2021年09月

2021年09月29日

妨害波被害の昔昔の話　８００MHｚ帯　６０MHｚ帯　４００MHｚ帯　　５GHｚ帯　１５０MHｚ帯

８００ＭＨｚ帯の自動車電話への妨害波被害の話

・昔昔まだ日本に自動車電話がなかつた時代に東京・大阪でサービス開始して名古屋にも導入され立ち上げに参加したときの話ですがいまは小学生でももっている携帯電話ですが当時は政治家か医者か８９３親分しか持てない時代でして故障受付もやつてましたが８９３親分からよく苦情があがりあの場所にいくと必ず切れると・・最初は電波伝搬で波長の関係でウンヌンといつてましたが・・毎日苦情あり電測もつてその地点にいきましたが電波は正常に受かりましたが・よくよく聞くとある日のある時間になるとか必ず切れるとのこと・１ｹ月ほど探索してたらやはりある時間に妨害波が出ているの確認して・探索したらあるキャラメル工場から妨害波が・工場に訪ねたらなんと８００ＭＨｚの高周波ウエルダーでキャラメルのインゴトを溶かしていて稼動日と時間は決まるているとのこと８００ＭＨｚの高周波ウエルダーはこの時点では法律で禁止になつている件を説明して工場は検討するとの回答であつたが・すこしたつて妨害波がなくなつた・機械を変えたかなと理解してましたが私が行きつけの無線機ジャンク屋の親父へ８００ＭＨｚでこんな妨害があつた話をしたところ・ジャンク屋の親父がえええ～それおれが治したとのこと・・どうしたんだと聞くと８００ＭＨｚ帯以外の高周波ウルダーで試験したがキャラメルのインゴットが溶けないでしうがないので８００ＭＨｚの周波数をＮＴＴの使つてない周波数に動かしたんだとのこと・・チャンチャン
・・・昔昔のお話でした

1954年に日本電信電話公社電気通信研究所によってアナログ携帯電話の系譜につながる移動電話システムの研究が開始された[1]。研究所無線課の岩井文彦、森永隆廣が中心となってシステムの開発が行われた。1961年には手動交換式の自動電話システムが誕生した[1]。1966年には全自動交換方式、ハンドオーバー可能な本格的な自動車電話方式の開発に着手。1967年には全自動交換方式に改良した、16無線チャネルを使ってのハンドオーバーを可能とした世界初の本格的な民間用自動車電話として開発を完了した[1]。しかし、当時使用可能であった400MHz帯では帯域が狭く加入者容量が十分でないとの判断で、民間用としてはサービスが見送られ、1970年に都市災害対策用の持ち運び式の電話システムとして東京23区に導入された[1]。その後、より広い帯域を確保するために800MHz帯が開発され、民間用としては世界で初めて1979年12月3日に本格的な自動車電話サービスが開始された[1]。

収容可能移動局を増やすため、一つの基地局あたりのカバー範囲を半径数km程度にする電波の利用効率の良い小ゾーン方式とし、帯域の広い800MHz帯を使用し、ハンドオーバーを可能にしたものである。

当時機器類はすべて電電公社からのレンタル品であり、保証金20万円のほか、月額基本料3万円、通話料が6秒で10円と、非常に高額であった。このため、当初は大手企業の社長など経営幹部の社用車に設置され、後部座席に座る幹部と本社の緊急ビジネス連絡用に使用された。

６０ＭＨｚ帯の妨害の話

昔昔・・日本にまだ自動車電話や携帯電話のない時代に災害時に市町村が孤立したときに通信を確保するために６０ＭＨｚ帯で孤立防止用無線を構築したときのお話ですこのシステムは山上のマイクロ無線中継所より僻地の市町村を６０ＭＨｚで結び交換台で手動接続し救援要請に備える回線でしたが開通してすぐ交換台のおばさんから苦情が多発頻繁に交換台のランプが付くがだれも出ないとのことで私に話しがきた・・私はアマチュア無線をやつているのですぎピントきました・・そうですＥスポですね・・その話を交換台のおばちゃんに・・・ロシアのテレビ電波が混信するんですよ・・といつてもホラ扱いする始末でしたが・・・ある日にロシア語が聞こえたとのことで納得していただけましたが・・その孤立防止用無線も自動車電話や携帯電話が出来たため廃止されましたが・・その後に３．１１などで携帯基地の【脆弱性】が暴露され通信孤立が多発したしだいです・・この孤立防止用無線がまだ生きていればと悔まれます・・・昔昔のお話です

昔昔にわが社で使っていた

市町村孤立防止用無線電話　TZ-60
まだ日本に自動車電話も携帯電話もない時代に
山間僻地で電話が不通になり通信孤立を防止するため山上無線中継所より
僻地の警察や役場に配備した無線機でした
６０MHz帯で１Wでポータブルタイプでした自動車電話や携帯電話の
普及でサービスは廃止されましたが・・これが残っていたら３．１１も活躍したでしょう

松下製と東洋通信機製

５ＧＨｚマイクロ回線の妨害電波の話

・昔昔のお話しです・・昔ＮＴＴのマイクロ回線は２ＧＨｚ・４ＧＨｚ・６ＧＨｚ・１１ＧＨｚ・２１ＧＨｚなどをつかいＴＶ伝送や公衆回線を中継してましたが新たに５ＧＨｚを導入しようと東名阪ルートに回線を構築しましたがいざ開通となつて電源をいれたら妨害波で使えない状況でしたその発生元はなんと防衛庁の航空自衛隊のＡＳＲレーダーでしたＡＳＲレーダー周波数は２６１０ＭＨｚ付近だとおもつていましたがその２倍高調波がＮＴＴの５ＧＨｚ回線に妨害をあたえていたんですね・・さっそく航空自衛隊にスプリアスがあるから調整せよと談判したところ自衛隊いわくスプリアスは電波法の基準以内で問題ないとのこと・でもＮＴＴ側では強力に受かっていると抗議したが自衛隊いわく基本波の６０ｄｂ以下だから問題ないとのこと・では基本波の電力は？１００ＫＷだと～～だめだコリャ！！・・らちあかなのでフィルターを自衛隊レーダーにつけてくれと談判したところＮＴＴが作って無償供与ならいいとのこと早速に島田理化に作らせ納入して試験したら問題は解決とおもったら２～３日したら自衛隊からフィルターが焼け落ちたとのこと！！えええ～～島田理化はフィルターを導波管内にクサビ状に作りフランジは半田付けで作ってましてこのフランジが高温になり半田が溶けてフィルターごと導波管から落ちたとのこと・・恐ろしい！！・・島田理化に今度は半田付けでなく溶接で作らせ一件落着でした・・・昔昔のお話しでした

４００MHｚ帯　都市災害用無線への妨害電波の話

４０．６８ＭＨｚの高周波ウエルダー機器の被害体験

昔昔まだ自動車電話や携帯電話の無い時代に将来の自動車電話にしよと開発した４００ＭＨｚ帯で開局しよとしたが郵政の許可がでずそのシィステムは都市災害用無線として大臣や官僚や市町村の機関（警察・消防）に配布され運用されました当時私が勤務していた静岡県東部地区にも１００台ほど配備され工事すすめましたが基地局の受信機が各チャンネルがスキャンスするごとく妨害をうけていまして私の相談がありました私すぐ思いあたりましたそうです軍用無線をやつている人なら４０ＭＨｚ帯でブーン・ブーンとゆう妨害波をしかも周波数が変動してるやつです・・たぶんこの１０倍波と気ずき電測を車に積み探索に赴きました・・妨害電波のその町は漁師町でしたたぶん干物を高周波ウエルダーで乾燥しててるかなと思い査察しましたが該当なかつたんですが我々が狭い漁師町で探索しているの噂になり・・とうとう犯人らしき人から連絡が・・なんとサンダル業者でした・・高周波ウエルダーで接着に使ってたんですね無免許でしかも電磁シイールドなしで妨害波でぱなしでした・・・昔昔のお話でした

災害時応急復旧用無線電話機　　TZ-41

まだ日本に自動車電話や携帯電話が存在しない時代に
ＮTTの前進の電電公社で開発したポータブル自動車電話でしたが
郵政省の許可がでず都市災害用として官公庁に配備した無線機です
一応ポータブル型で無線機本体と電源の２トランクタイプでした
４００MHz帯で５Ｗでサービスしてましたが　そのご８００MHz帯
の自動車電話が開発されこの小型が携帯電話になりこのTZ-41は
廃止されました

150MHzの船舶電話のお話

昔昔・・自動車電話や携帯電話も無い時代もちろん衛星電話もありません時代に船舶との通信は短波をもちいての電報が主であつたが電話をするサービスを1959年（昭和34年）3月1日サービス開始しましたＮＴＴの関連会社だった日本船舶通信が無線機を取り付けサービスイン時に開通試験でＮＴＴの職員が船に赴き試験開通してまして私も漁船や商船に赴きました当時は１５０ＭＨｚ帯で運用して日本沿岸から約５０Ｋｍをカバーして基地局は２Ｂ９４で４０Ｗだしてまして交換台接続で国内に同時通話可能でしたＡ圏とＢ圏の繰り返しゾーンが日本に決められ船の方でいまどの圏内にいるか選択して使うようになつてましたそのごフェリーなどに自動公衆電話をつけるようになり私もその開通に立会いました　私が夜勤のときにＮＴＴの窓口（夜間受付の電報）に無線機を抱えた漁船の船長がきていまから駿河湾から相模湾をこえ東京湾までいきたいが無線がこの内航船舶電話しかなく不安で航海できないので修理してくれとのこと・・無線機は日本船舶通信がやつているがもう夜なので人いないと帰ってもらったが・・いまでも無事に東京湾まで着いたかと心配でした・・あと下田で新たに基地局が開局して開通試験時に圏内で切れるとゆうことで海上保安庁の巡視艇に協力をえて石廊崎おきを航行して調査しましたがやはり圏内で切れました・・後日検討したら確認試験に時報１１７を接続して確認してましてこの時報１１７は１０分たつと自動に切れることがわかり・・一同大笑いでした・・チャンチャン
内航船舶電話はそのご１５０ＭＨｚから２５０ＭＨｚになり現在は衛星通信に変わりました
昔昔のお話しでした

