。戦後すぐに、逓信院総裁（戦前の逓信大臣、のちの郵政大臣）を歴任。静岡県静岡市の名誉市民

来歴・人物

熊本県上益城郡嘉島町に生まれる。合併前の大島村で村長を務めた松前集義が父である。祖父松前熊太郎、曾祖父松前叶は熊本藩士。小学５年生のとき熊本市に移った際、故郷の農村と違って夕方になると町中に一斉に電灯がともるのを見て美しさに驚き、これがのちに電気を専攻するきっかけとなった。

旧制熊本県立熊本中学校から熊本高等工業学校を経て、東北帝国大学工学部電気工学科を卒業する。抜山平一に師事した。

逓信省に技官として入省し、無装荷ケーブルなどを発明して通信技術の進歩に貢献した。1937年（昭和12年）11月に「無装荷ケーブルによる長距離通信方式の研究」により東北帝国大学工学博士を授かる。

当時は社会の指導者として法学部出身者を最優先する風潮があり、技官より文系出身者を優位とみなす逓信省の組織構造にあたり、新体制運動へ傾倒する妻や篠原登ら友人たちと教育研究会を開いていた松前は、プロシアとの戦争に敗れ、疲弊した国を教育によって再興させたデンマークの精神的支柱だったニコライ・フレデリク・セヴェリン・グルントヴィを知り、彼が提唱するフォルケホイスコーレ（国民高等学校、国民大学とも訳す）を視察に、1934年にデンマークを訪問、帰国後、無装荷ケーブル通信方式の発明で電気学会から受け取った「浅野博士奨学祝金」を基金の一部にして1936年に東京・武蔵野に望星学塾を開設、フォルケホイスコーレを範にした教育を始めたが、戦争により活動停止。

1940年（昭和15年）に大政翼賛会が発足すると総務局総務部長に就任するが、主導権を争う内紛から辞表を求められて辞任する。1941年（昭和16年）に逓信省工務局長に就任する。太平洋戦争開始後の1942年（昭和17年）に航空科学専門学校を、1944年（昭和19年）に電波科学専門学校をそれぞれ創立する。

日米開戦後に日本の生産力はアメリカ合衆国に遠く及ばない現実を知りそれを各方面へ報告したことから、勅任官であるが二等兵として召集されて1944年（昭和19年）に南方戦線へ送られた^[8][9][10]。マニラでは南方軍総司令官寺内寿一元帥の配慮により、軍政顧問として勤務して無事に復員し、のちに技術院参技官として終戦を迎える。

戦後は逓信院総裁に就任するが、1946年（昭和21年）4月に辞任して9月に公職追放となる。1950年（昭和25年）10月13日、公職追放解除の閣議決定を受けた後、1952年（昭和27年）の総選挙で社会党右派から衆議院議員に初当選して以後6回当選する。中道保守系の有力議員として社公民路線を提唱した。

設立した電波科学専門学校が戦後に旧制大学東海大学となり、学制改革に伴い新制大学東海大学となる。自らは一官僚であり、資産を持たない松前は、借入金や寄付だけで大学建設に挑んだため、大学はたびたび財政危機に陥り、松前自身も苦労が絶えなかった。しかし、事業家としての才にも恵まれた松前は、斬新な学部の設置や、学校法人のM&Aなど、従来にはない学園経営を展開し、東海大学を日本有数の大学に育て上げた。また、原子力基本法制定に尽力し、東海大学工学部に原子力工学専攻を設置している。一方で日本を戦争に導いたのは陸軍ではなく東大法科卒の官僚たちだと考えていたことから、1985年まで法学部を設置しなかった。

自ら注力した日本初のFM放送局であるFM東海の処遇で、郵政省と争った。

ソ連政府の提案によるソ連と東欧との交流組織「日本対外文化協会」（対文協）を石原萠記、松井政吉らとともに1966年（昭和41年）に設立して会長を務めた。ソ連初の野球場としてモスクワ大学松前重義記念スタジアムの建設に尽力するなど、国際交流事業を展開して各国の政府機関や大学から勲章や名誉博士を受けた。

日本柔道選士権大会で優勝歴がある兄の顕義に影響されて熊本高等工業学校で寝技主体の高専柔道に励み、1969年（昭和44年）に全日本柔道連盟理事、1979年（昭和54年）に国際柔道連盟会長にそれぞれ就任し、1983年（昭和58年）頃から全日本学生柔道連盟陣営として講道館と対立した。

三池工業高校を甲子園で優勝させた手腕を見込み、監督の原貢を東海大相模高校の硬式野球部監督に招聘した

1991年（平成3年）8月25日に89歳で死去する。

FM東海

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