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2020年08月

Mine Resistant Ambush Protected Vehicles (MRAP) In US Military





MRAP英語:Mine Resistant Ambush Protected、エムラップ、耐地雷・伏撃防護車両[1])は、アメリカ国防総省イラク駐留軍アフガニスタンに配備するために大量購入を行っている装輪装甲車輌の一群である。

イラクにおいて多発するIEDや路肩爆弾などを使用した強力な爆発から、輸送車列やパトロール車輌に搭乗するアメリカ軍兵士を守ることを目的に取得された装輪装甲車輌が、2007年からイラクへの配備が開始された。また、IEDによる攻撃手法はアフガニスタンへも持ち込まれ、国際治安支援部隊(ISAF)にも被害が拡大しているため、同様の対応がとられている。

現在進められているMRAP-I計画では車輌の用途によってカテゴリー1-3に分けられている。MRAP-I計画と同時平行されているMRAP-II計画によって新たな耐爆性(Blast-resistant)をそなえた装輪装甲車輌の開発も行なわれている


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イラク駐留軍の状況


イラク駐留が開始されてから2009年初頭に至るまで、イラク駐留多国籍軍兵士の最大の死傷原因は道路脇や道路地面下に仕掛けられたIEDによるものであった。

米軍の死者数は、2007年5月には1ヶ月間としては過去最高の90人を記録し、開戦時から2007年8月末までに合計3,800人になったが、IEDによる米兵の死亡者は4割以上の1,620人であった[注 1]。IEDによる攻撃回数は2004年に5,607回、2005年に12,556回、2006年に30,515回、2007年は40,000回以上(見積)とされる。これら米兵への被害の多くが兵站業務を担う民間軍事会社コンボイに随伴していた護衛の軽装甲車輌がゲリラの標的となるケースであった。

アメリカ合衆国本土では、2003年5月の戦闘終結宣言後もいつまでも続く自国兵士の損失と、戦地から伝えられるハンヴィー(HMMWV、M998四輪駆動軽汎用車)の脆弱さに対する不満のニュースによって、イラク政策に対する米政府への信頼が大きく傷付けられた。

イラク駐留部隊の将兵の多くが、必要な種類と量の装甲車輌が与えられていないと考える状況になり[注 2][2]、国防総省でも早急な対応が迫られていたが、当初は、要求を満たした新たな装甲車輌の開発と量産が完了するまでは、既に駐留軍の保有する評判の落ちたハンヴィーの装甲化によって対応する計画であった。

ハンヴィーの装甲化[注 3]によって小口径機関銃弾程度が防げるようになるなど防護性能が向上したため、現地からの不満も一時は沈静化すると思われたが、戦車をも行動不能にするIEDに対して装甲化ハンヴィーは従来通り全く脆弱であったため死傷者数はむしろ増える傾向を示していた。米国防総省は結局、装甲化ハンヴィーだけではイラクの状況に対応できないことを受け入れて、既に始まっていた海兵隊のMRAP計画を拡大し、イラク向けに採用することにした

MRAP計画とMMPV計画

MRAP計画は、当初は米海兵隊が進めていた装輪装甲車両の開発および取得の計画であり、陸軍もほぼ同様のMMPV(Medium Mine Protected Vehicle、中型地雷防護車両)計画を進めていた。

MRAP計画が陸軍を含むイラク駐留米軍全体に対する装甲車両の緊急計画として選ばれたのは、単に陸軍のMMPV計画より進展していたからである。陸軍のMMPV計画もMRAP計画と統合されることなく現在も継続している。ただ、仮にMMPV計画が今後も継続されても、取得数への影響は避けられないと思われる。2008年にはMMPV計画によりBAEシステムズ製のRG-33が選定され、総計2,500両が調達される予定である。

現有取得計画と新規開発計画[編集]

MRAP計画は2段階より構成される。現有取得計画であるMRAP-Iと新規開発計画であるMRAP-IIである。

MRAP-I(現有取得計画)[編集]

MRAP-Iは、既に生産されている装甲車両を取得して、それを必要としているイラクに送る計画である。現在のMRAP-I計画では用途別に3つのカテゴリーに分けられている。

カテゴリー1
MRAP-MRUV(Mine Resistant Utility Vehicle、耐地雷汎用車輌)と名付けられた6人乗りの車輌は、市街地でのパトロールや連絡などに使用されることを目的とされている。
カテゴリー2
MRAP-JERRV(Joint Explosive Ordnance Disposal Repid Response Vehicle、統合爆発物処理即応車輌)と名付けられた10人乗りの車輌はカテゴリー1より1回り大きな車体で防護性能も高く、コンボイ車列の先頭での護衛任務や兵員輸送、傷病兵後送、戦闘工兵輸送などの任務が主な目的とされている。
カテゴリー3
爆発物処理やIED除去に特化した5人または6人乗りの車両である。