船舶電話（せんぱくでんわ）とは、船舶に搭載の電話機により海上からの電話を行う移動体通信である。陸上の海岸局（基地局）を使用した公衆交換電話網と接続されたものである。
日本では、衛星電話に移行したり、海上での携帯電話・第三者無線の使用が解禁されたため、2003年（平成15年）以降専用のシステムが存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、海上保安庁に接続されていた。
日本国内であると、衛星電話の1つである、ワイドスターなどが、現在主流で利用されている。

手動交換方式船舶電話

日本電信電話公社の関連会社だった日本船舶通信（のちのドコモ・センツウ。現在はドコモ・モバイルに合併）によって1959年（昭和34年）3月1日サービス開始、1986年（昭和61年）3月サービス停止。手動交換方式であり、周波数変調で150MHz帯を使用していた。150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯（東京港湾内のみ）使用されていた時期がある。

手動交換式船舶電話のトラフィック（トラヒック）の増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を利用した。暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用され、1986年（昭和61年）3月にすべて自動交換方式船舶電話に置き換えられた。

自動交換方式船舶電話

通信中に海岸局を切り替えるハンドオーバー可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。

    船舶は自動車と比べ移動速度が遅いためハンドオーバーは自動化されていなかった。
    音声通信は秘話回路で処理した後に周波数変調を行い、ダイヤルは特殊送出タイミングのDTMF制御で行う。
    着信や発信時、回線切断などの回線制御は低周波信号で行われていた（帯域内トーン信号）。
    まれに口笛やバックノイズで誤動作（回線誤切断）する事もあり、FAXを利用するには船側、着信側に特殊な変換装置が必要であった。
    船舶の電話番号の前に、海域ごとの海域番号を付け課金制御を行っていた。
    周波数は、海岸局 253.0375 - 273.7875MHz・船舶局（移動局）268.0375 - 268.7875MHzを25kHz間隔で使用していた。
    1979年（昭和54年）3月27日サービス開始、1993年（平成5年）9月30日サービス停止。
    防衛省ではほぼ同様の自営システムを現在も使用している。

新方式船舶電話

自動車電話と中継網を統合し、通信制御方式を統一したもの。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた（帯域外デジタル制御）。

その頃の自動車電話と同じく、距離によって030と040の市外局番を付け課金制御を行っていた。

周波数は、基地局側 271.175 - 274.975MHz・移動機側　262.175 - 265.975MHzを12.5kHz間隔で使用していた。現在この周波数は公共デジタル通信用（消防・救急用）として使われている

内航船舶電話

日本沿岸を航行する船舶が公衆通信を行うため、陸上に設置した海岸局と船舶に設置した移動機との間で行う内航船舶電話（沿岸無線電話）は、昭和28年に導入されましたが、平成8年には船舶地球局とN-STAR衛星との間で行われる衛星通信システムサービスの開始により終了しました。

昭和28年（1953）  NTTが150MHzによる、50海里内の沿岸を航行する船舶に対して公衆通信のサービスを開始
昭和54年（1979）  周波数を250MHzに変更
平成 8年（1996）  N-STAR衛星のSバンド(2.6/2.5GHz) を利用し日本国内を含む、ほぼ200海里経済水域内の船舶、自動車等の移動体サービスを実施した。250MHz帯を用いた沿岸無線電話サ－ビスは終了。

N-STARシステムによる電話サービスは、沿岸無線電話に代わって平成8年3月から、日本の沿岸約200海里の海域で実施されています。
　周波数はSバンド2.5／2.6GHz帯を使用しています。
　N-STARによるサービスは、船舶電話、陸上移動電話のほか、今後は航空機電話サービスが予定されています。

N-STARの概要
姿勢安定方式  三軸制御方式
軌道位置  ａ号機132°E、ｂ号機136°E
打ち上げ年月  ａ号機1995年8月、ｂ号機1996年2月

客船等に取り付けられた船舶公衆電話には、このシステムが使用されています。N-STARアンテナは自動追尾方式です。

短波国際船舶電話（JBO)

昭和39年に短波を利用した国際無線電話サービス(JBO)が始まりましたが、平成15年3月31日でサービスを終了しました。

JBOが廃止された以降の海上における公衆通信は、国内通信はN-STARにより、国際通信はインマルサット衛星によりサービスが行われています

山原無線中継所

静岡市清水区にある山原無線中継所ですみかん畑とお茶畑の頂上にありますかつては内航船舶電話メッカで活躍した６０ｍ鉄塔と４５ｍ鉄塔が目立つていますかつては４ＧＨｚのＴＶマイクロルートの東ー名の幹線中継所で有人保守のときはロープウェイが設置されていた静岡県にＴＶを中継していて有人で手動切り替えしていた時代ＮＨＫ総合に民法のＣＭを誤放送してしまつたのは私か！！いまＤ４局舎はＤＯＣＯＭＯに譲渡

６０Ｍ鉄塔だけ海上保安庁のＣＨ１2，１６，３０でつかつているあと新聞社専用無線があるだけ

150ＭＨｚ帯のポケベルのお話

昔昔・・・まだ日本に自動車電話や携帯電話が無い時代に通信手段の方法として無線呼び出し通称（ポケットベル）が開発され日本では1968年7月1日にサービスを開始しました１５０ＭＨｚ帯で出力２５０Ｗでビル内や地下まで届くよう町の真ん中で高出力で出したため１５０ＭＨｚ帯での他の業務無線（警察・消防・救急など）やテレビに妨害を与えましてその対策に悩まれるまして特にテレビの混信苦情にはトラップを作り各家庭のテレビに付け回り作業におわれましたまたポッケトベルは１ヶ月の販売をメーカーは発注してその納品検査にＮＴＴの職員がメーカーに赴き（ＮＥＣ川崎工場）で検査し振動試験や感度試験を終えたポケベルを受け入りして開通としてマトリックス基盤にダイオードピンを刺し開通しましたまた料金滞納などの通話停止（通亭）はこのダイオードピンを抜く作業などがありました当時のポケベルはまさしくベルが鳴るだけですその後に数字メッセージが送れるようになり４６４９とか５９６３とか送りましたね！その後に数字いがいに文字やメッセージが送れるようになりまた　また１５０ＭＨｚ帯の混信妨害で２５０ＭＨｚ帯になりました　そんなポケベルですが自動車電話や携帯電話が出来て2017年3月に消滅しました
昔昔のお話しでした

無線呼び出し
無線呼び出し（むせんよびだし）とは、特定の手順によって、電波で小型受信機（通信機器）に合図を送るシステムである。主に連絡を取りたい相手が持っている通信機器に情報を知らせるために用いる。
日本ではポケットベル、または略してポケベルとも呼ばれる。個人需要が高く最盛期を迎えた1990年代（平成）の流行期には若者ユーザーからは更に省略され、ベルの愛称で呼ばれた。英語ではpager（ページャー）またはbeeper（ビーパー）という。台湾ではBBCALLという。
電気通信事業者による電気通信サービス（公衆呼出し）（日本ではNTTドコモグループ及びテレメッセージ各社が提供していた。）と、特定の工場やビル内などを対象に設置されたもの（構内呼出し）がある。
警察無線や消防無線の受令機も広義の無線呼出しである。こちらは無線電話の音声を受信でき、全対象者に命令の一斉伝達が、また聴いているであろう特定の相手を名指しすることで簡単な伝言が出来る。
2017年3月以降、日本では電気通信事業者による無線呼出しサービスを、2008年10月にYOZANから会社分割した「2代目」東京テレメッセージが既存の顧客へのみ提供している。

1968年 - 1985年頃まで （黎明期）

電波法令上は、信号報知業務と呼ばれ、「信号受信設備（陸上を移動中又はその特定しない地点に停止中に使用する無線設備であつて、もつぱらその携帯者に対する単なる合図としての信号を行なうためのものをいう。）と信号報知局との間の無線通信業務」とされ、単に音響を発する為の信号を送出するだけのものだった。また、送信局は信号報知局と呼ばれた。

1978年には、加入者の増加とともにより250MHz帯のFSK変調200b/sのNTT方式のサービスが開始された。

初期の利用者の多くは、業務上で外出の多い営業職・管理職・経営者であり、電子音による呼出音が鳴るだけのため、呼び出されたら出先の公衆電話から事務所へ確認の電話を入れるという使用法だった。1978年には自動車電話がサービス開始されたが、料金が非常に高額で、ポケットベルが唯一の個人向けの移動体通信だった。
1985年頃 - 1991年頃まで（発展）
通信自由化

1985年の通信自由化により、電波法令上では、無線呼出業務と改称され、
高速化と低料金化

1986年には150MHz帯の割当ては全廃され、250MHz帯のみとなった。更に1987年に400b/s、1989年に1200b/sへと高速化が行われた。

また、電電公社のポケットベル事業は1985年成立のNTTを経て1991年にNTTドコモグループに移管された。

2007年には姿を消したポケベル 送信装置が「未来技術遺産」に登録

モバイル時代の先陣を切ったポケットベル。その送信装置が未来に残すべき製品として、国立科学技術館の重要科学技術史資料（未来技術遺産）に登録された。

登録された送信装置は、NTTが運営するNTT技術史料館が所蔵する3機種（TC-11形送信装置、TC-15形送信装置、CE-15形A符号化装置）だ。「どこでもつながる『ポケベル』を支えたインフラ」という点が評価された

ポケベル１５０MHｚ帯送信機TC-11

5F60R PowerAmplifier

お宝画像ありました

ポケベル、半世紀のサービスに幕…9月30日にサービスを終了

2019/09/29(日) 

3470（さよなら）ポケベル―。「ポケットベル」の愛称で親しまれ、1990年代にブームとなった無線呼び出しサービスを、全国で唯一展開していた東京テレメッセージ（東京）が9月30日にサービスを終了する。半世紀にわたり続いたが、携帯電話に取って代わられ、通信手段としての役目を終えた東京テレメッセージは9月30日深夜から10月1日にかけてポケベル用の電波を順次止めるポケベルのサービスは、固定電話から特定の番号に電話すると、小型受信機の呼び出し音が鳴る仕組み。日本電信電話公社（現NTT）が1968年にサービスを開始した

【ポケットベル】遺影に「１１４１０６４」　あす終了、秋葉原駅そばでポケベル葬

2019/09/29(日) 

「個人向け通信呼び出し」のポケットベルが今月３０日でサービスを終える終了を前に、「みんなのポケベル葬」が２９日、ＪＲ秋葉原駅そばであった。主催は東京都葬祭業協同組合仕事柄、急な連絡が頻繁な葬祭業者にとってポケベルは必携だったといい、お葬式は「感謝の気持ちを込めた」としている２時間半の催しには買い物客などを含め約３００人が参加「１１４１０６４」（愛してるよ）と表示された「ポケベル」のパネルを遺影に見立て、訪れた人が次々と白いカーネーションを献花し、頭を下げた主催者の一人、協同組合青年部の前部長、渡辺幸次さん（３１）によると、自らはスマホ世代そこで遺影のポケベルにどんな数字がふさわしいか、先輩らに尋ねてみると、「４９１０６（至急テル＝電話をして）」や「０８４０（オハヨー）」などが挙がり、最も多かったのが「愛してるよ」だったという。

チップ専用船　東北丸　Ｔｏｈｏｋｕ　Ｍａｒｕ　３４８４３総トン・呼出符号ＪＧＲＢ

東北丸の無線電報取扱所（無線室）である。これまでの船舶局と違っているのは、右端にあるＳＳＢ送信機(2kW)が装備されていることである。これは遠洋船舶電話と言い、ＫＤＤのＪＢＯ（送信所：栃木県小山国際通信センター、受信所：茨城県北浦受信所）と通信する無線電話装置である。制御卓（Control Desk）の左端は補助送信機(50W)で非常用に設置してある。その右隣２台が短波通信用全波受信機である。右端は、500kHz専用受信機(JRC NRC-104F)で中波帯の通信を傍受する。右手前のＦＡＸは短波帯での天気図(JMH)や共同通信社(JJC)の共同通信ニュースを受信するためのものである。左手前はオートアラーム(500kHz)で遭難用の警急信号を受信する。通常のモールス符号による通信は、制御卓中央に組み込まれている中波・短波専用電信送信機(500W)を使用する。この設備で銚子無線(JCS)や長崎無線(JOS)とよく通信したものである。今となっては、もう見ることが無い昔懐かしい無線設備ではある。現在では海事衛星（インマルサット）による通信が主力となってしまった。(山口海岸地球局経由）

電気通信大学UECコミュニケーションミュージアム

2019年6月8日 ·

【展示品紹介「救命艇用携帯無線電信電話装置」】

船舶の遭難時に救命艇に運び使用する通信機。モールス通信を知らない場合でも、アンテナを立て発電機を回していればSOS de JFLC22という信号が送信されたので、救助船の通信士は、すでに遭難船は船体を放棄して、救命艇から素人が送信していることを知ることができました。1983年製で、携帯といっても今の感覚ではとても大きく感じます。

１１GHｚ帯マイクロ回線の黎明期

降雨時におけるアンテナの電波減衰について
昔昔・・・日本にまだ衛星通信も無い時代に電電公社においてのマイクロ多重回線の周波数は２ＧＨｚ帯・４ＧＨｚ帯・６ＧＨｚ帯を用いて通信していたが回線需要の逼迫で新しい周波数を使う必要に迫り昭和４０年代（1965年）に郵政省に１１ＧＨｚ帯の周波数申請し１１ＧＨｚ方式のＴ２－１やＴ２－２方式など導入した私が始めて入社し勤務した伊豆の伊東無線中継所にも初めて導入されたこのルートは熱海～丹那～伊東～天城山～下田の伊豆半島を中継する多重電話回線でした当時１１ＧＨｚは反射型クライストロン１１Ｖ－６５１/６５２のリぺラー直接周波数変調で５００ｍＷで４ｍのパラボラアンテナで約２０Ｋｍ中継で多重回線電話４８０回線を３システム合計１５００回線を伝送するものでしたがいざ運用を始めると集中豪雨が降ると回線が途切れて伊豆半島が通信孤立状態が多発しました・・いまでは子供でも衛星放送（１１GHｚ）で集中豪雨で映像が切れることは知ってますが当時はある程度は雨による電波減衰は想定してましたが降雨量がどのくらいのときに回線が切れるかと研究して回線が切れたときの降雨量を気象台にそのつど問い合わせた結果１０分間降雨量が１０ｍｍをこすと回線が切れるこ事を発見して報告した記憶がありますそのことと送信出力が５００ｍＷで小電力も問題ではと提言しのも記憶してます　この送信クライストロン１１Ｖ６５１/６５２で受信用局発クライストロン１１Ｖ５４は当時は非常に高価（私の初任給の半年分）で寿命も約１年（送信出力半減で取替え）でしてしかもクライストロンの自励発信器であり空洞共振器を調整して周波数を合わす必要がありまた４８０回線も変調かけるため帯域内の特性（微分）を６MHｚP-Pでフラットに調整する必要があり調整を山上の中継所ではなく有人局（伊東・下田）で調整してこの無線機を取替えるのですが特に天城山中継所は有名な伊豆の踊り子の天城山トンネルの上あり道が険しいので地元の強力に他のみ無線機を担ぎ上げていました・・その天城トンネルの前には移動の茶店がありここで弁当や飲み物を買って天城無線中継所に登りました・・何十年か前にこの天城トンネルを訪れたら伊豆の踊り子像の横に茶屋の叔父さん（伊藤さん）の銅像がありました・・・おもわず涙が出てきました・・もう天城無線中継所はありません・・そのごNTTは１５GHｚ帯　２２GHｚ帯　２６GHｚ帯と開発していきましたが降雨減衰で悩されスモッグでも切れることがありました
昔昔のお話でした

部屋の整理してたら　

昔の写真が出てきた昭和４５年（1970年）頃の

天城無線中継所にて（当時下田無線中継所勤務）

11GhzＴ2-1方式500mWｸﾗｲﾄﾛﾝ11V651/652（伊東～天城~下田）中継函　
天城トンネル上の無線局いまは廃局した

天城峠前の茶屋の親父にはお世話なつた思いでがある
昔天城トンネルを訪れたら踊り子像の横に銅像になつていて涙が流れた

準ミリ波帯通信方式の末路

電電公社では，年々増大・高度化する通信需要に対応するため，15ＧＨz帯に次いで新しく20ＧＨz帯を用いた長距離大容量ディジタル通信方式の開発を行い，51，52年度に東京―横浜，大阪―神戸の2区間において商用試験を行い良好な結果を得た。20ＧＨz帯は，降雨による減衰が大きいため長距離回線には不適当と考えられてきたが，この方式は超高速ＰＣＭ技術及び固体電子化技術の活用並びにＰＣＭの性質と中継所構成の大幅な簡略化により約3ｋｍごとに中継を繰り返し，長距離幹線系にも使用可能としたものである。1システム当たり400Ｍｂ／ｓ（電話換算5，760回線）の伝送容量を有し，1ルート当たり現用8システムを用いて最大電話換算4万6，080回線を収容できる長距離大容量方式であるさらに，公社ではデータ，ファクシミリ，画像通信等の新サービスの進展に伴い増大することが予想される広帯域ディジタル加入者線の需要に対処するため，準ミリ波帯（2６ＧＨz帯）を用いて電話局と加入者を結ぶ加入者無線方式の開発を行っている。
加入者無線方式は，電話局を基地局とし四つの扇形ビームを用いて，半形約7ｋｍ内の事業所加入者等に広帯域ディジタル加入者線を提供するものである。

静岡県も東西155キロメートルを３Kmごとに５０局の中継所を建設して
開通したが結局は雨による瞬断が多発し

専用線のサービスで苦情多発で1回線も使われずに廃止された
また２６GHｚの加入者無線も同様に降雨障害やスモッグでも切れる始末で廃止
このころから高速大容量の光ケーブルが普及しで無線伝送は太刀打ちできず

離島や非常通信以外は無線伝送路は撤退し鉄塔からパラボラANTが消え去り
無線屋はDOCOMOに移籍したりしNTTから無線屋が消え去った

南大東島　対流圏散乱通信

沖縄から３５０Km　そう沖縄が日本に復帰したとき電話を開通させるため
南大東島にいきました　当時は衛星通信はまだ発達しておらず
沖縄本島から南大東島まで３５０Kmを無線で結ぶ通信回線を建設にいきました

３５０Kmは見透視外のため電波を対流圏に飛ばして対流圏のチリに反射した

電波を捉えるとゆう対流圏散乱通信方式とゆう回線です

この散乱した電波は非常に微弱のため大きなアンテナと

大出力の送信電波が必要でした

アンテナは野球で使うバックネットぐらい大きな横２０m縦１０ｍの

まさしくバックネットアンテナとゆうものでした

送信機は２５００MHｚ　２Kwでした

こんな大掛かりな設備でも多重電話をして１２チャンネル程度でした
その建設工事で導波菅にフランジ付をした際に半田が管内はみでたまま
送信試験したところ導波菅が熱くなりフランジから焼き落ちたアクシデントが
12km離れている南大東島～北大東島間は６０MHｚ帯のTZ-63で１回線を開通させました
それまで南大東島からの外地への通信は短波によるリンコペックス回線で
申し込んでから１時間のかかるため非常に不便で短波通信であつたので
混信もあり不安定だつたのが即時ダイヤル通話になつたので島民が大喜びでした
回線開通前に南大東島に唯一いたアマチュア無線局がたずねてきて
その大きいバックネットANTを使わしてほしいと懇願されフードホーンに
１４４MHｚのANTを縛りつけ電波出したところ３５０Km離れた沖縄の
アマチュア無線局が５９で受かりパイルアップした裏話がある
南大東島は１面さとうびき畑で製糖所から甘い黒さとうの匂いが
いまでも思いだされる

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海を越えて沖縄と結んだ
LS（Long Span）ルート

1961年、鹿児島－奄美大島－沖縄間に山岳回折を利用してテレビ用の800MHz、電話用の2GHz を伝送する見通し外伝搬方式を導入した。1975年には、2GHz 帯で対流圏散乱を利用したテレビ用見通し外通信方式を宮古島－沖縄間に導入。更に、沖縄の復帰にともなって1972年には、4/6GHz 帯を利用し、見通し内伝搬で散乱する島伝いに鹿児島－名瀬－首里を結ぶルート（第1LSルート）が開通した。その後、鹿児島─沖縄間のトラヒックの増大に伴い、市外伝送路の即時維持及び伝送路の安定化のため、第2LSルートが必要となり、1980年から建設工事を進め1982年に開通した。第2LSルートの実現にあたっては、第1LSルートの伝搬調査結果を反映させると共に、固体電子回路素子技術及び伝搬補償技術を用いて高品質化、高信頼化並びに低消費電力化を達成した。更に第2LSルートをディジタル化するため、マルチキャリア伝送を用いた16QAM無線方式の開発を開始し、1985年にLS-200M方式を導入した