いずれのカテゴリーの車輌も路上最大速度は105km/h(65マイル/h)で不整地では8km/h(5マイル/h)の走行能力が求められており、483km(300マイル)以上の航続距離を備える必要がある。 車体の下で地雷が爆発しても装甲に穴が空かないことや、タイヤの空気が抜けても48km/h(30マイル)で48km(30マイル)以上の走行が可能なランフラット・タイヤが求められる。 ディーゼルエンジンの使用が義務付けられ、被害時にガソリンによる爆発的な燃焼を避けている。燃料には通常のディーゼル燃料以外にもJP-5やJP-8が使えることが求められている。

各カテゴリーを合わせた2007年後半の段階での発注は8,000輌程であるが、最終的な発注台数は今後も増えて、1-2万輌になると見積もられている。

MRAP-II (新規開発計画)[編集]

2007年7月31日米海兵隊は、爆弾などの保護能力をそれまでのMRAP-Iより向上させたMRAP-IIの開発を打ち出すと同時に生産ラインの強化を予定している[3]

例外的な調達[編集]

MRAPの大量導入を計画した当時は、イラク駐留軍アフガニスタン米軍兵士の死傷者数が増え続けていたため、国防総省陸軍海兵隊IEDの攻撃から兵士を守れる車輌を1日でも早く、1台でも多くイラクに送る必要に迫られていた。そのため、通常の兵器の開発・評価・調達の手順を踏まず、性能評価もそこそこに、機種の統一も行なわずに、その時点で入手可能で少しでも使えそうなあらゆる耐爆装甲を備えた装輪装甲車を注文し、完成したものからイラクとアフガニスタンに送っていた。

受注する兵器車輌メーカー側でも、元々米軍から1,000輌単位の大量注文が短納期で入ってくることになるとは想定していなかったため、契約を交わした後で生産数が満たせないという状況が心配されていた。

装輪装甲車は、自走する兵器としては比較的、低価格な部類であるが、1万輌規模になるとさすがに巨額の発注となる。しかし、いつまでも兵士を死体で帰国させ続ければブッシュ政権のイラク政策の失敗が数字の形で明らかになることもあり、「勝てない戦争」から「負けた戦争」に変化しそうなぎりぎりの状況下で、なりふりをかまってられないほど追い詰められた末の、大量注文であった。

当初、海兵隊ではMRAP-IによってIED攻撃による被害は最大80%減らせると発表していたが、その後、イラクとアフガニスタンでのMRAP搭乗での死者は2008年1月19日まではゼロであったため、本計画の有効性がほぼ実証されたとした[2]。しかし、被害が皆無になったというわけではない

車体の特徴

車体の側面や底面の装甲が強化されているほか、車体下部構造をボートの底面のようにV字型にすることで爆発のエネルギーを受け流すデザインが採用されている。V-hull shapeと呼ばれるV字型車体は、1980年代南アフリカ共和国装甲車両ナミビアにおけるSWAPO掃討作戦(South African Border War)やアンゴラ内戦への介入において敵が対戦車地雷を多用した戦訓を取り入れて採用したもので、その後各国の対爆装甲車輌に模倣されたものである。

MRAP-Iの車輌に共通する点は、V字型で厚い底面装甲のために非常に車高が高く、車体全体の厚い装甲やそれらで増加した重い車体を高速で駆動するタイヤサスペンションエンジンの拡大化が、さらに車体全体を巨大なものにしていることである。車両の装甲の一部は軽量な複合装甲が用いられているが、複合装甲は軽量化と引き替えに容積が大きくなる傾向があり、これがさらに車体を巨大化させている。遠方から容易に視認され大きな目標となるため正規戦用の兵器としては使えない。対爆戦闘に特化した装甲車両である。このため、アメリカ軍が現在保有しているMRAPの大半は将来的にはイラクアフガニスタンの各政府および地域紛争を抱える国家に引き渡されると考えられている。

新たな脅威

イラクでは爆発成形貫通体en:Explosively formed penetratorEFP)と呼ばれる成形炸薬弾(High Explosive Anti Tank、HEAT)に似た新たな脅威が登場していた。

従来の成形炸薬弾では細い逆円錐形であった金属ライナーが、新しいEFPでは手作りのへこんだ皿形の金属板が使用され、爆発時に細長くならずに弾丸状の塊で目標の装甲に高速で衝突するようになっている。成形される飛翔体が短いので戦車の装甲板は貫けないかもしれないが、成形炸薬弾に比べて有効距離であるスタンド・オフが長くとれ、金網などではあまり影響を受けないとされる。この新たな脅威がMRAP車輌にどれほどの威力があるかは未知数であった。イラク駐留軍にとって幸いなのは、EFPを使用した攻撃が2007年後半から大幅に減少し、これは主たる供給源とされたイランからの流入が減ったためではないかとされる。