TS-102形非常災害用短波無線機

電電公社時代の非常用短波無線
昔昔・・衛星通信も無い時代に電電公社は地方通信局と本社などを結ぶ非常用の無線電話（TS-301）や地方局同士の非常用短波無線（TS-102)が配備され通信孤立時に備えていた地方通信局（TS-301)は３００Wでアンテナは短波アドコックアンテナで即ざに使えるようになつていたが地方局同士の短波通信機（TS-102)５０Wは常時は倉庫に保管され非常にアンテナ（ロングワイヤー）やダブレットアンテナをそのつで設営して運用していた当時はマイクロ無線中継所に配備された私が勤務した下田のこのTS-102の真空管の無線機があり月１回の定時通信時はそのつどアンテナを屋上に設営して訓練してましたとのきの思い出で・・尾鷲無線中継に新しくTS-102が配備されるので電波検査時の実通試験に尾鷲と通信せよとの命令でした周波数は３MHｚ～６MHｚに５チャンネルありCH1-３１８０KHｚCH2-3687.5KHz,CH3-3757.5KHz
CH4-4905KHz,CH5-5345.0KHzでしたがその電波検査時間がお昼ごろだつたと思います当時私は新入社員でしたがアマチュア無線をやつていたのでまかされましたが指定された周波数が３MHｚ帯であつたのでアマチュア無線の体験より昼間の３MHｚ帯での尾鷲との通信は困難ですと進言したが３MHｚ帯で試験が始まったがS1ぐらいでやつと通信できたが電波管理局から注意を受けた記憶があります　このTS-102はその真空管からトランジスターのTS-102Trに更新されたが
アンテアカプターだけはかわらなかつたこのカプラーは手動でしたが３Aの高周波電流計がありこれを最大調整し使ってましたが衛星通信や自動車電話や携帯電話が出来て廃止された
昔昔のお話しでした

ＴＺ－１５１連絡用（工事車両）無線

電電公社で無線連絡用に　１５０.２５ＭＨｚ　１５２．２５ＭＨｚの２波
で使ってました車載機とポータブル無線機がJRC製で１Wで重宝しましたが
アンテナが金属での巻き尺のリボンアンテナで折れやすかつたんです
あるとき先輩が山上の無線中継所の地局選定に行き行方不明となり
何度無線で読んでも応答なし
だいぶたってから救助依頼の無線連絡が聞いたところアンテナが折れ連絡
できななかつたとのことだがANT端子に水筒（アルミ製）を接触させ
いま通信しているとのこと・・・水筒は金属製にかぎる（笑い）

富士山頂臨時無線公衆電話

７月１日は富士山の登山開山日ですが今年は残雪が多いので１週間ほど遅れそうですがこの富士山山頂や５合目から９合目までかく室（山小屋）に臨時無線電話を開通させなければならない富士山頂には我社の富士山頂無線局舎があるが去年に廃止したいまは御殿場と富士宮から２．５ＧＨｚの無線でかく室（山小屋）にデジタル無線で結んでいるが毎年７月の初めに室（山小屋）の開設と同時にＡＮＴを設営して無線電話を開通させて

８月の下旬にまたＡＮＴを撤去する仕事がある７月の開設時はまだ梅雨明けまえであるので風雨にて設営が非常に困難で高所で酸素不足で作業員は過酷な仕事である最近はこのデジタル回線で富士山頂のＤＯＣＯＭＯとＡＵの携帯電話基地局もでき富士山頂で７月～８月には携帯電話がつかえます作業員は富士山頂まで行きはブルトーザーで乗っていきかく室（山小屋）の無線電話を開通させ徒歩で下山していきます富士山頂までブルで行ける知ってましたか！！昔は強力が活躍してましたがこの強力組合が富士山特注のブルトーザーを導入したんですあの富士山レーダー建設のときからです富士山頂に電話が開設されたのは明治４０年からだそうで富士山頂に無線局舎ができたのは昭和１９年に富士山ー八丈島回線（Ｂ２９防空警報用）ができてから現在にいたりますが戦後は６０ＭＨｚ帯の多重回線でやってましたがそのご４５０ＭＨｚ帯の多重回線になりまして富士山頂局舎に泊り込み無線機を保守しました特に雷の雷害が激しく無線機が半導体化したたときは無線機が全滅して真空管の無線機に戻した歴史もありました保守員は高山病で１度も起き上がれず下山した者も多かったです今年の夏はこんなことを頭にいれて富士登山しませんか

森ミドリさんの思い出

昔・昔そう昭和28年にテレビ放送が開始して全国各地にも放送局が開局し
それらの局に映像・音声を伝送するため電電公社が一手に請け負い日本全国
にテレビ中継網を４GHｚで構築して全国に無線中継所からTV局までSTLで
配送していたそのTV中継回線は６回線＋予備回線の最大７回線しかなく
NHKを含め民放５社（TBS・NTV・ANB・TX・CX)の東京キー局が電電公社の
TV下り回線6回線を独占占有しておりこの回線を地方局が電電の無線中継所から
分岐しSTLで地方局に配信していており地方局のニュース事件などを東京キー局に
送る場合は電電公社の上り回線（７回線）で東京キー局に送り東京キー局が編集して
また全国の地方局に電電公社の下り回線（７回線）で配信しており
この回線は上下7回線の合計14回線しかなくこれをNHｋ＋民放5社が取り合いになり
事件など発生すると争奪戦がくりひろがられ大混乱にいつもなっていたその中継の
挿入・分岐（インサート・ドロップ）を電電公社の無線中継所で手動で切り替えていた
その時私は名古屋の東山無線中継所に勤務し名古屋の地方局に配信している仕事をしていた
最大の混乱は浅間山荘事件だつたあの銃撃戦が始まると真っ先にNHKが中継をはじめた
すると即に名古屋の民放（CBCなど）のマスターから直通電話でいまNHKで映るてる映像を
送るてほしいと・・ええ民放さんにはNHＫの映像はドロップできませんと・・NHＫには
事後処理で連絡するから早く映像よこせと押し問答をくりかえすうち民放（TBS)も映像配信
できたためNHKはいいから民放5社の共同映像を流してほしいと緊急ドロップして対処したが
あのときはＮＨＫ以外の民放5社は同一映像で壮観であり忘れない一夜であつた

さて話は長くなつたがようするにＴＶ中継回線が7回線しかなくこれを手動で切り替え
いて切り替え合図は時計（めざまし時計の高級のやつ）で30分ごとにプリセットして
申し込み時間３０秒まえから番組スタートまでの30秒間で切り替えしなけてばならいが
ＮＨｋはじめ民放5社は当時は朝5時がスターの放送開始であつたが夜勤明けで寝坊して
切り替えを失念して朝にニュースなどによく穴をあけた私も前科３犯ぐらいかな
ＮＨＫ教育に民放のＣＭを流してしまつたことも・・・
中継線の申し込みはそんな事情もあり３０分の単位しか受け付けてなかつたが
ＴＢＳ系列で全国地方局（３0社）の天気を生放送したいが３０分単位だと
全国の天気が放送できないので3分単位で申し込みできないかと・・・3分
電電公社も一大事で検討した結果ＯＫをだしてしまつた・・・どうするの
全国の無線中継所マンが3分単位で切り替えしなけては・・放送事故はおこるな
ます時計の改修からは始まっていざ本番だが
配信キー局はなんと名古屋のＣＢＣとのこと・・・ええ私の名古屋地方局発だと大変
そうしてそうして始またのが

1972-1976年ゆきとミドリの8時の空（TBS）であつた主演の森ミドリさんが
エレクトローンを演奏して全国の空を中継放送する番組であつた

こちら名古屋は全国地方局からの映像を3分単位で切り替えしなく大変であり
朝がくるのが怖かった・・放送事故は毎日発生した記憶がある
そのつど森ミドリさんが・・あらまた電電公社のかた寝坊したのね！！と
その間エレトローン演奏して場を綱いでもらっていたが3分間の間には映像こず
森ニドリさんが・・きょうは札幌の空はお休みでつぎは秋田の空とホローしていた
あの1972-1976年は地獄であつた（いまではいい思い出かな）
そのご手動切り替えはコンピーターに置き換えられたそしてテレビのデジタル化に伴い
４GHｚマイクロ回線は廃止され光ファイバー網に置き換えられまた無線マイクロ伝送路は
離島通信や非常回線を除き光ファイバーに置き換えられNTTから無線屋はDOCOMOに
移ったりしてNTTから無線屋はほとんどが消え去った

短波無線からテレビ中継から船舶無線からポケットベルから自動車電話や携帯電話と
時代に翻弄された無線屋の一生だった・・・つわもの共の夢のあと・・・

8時の空

『8時の空』（はちじのそら）は、1972年 4月3日から1980年 9月26日までTBS系列局で放送されていたTBS制作の朝の情報番組である。放送時間は毎週月曜 - 金曜 8:00 - 8:10 (JST) 。

放送開始までのいきさつ

TBSは1971年4月5日、朝の時間帯に大型ワイド番組『モーニングジャンボ』をスタートさせたが、視聴率の不振から1972年4月3日放送分からは7時台の『モーニングジャンボJNNニュースショー』と、8時30分からの『モーニングジャンボ奥さま8時半です』に分割。さらに、12時台に放送されていた『ポーラテレビ小説』を両番組の間の時間帯である8時から再放送することで対処したが、午前8時20分からの10分間が空白となってしまった。

その空白を埋めるべく制作されたのがこの番組である。当初、TBSはオーソドックスな天気予報番組を考えていたが、ビルの屋上に無人のリモートコントロールカメラを設置し、全国各地の生の映像を中継しようという考えが系列局との間で持ち上がり、これによって主要都市に本社を構えるJNN加盟局が著名なポイントにカメラを設置するようになった。その結果、日本各地をお天気カメラを使って伝えるというシンプルな内容でスタートした。

出演者

わが社で使っていたアンリツの WK-213形直線検波器を入手いたしました

この測定器は電波検査などで標準レベルの周波数変移や最大周波数変調度を検査するとき活躍いたしましたがアマチュアではあまり使われないようで格安で入手できました

またこの測定器は直線検波器いがいにも低周波発信機およびレベル計そしてＣＭ電力計などくみこまれて５０ＭＨｚ～９００ＭＨＺまでつかえるすぐれものです

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2021年09月27日

日本電気（NEC)の歴史　　１８９９～２０１０

1899

日本電気株式会社設立（7月17日）

NEC（日本電気株式会社）は、1899(明治32)年7月17日、外国資本の直接投資が認められた条約改正の発効日に、最初の外資系企業として設立されました。この設立は、前年の日本電気合資会社設立からその中心を担っていた岩垂邦彦、前田武四郎、W.T.カールトンらによって、準備が進められていたものです。条約改正にもとづき外国人の国内での経済活動が公的に認められたことから、ウェスタン・エレクトリック社が正式に株式を所有し、経営に参加することになりました。

　　　

　　　創業時の人びと（1909年）

NECの歴史上のスゴイ人（創業時代）

岩垂邦彦氏（いわだれくにひこ）1857-1941

“技術に国境はない”を実践した人

海外の先端技術を学び、国産技術発展に寄与

岩垂邦彦（いわだれくにひこ）は、1857年福岡県に生まれ、工部大学校電信科（現・東大工学部の前身の一つ）を卒業。工部省に勤めた後、渡米し、エジソン・マシン・ワークス（現・GE社の前身の一つ）に入社。エジソンと共に働いた、数少ない日本人として知られています。

帰国後、大阪電燈（現・関西電力の前身の一つ）初代技師長を経て、1899年、42歳でウェスタン・エレクトリック社との合弁会社「日本電気株式会社」を創業。日本初の外資系企業の代表者として、事業発展を牽引しました。

設立時の日本電気株式会社

1919

一号大形共電式市外交換機の国産化に成功、東京中央局に納入

1922

第九および第十一工場完成、創業以来の工場建設計画を完了

　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　三田の本社・工場

1923

関東大震災で工場の半ばが倒壊、殉職者105人

1924

　　　　　　　　　　　　PR・技術誌「日電月報」を創刊

1927

a形私設自動交換機の国産第一号機を三越呉服店に納入

三越呉服店に納入した
A 形自動交換機

1928　　　

NE式写真電送装置（国産第一号）を完成、昭和天皇即位の大典で写真電送に成功

　　　　　　　　　　　NE式写真電送装置を前にした丹羽保次郎と小林正次

この時期の自主研究の主な成果として、NE式写真電送装置と遠方監視制御装置があります。写真電送装置は、当時欧米で実用化が始まっていましたが、1928(昭和3)年11月に京都で行なわれる昭和天皇即位の大典に向けて、日本の各新聞社が活用を計画していました。写真電送の実用性にかねてから着目していた丹羽は、27年の技術部組織改革のときに伝送科を設け、みずから科を率いて技術開発に努めました。丹羽は、小林正次らの協力を得て、28年5月にNEC独特の方式で装置を完成し、それをNE式写真電送装置と名付けました

NECの歴史上のスゴイ人（独自技術開発の始まり）

丹羽保次郎氏（にわやすじろう）1916-1975

NECの技術のパイオニア

独自開発による写真電送方式

丹羽保次郎と小林正次は、現在のFAXの基礎となる独自方式の写真電送装置を発明しました。当時の写真電送装置は、送信機と受信機は別々の構成であり、専用の通信回線を使用していました。

昭和3年（1928）11月に執り行われた昭和天皇即位式の写真を、いかに早く新聞に掲載し全国の読者に報道するかが当時の最大の関心事であることから、新聞各社は競って海外の写真電送装置を購入しましたが、事前の実験ではうまくいきませんでした。そこで、開発間もない丹羽・小林の写真電送装置を採用したところ大成功を収め、日本初の実用化がなされました。

当時、欧米からの技術導入が中心の先端分野の電気技術に対し、写真電送の分野は純国産技術によって確立され、その後の日本のFAX技術の発展に大きく貢献しました。

（出典「日本の十大発明家　偉大な発明の数々」特許庁）

丹羽保次郎博士の、日本電気の技術のパイオニアとしての数々の足跡の中で、特にハイライトともいうべきものは、昭和3年のご大典に際したNE式写真電送装置の成功であろう。

私は、その翌年に日本電気に入社したが、当時すでに、自らの技術を以って新時代を切り開いて行こうという気風が、会社に漲っていた。

これは取りもなおさず、技師長としての丹羽博士の、優れたお人柄と、並々ならぬ指導力によって、育まれた社風であったと思う。その伝統が、脈々として今日の日本電気に生きているのである。

小林宏治氏

©NEC特許技術情報センター

1929

局用A形自動交換機の国産化に成功

1931

ラジオ放送機の自社製作に成功、岡山放送局に納入

1936

玉川向工場を開設

　　　　　　　　　　　　　　完成直後の玉川向工場

1939

国産テレビを試作、翌年、大阪阪急百貨店で公開実験に成功

NECのテレビジョン開発が本格化したのは、1936年8月に開催されたベルリンオリンピックのテレビ実況中継が行なわれ、日本でも40年に開催が決まった東京オリンピックに向けて、日本放送協会によるテレビ放送が計画されてからでした。テレビ受像機は37年から研究を開始し、翌38年より総合製作が開始されました。その結果、NECは39年にテレビ受像機の試作に成功し、同年にはブラウン管の外部販売を開始しました。この受像機は、走査線441本、画面約22cm×28cmの規格で、40年1月、大阪の阪急百貨店において大阪毎日新聞社主催の「世紀の科学展」にNE式テレビジョン装置として出品されました。

1943

住友通信工業株式会社に社名変更

1945

玉川向製造所、空襲で大きな被害を受け

1945

社名を日本電気株式会社に復帰（11月）

「日本電気株式会社」に復帰した本社正面

1948

新技術誌「NEC」創刊

技術広報誌「NEC」の表紙

1950

トランジスタの研究開発に着手

1952　　　　　　

通信工業界初のデミング賞を受賞

　　　　　　　　　　　　　　　　　デミング賞のメダルと表彰状

トータルマネジメントへの移行が進むNECの社内では、管理・監督・調整・協力・士気・組織・管理の範囲などの管理用語がさかんに用いられ，経営合理化への意欲が高まっていきました。そして、1952年11月、NECは通信工業界ではじめて「デミング賞」を受賞しました。それは、デミング賞がごく一部の専門家を除けば、それほど注意をひかない時代にあげられた画期的な成果でした

1953

マイクロ波pTM多重通信装置を東北電力に納入（日本初の無人化マイクロ波中継回線）

東北電力の2GHz マイクロ波通信中継所

1953

ラジオ事業部を分離し、新日本電気を設立

1954

テレビ放送装置の国産化に成功、大阪テレビと中部日本放送から受注

1954

コンピュータの研究開発に着手

1956

局用クロスバ自動交換機国産第一号を完成、栃木県三和局に納入

技術の粋を集め、実用化された国産交換機

●拡大する電話網に、クロスバ導入は急務

市内クロスバ交換機の一次試作機（1954年、電気通信研究所に納入）

1940年代後半、市外通話は特急で申し込んでから1〜2時間待ち、電話加入は2年待ちが普通うという状態でした。

電電公社は、発足の翌年1953年に「第1次5ヶ年計画」を開始し、国産クロスバ交換機の研究開発を開始、電気通信研究所は共同研究のパートナーとしてNECを指名しました。

第1次試作機納入までの期間は1年、当初NECの方式設計者はわずか7名という体制でした。

第1次研究試作機は1954年11月に完成し、通研実験局に納入された。第1次・第2次試作後の1956年9月、NECは国産初の局用クロスバ交換機を栃木三和局に納入しました。

●ベル研は失敗、だがNECは一歩を踏み出した

その後、クロスバ交換機は1957年に実用化が完了した。米国のベル研は日本の数十倍の予算と、5倍の研究員を投入しながら、開発に失敗していました。

クロスバ交換機は日本で発明された基本技術ではないが、日本で初めて国産技術によって方式、回路、部品など独自に開発した交換機である。当時では世界的に高い性能をもったレベルにあり、NECはこれをベースに輸出用のクロスバ交換機を開発し、輸出事業で多大な成果を挙げ、その歴史は、次期機種の電子交換機へと引き継がれたのでした。

©NEC特許技術情報センター

1958

パラメトロン式電子計算機を完成、東北大学に納入

NEC初の商用コンピュータ NEAC-1102

●世界に類をみない高精度科学技術計算を実現

NEC初の商用コンピュータ。（東北大学の計算機プロジェクトとNECの共同開発）日本で生まれた高信頼性、長寿命の「パラメトロン素子」を採用し、不動小数点演算と固定小数点演算方式を命令によって切り換えられる、1,024語の大容量記憶装置などの特徴を持っていました。

「パラメトロン式実用コンピュータの誕生によって、フィルター開発はもとより、社内におけるその後の新技術、新製品の開発に必要な技術計算が飛躍的に容易になった意義は大きい」
（「C&Cは日本の知恵」小林宏治著より）

●「コンピュータをやらせて欲しい」
小林宏治氏（当時玉川製造所長）に直訴

渡部和氏
わたなべひとし
（1930〜）

1954年春、入社1年目の渡部氏は、玉川事業所伝送技術課で、濾波器（フィルター）設計を命ぜられた。膨大な数値計算に明け暮れる中、コンピュータの必要性を痛感し、小林宏治氏に直訴した（1955年5月）。その後、研究所のコンピュータ研究グループに参加。昼は回路設計業務に専念、夜は研究所のスタッフと勉強会を重ねました。

1957年4月、東北大学との共同開発の話が持ち上がり、東北大学は渡部設計を全面的に受け入れ、1958年3月NEAC-1102の開発に成功した。その後、改良強化したNEAC-1103（1960年完成）は、回路網設計専用機として社内にも設置。思い立ってから6年、20代の青春の全てを捧げた熱き思いは結実しました。

1958

国産初のトランジスタ式電子計算機「NEAC-2201」を完成

初のトランジスタ式コンピュータ「NEAC-2201」

NECは、国産トランジスタ式電子計算機の第1号機といえるNEAC-2201を、日本電子工業振興協会の計算センターに納入するとともに、59年6月にパリで開催されたオートマス(AUTOMATH：ユネスコ主催の情報処理国際会議)の展示会にも出品しました。その会場でトランジスタ式電子計算機を実際に稼働させたのはNECだけで、しかも、NEAC-2201は、当時の主力機種だった真空管式のIBM650より小型な上、高性能であったため、NECの電子計算機技術の優秀性に国際的な注目が集まりました。

1960

集積回路（IC）の開発を開始

初期の集積回路

1960

日本で初めての商用電子交換機を完成、三越に納入

1961

事業部制を採用、五事業部体制に（通信機、電波機器、電子機器、電子部品、商品）

1962

相模原工場を開設

1963

ニッポンエレクトリック・ニューヨーク（のちのNECアメリカ）設立

1963

ADR（米国預託証券）を発行

1964

府中事業所を開設

1964　　　　　

東京オリンピックの実況テレビ国際衛星中継で、NECの衛星通信機器が活躍

郵政省電波研究所鹿島実験局のアンテナ

玉川の運動場から始まったマイクロ波・衛星通信

世界初の独自技術で140カ国に輸出

森田正典氏
（1915〜2009）

現在イベントや大事件でおなじみの衛星中継は、NECの技術があって初めて実現したものです。森田正典氏は、当時の学会論争に決着をつけた発振増幅共用方式（1958年、恩賜発明賞受賞）や高感度受信方式（インチキと酷評されながらも、1966年発明表彰科学技術庁長官賞受賞。伊東祐弥氏と開発。）を次々と実用化。この方式はその後、見通し外通信や衛星通信で大きく開花し、衛星通信地球局のシェアは約50%。海事衛星用海岸局に限ると60%以上と、この分野では世界第1位の地位を築きました。

「われわれ若い技術者が新しい技術を考え出し、会社を活性化させるのが一番」

1949年のある日の昼休み、玉川事業場の運動場の片隅に4人の若い技術者が集まりました。無線の森田正典氏、川橋猛氏、半導体の長船広衛氏、真空管の見目正道氏でした。森田氏はこう切り出した後、「マイクロウェーブによるテレビの無線中継を研究している。これは将来、日本にとっても、会社にとっても重要な技術になると確信している。ついては君たちにも協力してもらいたい。」と協力を要請し、約1年半にわたって毎日昼休みを利用して、情報交換をしながら研究を進めました。これが後の大躍進に繋がることになります。

1965

ZD（Zero Defects）運動を開始、産業界への普及の先駆けに

職場でのZDグループ検討会

1965

日本初のpCM（パルス符号変調）通信装置を完成

「PCM-24 形」端局装置

1968

144ビットnチャネルMOS（Metal Oxide Semiconductor）メモリの開発に成功

世界初144ビットnチャネルMOS型メモリ

業界も見放していた技術に挑戦

1966年に通産省の大型プロジェクトでNECがメモリ担当となったことが、高速nチャネルMOS型メモリ開発の幕開けです。当時、pチャネルが世界的な傾向であり、インテル社をはじめ半導体業界では「nチャネルは技術的に量産は不可能」が通説でした。そのようななかでNECメモリ開発陣は、画期的な絶縁技術を確立し1968年144ビットnチャネルMOS型メモリを完成させました。成果を1969年に国際固体回路会議(ISSCC)で発表しました。会場は通路まで聴衆で埋まる好評ぶりでした。その後、nチャネルが世界標準となりました。

リーダの熱意に動かされ開発を決断

電卓1つとってもすべてpチャネルであった当時、開発リーダ松倉保夫氏は「必ず大容量高速データ時代がくる。nチャネルメモリ開発をやらせてほしい。」と集積回路事業部長だった大内氏に直訴しました。大内氏は、他社プロジェクト委員から「MOSメモリを採用するなど、国の研究目標を個人的な趣味で決めては困る。」と言われていました。しかし、松倉リーダが出したデータはnチャネルはpチャネルに比べ約3倍のスピードを確保でき高速化に有利という結果でした。
大内氏は、松倉リーダをはじめ部下の熱意に動かされ開発を決断、通産省のプロジェクトでも高速nチャネルメモリの開発が決定しました。

1968

カラーテレビ第一号「オートカラー太陽」発売

1969

横浜事業場を開設

1969

鹿児島日本電気設立、以後「地方分身会社」を各地に設立

1970

日本初の人工衛星「おおすみ」を東京大学宇宙航空研究所に納入

人工衛星「おおすみ」を東京大学宇宙航空研究所に納入

当時すでにラムダロケットによる人工衛星打ち上げ計画が実施段階に入り、ロケットは日産自動車株式会社が、NECは搭載機器、発射管制設備などを担当していましたが、65年6月にはラムダロケットの制御レーダシステムを三菱電機株式会社と共同受注しました。ラムダ4型は、ロケット最終段が人工衛星になる計画で、66年9月の第1回打ち上げから始まり、70年2月11日、第5回目の打ち上げで日本初の人工衛星「おおすみ」が誕生しました。

1970

「公害防止環境管理部」を設置、公害防止活動の運用管理体制を構築

1971

全自動郵便処理システム「NS-100」を開

全自動郵便処理システム「NS-100」

1972

クオリティ作戦（Q作戦）を開始

クオリティ作戦の推進

1974

新コンピュータシリーズ「ACOSシリーズ77」を発売

1975

新中央研究所を川崎市に開設

1975

日本電気ソフトウェア設立、以後「分身ソフトウェア会社」を各地に設立

1976

4ビットマイコン新ファミリー「μCOM-41」を発売

1977

デジタル電子交換機「NEAX61」を米国で発表

1977　　　　　　

インテルコム77（米国アトランタ）でC&Cを提唱

‘インテルコム77’の基調講演にて「C＆C」の提唱をした小林会長

1977（昭和52）年10月10日から15日まで、アメリカのアトランタにおいて、アメリカではじめての大規模総合通信展「インテルコム77」が開催され、世界の政府関係者、電話会社、そして主要通信機メーカーが参加しました。その初日に、小林会長が基調講演を行いました。「Shapinga Communications Industry to Meet Ever-Changing Needs of Society（変化する社会ニーズへの通信企業の対応）」と題された基調講演は、その後のC&C戦略につながっていきました。

NECの歴史上のスゴイ人（C&Cの時代）

小林宏治氏（こばやしこうじ）1907-1996

1977年にC&Cの概念を提唱

「21世紀の初めには、『いつでも、どこでも、誰とでもお互いに顔を見ながら話ができる』というところまで広がります。・・・そのときはすべての技術、つまり通信、コンピュータおよびテレビジョンは、このようなニーズに対して統合されるでしょうし、またそうあるべきです。そのためには発展途上国がそのような世界通信システムに参加できるように、これらの国々を援助することが重要になります。」

1977（昭和52）年10月10日、アメリカのアトランタで開催されたインテルコム77で小林宏治会長は、日本電気を「世界のNEC」に飛躍させた画期的コンセプト「C&C（The Integration of Computers& Communications）」の先駆となる基調講演をアメリカで行なった。このスピーチを境に、日本電気は単なる通信機器とコンピュータをつくる企業から、日本の情報通信産業の担い手へと大きな変身を遂げました。

1979

「C＆C元年宣言」朝日新聞に初めての全面4頁の元旦広告

1979

パーソナルコンピュータ「PC-8001」を発売

パソコンシェアNo.1に繋がったマイコン販売戦略

国内初のマイコントレーニングキット「TK-80」を発売

渡部和也氏
（1931～）

大内淳義氏
（1919～1996）

渡部和也部長率いるマイクロコンピュータ販売部はユーザにマイコンを理解してもらい、新たな市場を開拓するため、1976年8月トレーニングキット「TK-80」を発売し、秋葉原にサポートセンター「Bit-INN」をオープンしました。

「Bit-INN」は連日大盛況で、「TK-80」は2年間で6万台を超えるヒット商品となりました。

このユーザ熱の高まりが1979年5月のNEC初のパーソナルコンピュータ「PC-8001」の発売に繋がりました。NECは「PC-8001」で国内パソコンシェアNo.1を獲得し、パソコン事業において一気に優位に立ちました。

この熱気は本物だ

社内にはデバイス部門がトレーニングキットの完成品を売る事をタブー視する声があったため、大内淳義取締役のアイデアにより部品として販売することになりました。

そのためユーザサポートの目的で「Bit-INN」が開設され、マイコン販売部員も交代で連日対応に当たりました。
「Bit-INN」は大晦日でも客足が途切れる事はありませんでした。皆がマイコンを個人用のコンピュータとして使おうとしていました。アンテナショップの役割を果たしていた「Bit-INN」の中で担当者が肌で感じたユーザのニーズに応える形で製品化した「PC-8001」には、発売当初から予約が殺到しました。

1981

NECエレクトロニクス（UK）およびNECセミコンダクターズ（UK）を設立

NEC セミコンダクターズ（UK）の開所式に臨席されたエリザベス女王（1983年

1981

オフコンの新ファミリー「NECシステムシリーズ」を発売

1982

我孫子事業場を開設

1982

16ビットパソコン「PC-9801」を発売

PC-9801発表（1982年）

1982年10月13日に発表された最上位機種初代「PC-9801」は、16ビットのインテル社のマイクロプロセッサ「i8086」互換の「μPD8086」（5メガヘルツ）を採用し、128キロバイト（最大640キロバイト）のメモリを内蔵した高速機であるだけでなく、下位機PC-8000シリーズとの間での周辺機器やソフトの共通化が図られ、価格は29万8000円に設定されていました。また、オプションとしてJISの第一水準をカバーする漢字ROMが準備されました。

1985

NECアメリカオレゴン新工場完成、光通信システムの生産を本格化

1985

VAN事業への本格参入

C&C-VANサービス

1985

スーパーコンピュータSX-2が世界最高速1.3GFLOpS実測に成功

1988

世界最小のチップ型タンタル固体電解コンデンサを発売

1989

筑波研究所を開設

1990　　　　　

新本社ビル（NECスーパータワー）竣工

「NECスーパータワー」が完成

1991

製品容積150ccの折りたたみ型携帯電話機「ムーバN」出荷

1991

世界初のTFTカラー液晶ノートパソコン「PC-9801NC」を発売

1991

カーボンナノチューブを発見、その新物性を予測

カーボンナノチューブの構造モデル

1992

「Solution21」を発表、クライアントサーバ時代に対応したSI事業を本格化

1994

オープン系新サーバ「Express5800 シリーズ」を発売

Express5800/110

1995

世界に先駆け１ギガビットＤＲＡＭの開発に成功

ＮＥＣはこのたび、マルチメディア時代の画像、音声を扱うファイルメモリに最適な１ギガビットＤＲＡＭの開発に成功いたしました。

今回開発した１ギガビットＤＲＡＭは、ユーザーが早期のシステム評価が可能となる製品を主眼に開発を行った結果、現段階において実現可能な０．２５ミクロンのＣＭＯＳプロセス技術を採用しており、セル面積の縮小化を図ることが可能なＮＥＣ独自の「斜めビット線セル方式」、回路数の削減を図ることによりチップ面積の削減を可能にする「時分割オフセットキャンセルセンス方式」および、高い歩留まりを可能にする「フレキシブルマルチマクロ方式」などの新技術を開発したことにより実現できたものであります。

新開発の１ギガビットＤＲＡＭは、

１ギガビットの大容量化とファイルメモリとして重要な４００メガバイト／秒といった高速なデータ転送速度を実現していること
チップ面積を従来比７０％の９３６平方ミリメートルに大幅に縮小していること
２５６メガビットＤＲＡＭの４倍の容量にもかかわらず、２５６メガビットＤＲＡＭと同等の１３６ミリワットの低消費電力を実現していること

などが主な特長となっております。

１ギガビットＤＲＡＭは、１チップ上に１１億個のトランジスタと１１億個のセルキャパシタなど約２２億素子を集積化した次々世代の超大容量メモリであり、１チップに漢字約６４００万文字（新聞約４，０００ページ）、動画像１５分、音声４時間の情報を記憶することが可能であります。

ＮＥＣでは、新開発の１ギガビットＤＲＡＭが大容量メモリ、高速動作を必要としているマルチメディア機器に必須のデバイスであると考えており、１９９８年のサンプル出荷に向け早期製品化に努力する考えであります。

マルチメディア機器の発展にともない市場からは動画像などの大容量の連続データを記憶することができ、低消費電力、かつ低価格化を実現したメモリを求める声が高まっており、１ギガの時代には従来のメインメモリ中心からファイル用途に特化した使われ方にメモリの主流が大きく変わるものと考えられております。

今回の１ギガビットＤＲＡＭは、このような市場ニーズに応えるために開発されたもので、ＮＥＣでは音声や動画像など大量のデータを処理するマルチメディア機器への応用が期待されるものと考えております。

今回開発した１ギガビットＤＲＡＭの技術的な特徴は次の通りであります。

斜めビット線セル
ＤＲＡＭのメモリセルはデータを蓄積するキャパシタとデータの入出力を制御するトランジスタとの２つの素子で構成されています。現在のＤＲＡＭに使用されているメモリセルはフォールデッド型と呼ばれるもので、メモリセルの面積は最小寸法をＦとすると、８Ｆ（２乗）で表わされ、原理的にこれより縮小することは不可能でした。原理的に最密化できるオープンビット線構造に、メモリセル内を通過するビット線を斜めに配置するＮＥＣ独自の「斜めビット線セル」を開発したことにより、６Ｆ（２乗）の面積が可能となりました。
これにより、０．２５ミクロンプロセスを採用したにもかかわらず、従来比７５％の０．５４μ平方メートルといった小型のセルを実現いたしました。
時分割オフセットキャンセルセンス式
ＤＲＡＭのメモリセルはビット線に接続され、その信号を読み出すため、ビット線ごとにセンスアンプと呼ばれる増幅器が接続されています。１本のビット線に接続できるメモリセルの数には制限があるため、１ギガビットＤＲＡＭでは１００万台のセンスアンプが必要になります。
今回の１ギガビットＤＲＡＭはセンスアンプを時分割動作させ、１台のセンスアンプで４本のビット線信号を読み出すほか、オフセットキャンセル型のセンスアンプとすることで高感度化し、ビット線に接続できるメモリセルの数を増やしました。従来の方式と比較してセンスアンプの数を１／８に削減できた結果、センサアンプ部分の面積を従来に比べ５６％削減可能となりました。
時分割オフセットキャンセル方式、斜めビット線セルの採用などにより、チップ面積を全体で３０％の削減を実現いたしました。
不良ワード線ハイインピーダンス方式
大容量のＤＲＡＭでは全てのメモリセルに全く欠陥のない完全な良品を得ることは極めて困難です。このためメモリセルの冗長回路を備え、不良部分を置き換えて良品とする方法がとられています。ところが、従来の冗長置換方式では、不良部分を回路動作として切り離すだけであるため、電流不良が残ってしまうという問題がありました。
今回開発した不良ワード線ハイインピーダンス方式は、不良となったワード線をハイインピーダンス状態とするため、電流が流れなくなり電流不良の発生をなくします。
フレキシブルマルチマクロ（ＦＭＭ）方式
メモリセルの不良は冗長回路で救済できますが、電源線や制御回路の不良は救済できません。ＦＭＭ方式はこのような不良がある場合でも高い歩留りを得るために開発されました。１ギガビットＤＲＡＭは４つの２５６メガビットフレキシブルマクロから構成されます。テストはこのマクロ単位で行い、４つの良品のマクロが隣あったところを切り出し、１ギガビットＤＲＡＭとします。通常の方式では隣り合う４つを任意に選ぶことはできませんが、各マクロの役割をヒューズの切断によって決定する回路方式を開発したことにより、どの４つを選んでも１ギガビットＤＲＡＭとして動作することができます。
任意の組合わせで動作できるため、例えば、２５６メガマクロの歩留りが５０％で、８インチウエハを用いた場合、通常方式の歩留りは６％であるのに対し、ＦＭＭ方式を用いた場合は１３％となり、約２倍の歩留りを得ることができます。
高速なデータ転送レートを実現
ファイルメモリとして重要な高速データ転送は、２段パイプライン回路技術及び３２ビット入出力の採用により、４００ＭＢ／ｓのデータ転送レートを実現しました。動作周波数は１００ＭＨｚで、ＩＯピン、アドレスピン、コマンドピンは共通になっています。
低消費電力を実現
アレイ部を２０４８に分割し、１／２０４８の部分動作をさせることで１３６ミリワットの低消費電力を達成しております。

ＮＥＣでは、今回の成果を２月１５日から米国で開催される「１９９５国際固体回路会議（ＩＳＳＣＣ９５）」において、２月１７日に発表を予定しております。ＮＥＣでは今後も一層の改善・改良を図り、１ギガビットＤＲＡＭの早期製品化を目指す所存であります

1997

半導体事業グループが第一回「日本経営品質賞」に唯一の企業として選定

1999

創立100周年

1999

iモード対応大画面・折り畳み式携帯電話「デジタル・ムーバN501i HYPER」を発売

デジタル・ムーバ「N501i HYPER」

1990（平成2）年に100万台に満たなかった移動電話（携帯電話と自動車電話）の加入数は、1998年度末には4,700万台にまで増加するほど、携帯電話などの移動通信市場は1990年代に急拡大した。1999（平成11）年2月にNTTドコモが携帯電話からインターネットに接続できる「iモード」のサービスを開始したのに対応して、NECは同年3月に「デジタル・ムーバN501i HYPER」を発表し、ベストセラーとなった。

1999

株式会社日立製作所との共同出資でNEC日立メモリ株式会社を設立

ＮＥＣと日立、ＤＲＡＭの合弁会社を設立

日本電気株式会社（本社：東京都港区、社長：西垣浩司、以下ＮＥＣ）と株式会社日立製作所（本社：東京都千代田区、取締役社長：庄山悦彦、以下日立）の両社はこのたび、ＤＲＡＭに関する合弁会社「ＮＥＣ日立メモリ株式会社」の設立を決定し、本日、合弁契約書に調印いたしました。
新会社の設立は本年１２月末、本格的な事業活動の開始時期は平成１２年４月を予定しております。

「ＮＥＣ日立メモリ株式会社」の資本金は、設立時に５億円、平成１２年３月末には２０億円への増資を計画しており、いずれも両社折半の出資となります。本社は東京都区内に、開発・試作拠点は神奈川県相模原市のＮＥＣ相模原事業場内に設置いたします。
新会社の社長には、徳山賢二（現ＮＥＣメモリ事業本部長）が、副社長には、安井徳政（現日立半導体グループメモリ統括本部長）が就任し、両者が同社の代表取締役となります。
新会社の従業員数は、平成１２年４月時点で約２００名を計画しておりますが、平成１３年４月には６００～７００名に増員する予定であります。
なお、同社の従業員は、ＮＥＣと日立から当面出向いたします。

新会社は、まず、０．１３μｍプロセスの２５６ＭビットＤＲＡＭおよび５１２ＭビットＤＲＡＭなどの次世代ＤＲＡＭの共同開発に取り組み、平成１３年の製品化を目指します。また、平成１２年末をめどにＮＥＣおよび日立のＤＲＡＭ販売機能を新会社に統合し、共同開発品および両社の既存ＤＲＡＭ製品を新たな統一ブランドで、新会社を経由して販売してまいります。
生産に関しては、新会社は、平成１３年からＮＥＣのＤＲＡＭ生産拠点であるＮＥＣ広島（広島日本電気株式会社、本社：広島県東広島市、社長：皆川勝治）と日立のＤＲＡＭ生産拠点であるＨＮＳ(Hitachi Nippon Steel Semiconductor Singapore Pte. Ltd.、本社：シンガポール、社長：片山勝彦)を主力拠点とし、生産を委託する形で、生産機能の取り込みを行うほか、ＮＥＣ・日立両社の他の生産拠点も活用してまいります。これにより、新会社は、開発から生産・販売まで一貫した機能を持つ会社となります。

ＮＥＣと日立は、本年６月にＤＲＡＭビジネスに関する包括的な提携に合意いたしました。今回の新会社の設立は、その合意に基づいたものであり、世界のＤＲＡＭ市場に確固たる基盤を築こうとする、両社の強い決意の表れであります。
新会社の設立により両社は、（１）ＮＥＣと日立のトップレベルの技術を融合し、技術開発の飛躍的なスピードアップを図り、（２）両社のシナジー効果により、縮小版の早期投入や回路面での工夫によるチップ面積の縮小を通じてコスト競争力のある製品を実現するとともに、（３）統一ブランドの導入により、市場でのプレゼンスを高め、ＤＲＡＭ市場におけるリーディングポジションを確保してまいります。

2000

NECホームエレクトロニクス株式会社が事業活動を終了

2001

初のFOMA端末「FOMA N2001」発売

2002

世界最高速のスーパーコンピュータ、超高速ベクトル並列計算機「地球シミュレータ」を完成

地球環境問題解決のための世界最高速スーパーコンピュータの完成について
～「地球シミュレータ」用超高速ベクトル並列計算機の本体納入を完了～

2002年03月08日

日本電気株式会社

「地球シミュレータ」

NEC(NECソリューションズ)はこのたび、宇宙開発事業団(理事長:山之内秀一郎)、日本原子力研究所(理事長:村上健一)及び海洋科学技術センター(理事長:平野拓也)の共同チームである地球シミュレータ研究開発センター(センター長:淺井清)が開発を進めてきた超高速ベクトル並列計算機システム「地球シミュレータ」の本体納入を完了いたしました。3月11日から地球シミュレータセンター(センター長:佐藤哲也)による運用が開始されます。

「地球シミュレータ」は、海洋科学技術センター横浜研究所(神奈川県横浜市金沢区昭和町)内にあるシミュレータ棟(設置面積;50m×65m)に設置され、1CPU当たり8ギガFLOPSのベクトルプロセッサ8個からなる計算ノード640台(合計5,120CPU)を高速のネットワークで接続し、最大性能40テラFLOPS(1秒間に40兆回の計算速度)を実現する、多目的用として世界最高速のスーパーコンピュータであります。

このたびの運用開始により、コンピュータ上に地球の種々の現象を映し出す「仮想地球」を実現し、地球規模の気候変動の解析・予測や長期間にわたる地球変動現象の解明等が可能となります。地球観測衛星やブイ等からの観測データ等を積極的に活用しながら、地球温暖化、大気や海洋の汚染、エルニーニョ現象、集中豪雨及び台風の進路予測等の複雑な現象を理解することができ、経済社会活動の発展や地球環境問題の解決への貢献ができるものと期待されております。さらに地殻変動、地震発生等の現象の解明への貢献も期待されております。

NECでは、1997年末に基本設計を受注して以来、全社の総力を挙げて本プロジェクトに取り組んでまいりました。1998年度の要素技術設計・試作、1999年度の詳細設計及び2000年度の本体製作を受注し、このたび本体納入を完了いたしました。

地球環境問題解決への貢献をはじめ、計算科学技術推進への貢献も期待できる「地球シミュレータ」は、我が国が世界に誇れるプロジェクトであり、NECでは本プロジェクトへの参加を極めて光栄なことと考えております。今後とも運用面の向上や実行性能の向上に全社の総力を挙げて取り組んでいくとともに、これを機に最先端の技術開発に従来以上に注力いたします。

「地球シミュレータ」のシステム概要

最先端の半導体テクノロジの採用
0.15ミクロン(μm)銅配線プロセス、約6,000万トランジスタと最先端の超高速・高集積のCMOSテクノロジを採用し、超高速を実現している。
超大規模な並列システムの実現
CPU当たり8ギガFLOPSのベクトルプロセッサの8個からなる計算ノード(64ギガFLOPS)を640台(合計5,120CPU)高速な結合ネットワークで接続し、最大性能40テラFLOPSの超大規模な超高速ベクトル並列計算機システムを実現。主記憶も、計算ノード内の共有メモリで16Gバイト、システム全体では10テラバイトの大容量となる。
大幅に強化された UNIXベースの基本ソフトウェアと開発環境
NEC製スーパーコンピュータ「SXシリーズ」用に開発されたUNIXベースの基本ソフトウェアである「SUPER-UX」を超大規模システム向けに大幅に強化・拡張して提供。また、プログラム開発環境として自動ベクトル化・自動並列化を行う、Fortran90、HPF、C、C＋＋等の言語コンパイラや、メッセージパシングライブラリMPI2、ノード内数学ライブラリASL/ESを提供。

米国が「コンピュートニク」と驚愕した世界最速のスパコン

地球規模の気候変動予測を行うために1997年に計画された「地球シミュレータ」、要求される性能は当時のスパコンの1000倍という破格のレベルでした。NECはのべ1000人を投入、NECグループの最先端技術の粋を結集して、目標性能をクリア。2002年3月に当初の予定通り運用を開始しました。
「地球シミュレータ」は2002年6月のスパコン性能ランキング「TOP500」で他機種に圧倒的な差をつけて1位を獲得し、2年半にわたってトップの座を守りました。

2002

顔認証ソリューション「NeoFace」を発売

2002

NECエレクトロニクス株式会社を設立

2003

ケナフ繊維を添加したバイオプラスチック開発

2003

世界最大規模のミッション・クリティカル・システム、iモードゲートウェイシステムのCiRCUS構築

2004

超薄型実装技術を採用した世界最小・薄型のカード型カメラ付携帯電話を実用化

2004年02月03日

日本電気株式会社

「NEC　カード型カメラ付携帯電話」

NECはこのたび、超薄型構造技術の実現により、カード型カメラ付携帯電話を実用化いたしました。NECは、今後も携帯電話の小型薄型化・形状の多様化を図り、業界のリーダとして様々な携帯電話のソリューションを提案していく所存です。本製品はその第一弾として、当社の小型薄型化技術力を示す象徴的なモデルとなります。

このカード型カメラ付携帯電話は、外形寸法が幅85mm×奥行き54mm×厚さ8.6mm、重さ70gという超小型・薄型構造を実現しています。通信方式としては、欧州その他の地域で広く普及しているGSM/GPRS方式に対応したモバイルインターネット端末です。1.8インチ(128×160ドット)のTFTカラー液晶ディスプレイと30万画素のデジタル・カメラを内蔵しています。通話にはイヤホン・マイクを使用します。その他、連続撮影機能、暗闇撮影モードなど充実したカメラ機能を搭載し、着信メロディは40和音をサポートしています。

NECはこのカード型カメラ付携帯電話を、本年2月より、製品の小型化・多様化が加速している世界最大・最激戦区市場である中国市場に投入を開始する予定です。

本製品は、当社の研究開発分野の重点項目のひとつである超薄型実装技術開発プロジェクトの成果として、当社の実装技術とモバイル技術を融合し、国内および中国のモバイルターミナル開発センターの商品企画・開発リソースを結集して実現した製品です。研究開始時点でカード型端末という基本コンセプトに基づき、実現に必要な実装・構造領域での要素技術として以下の開発を行いました。
(1)	薄型レイヤー構造化技術
・	携帯電話の各機能モジュール(回路基板、ディスプレイ、キーシート、電池、内蔵アンテナ等)をそれぞれ薄型最適化(薄型モジュール化)すると共に、積層構造による最適空間配置をはかっている。
(2)	高剛性薄型筐体技術
・	各機能モジュールを薄型化する一方、端末の強度向上図るため、樹脂材料によるセンターフレームをベースに、金属材料による上下カバーで包み込んだ積層構造を採用し、カード型端末に最適な高剛性薄型筐体を実現。
(3)	薄型回路基板技術
・	携帯電話の心臓部である回路基板モジュールの薄型化を実現するため、　従来比約60%の厚さの薄型プリント基板を開発。外部応力によるLSI接続部の負担が増える課題を独自の実装プロセスを開発することで解決し、カード型端末の信頼性を向上。
・	基本LSIに最新の微細ピッチCSPを採用し、NEC埼玉での高密度表面実装技術を駆使して小型化・薄型化を実現。

NECは今後とも、最先端の3Gやモバイルインターネットなどのモバイル技術力、デバイスや実装・構造技術による超小型薄型化、市場に密着した商品企画開発力により、魅力的な製品ラインアップを取り揃えていきます。様々な利用シーンに応じてユーザの選択肢を広げるモバイルソリューションの提案と携帯電話業界におけるプレゼンスを高めていく所存です。
さらに、NECではこれらの超薄型実装技術をユビキタス社会における情報端末機器の携帯性を飛躍的に向上させる技術として一層の高度化を図り、携帯電話のみならずPDAやマイクロPC等のモバイル情報端末分野への応用展開を進めていきます。

2005

玉川ルネッサンスシティ完成

玉川ルネッサンスシティ

2006

「BIGLOBE」をNECビッグローブ株式会社として分社化

2007

超小型マイクロ波通信システム「パソリンク」が世界シェア一位を達成

パソリンク

2009　　　　　

米国国立標準技術研究所のベンダー評価プロジェクト（静止顔面像部門）で顔認証技術が世界第1位評価を獲得

　　　　　　　　　　　　世界第1位評価を獲得したNECの顔認証技術

2009（平成21）年12月、NECが早くから取り組んできた顔認証技術が、米国国立標準技術研究所（National Institute of Standards and Technology：NIST）が実施したバイオメトリクス技術のベンチマークテストのベンダー評価プロジェクト・静止顔画像部門において、世界第1位の評価を得ました。NECの技術は他人許容率（他人が本人と誤認される率）が0.1％のときに本人拒否率（本人が本人と認識されない率）が2～4％という認証精度を示し、2位以下を大きく引き離す結果となりました。

2010

NECエレクトロニクス株式会社が株式会社ルネサステクノロジと合併、ルネサスエレクトロニクス株式会社発足

2010

小惑星探査機「はやぶさ」が地球に帰

　　　 156

　　　　　　　　　小惑星探査機「はやぶさ」イラスト：池下章裕

世界で誰もやったことのないチャレンジ

「チャレンジの塊」からNECが得たもの

リュウグウへのタッチダウンに成功した「はやぶさ2」
イラスト：池下章裕

はやぶさは道中で多くの困難に直面しましたが、その多くはチャレンジして初めて分かったことでもありました。

「例えば1 回目のタッチダウンには失敗しましたが、その理由は想定外の異物を障害物センサーが検出したためです。障害物についてもいろいろなケースを想定していましたが、その想定が完璧ではなかったことがイトカワまで行ったことで分かった。こうした『やってみて初めて分かった』ことは開発・運用の期間中にたくさんありました」

未知の領域を切り拓くためにチャレンジし、そこで得た教訓を次につなげる。はやぶさのチャレンジから得られた成果は、2014年12月に打ち上げられた本番機の「はやぶさ2」に確実に反映されています。