従来型のIEDにしても、米軍のMRAP車輌に対して十分な加害効果があるまでゲリラ側が爆薬量を増やせば、移動車輌に装備できる装甲のレベルではどれだけ工夫しても被害は避けられない。ゲリラはすでに、最新のM1A2SEP エイブラムス主力戦車に対して対戦車地雷を複数積み重ねて使用することで、撃破することに成功している。

今後の予定[編集]

2008年の時点で、MRAPプログラムの先頭に立っている米海兵隊は、現在、イラクアフガニスタンの作戦地域で活動しているハンヴィーを全てこの車両に置き換える予定でいる。2007年度、アメリカ政府はMRAPの開発予算として11億USドル(2007年12月上旬のレートで約1,300億円)を割り当てた[5]

2007年末までに1,500輌、2008年3月までに6,415輌の購入分や、2008年予算での6,000輌、58億ドルの予算要求分を含めて、MRAP全体の総購入予想数は2008年初期時点では15,374輌程になる予定である[2]

MRAP計画に続く米国防総省の計画の1つとして、オシュコシュ社は、セラダイン(Ceradyne)社やアイデアル・イノベーションズ(Ideal innovations)社と共に、耐EFP性を備えた「ブル 高生存性市街戦車輌」(Bull highly survivable urban vehicle)という装輪装甲車を100輌分受注し、2008年中頃から生産する。この車両はオシュコシュ社が製造し海兵隊で採用されている7トントラック"MTVR"の車体を利用した派生車種である。

2008年夏頃には、アフガニスタンの厳しい地形に対応するため、より機動性を重視したMRAPである"MRAP All Terrain Vehicle"(M-ATV)の取得計画が開始された。M-ATVの選定ではRG-31ケイマンの改修型もコンペンションに参加したが、2009年にオシュコシュ社製のM-ATVが採用された。M-ATVは2010年3月までに8,722両がアメリカ軍に納入されている。

IED対策費[編集]

MRAPの導入やハンヴィー輸送トラック装甲化などで米国IED対策費は2006年で61億ドルを支出した[2]

MRAP計画への参加メーカー[編集]

MRAP-I カテゴリー1:MRAP-MRUV[編集]

MRAP-I カテゴリー2:MRAP-JERRV[編集]

MRAP-I カテゴリー3:爆発物処理/IED除去車輌[編集]



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Mine Resistant Ambush Protected (MRAP) Armored Vehicles



MRAP (Mine-Resistant Ambush Protected) Drivers Training



10 Best Mine-Resistant Ambush Protected Vehicles In The World



Mine Resistant Ambush Protected Vehicle (MRAP) saves lives



Stunning Video Of the U.S. MRAP Vehicles During Mobilization Training



Mine-Resistant Ambush Protected Vehicles On The Move



MRAP Vehicles Facts



Defense’s Mine Resistant Ambush Protected MRAP



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【Inter BEE 2012】日立国際電気




株式会社日立国際電気 企業紹介(電気・電子・精密機器) - 静岡大学 静大就職祭 2016.03.15-16






全国送電線路工事殉職者の慰霊碑     鉄舟寺   静岡県静岡市清水区  



全国送電線路工事殉職者の慰霊碑は、昭和48年11月に旧清水市の鉄舟寺境内に建設され、大正9年から平成26年までの95年間に全国の送電線工事で殉職された尊い727名の御霊が慰霊碑に奉安されています。送電線工事の災害件数は、昭和57年以降、安全対策の近代化と工事関係者のご努力により激減し、平成10年からは年間数件程度で推移していますが、残念ながらゼロ災に至っていません。ここに、殉職された御霊をお慰めするとともに、今後も無事故無災害に向かって、着実に取り組んでいくことを誓うものです。痛ましい事故を二度と繰り返さないために、毎年参列されているご遺族の様子を拝見する度に、安全第一を改めて誓う貴重な1日です。

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送電線建設協力会は、電工発祥の地静岡県静岡市清水区にあります。
市内にある山岡鉄舟ゆかりの寺、鉄舟寺には、全国送電線路工事殉職者の慰霊碑が建立されています。慰霊碑には、会員・非会員・会社・工種の分け隔てなく、工事就労中の不幸な事故によって殉職された方々が合祀されています。
この全国送電線路工事殉職者慰霊碑は昭和48年初代石川庄作会長によって建立されました。毎年行われる殉職者慰霊合祀祭では、殉職された方々の御霊を慰めるとともに、送電線工事のゼロ災害を祈願します。
現在も11月18日に工事殉職者慰霊祭を開催しております

私共一般社団法人送電線建設協力会は、昭和45年に送電線協力会として発足致しました。
平成元年には送電線建設協力会と名称を変更し、平成29年4月に一般社団法人送電線建設協力会となり現在に至っております。
発足以来会員各社、送電線路建設工事という誇り高き仕事で、全国各地の工事にその持てる優秀な技術技能を余すことなく発揮し、電力の安定供給という重要な使命の一端を担ってまいりました。
また、会員相互の親睦と融和、助け合いの輪を広げ、共栄共存の道を模索し続けております。
そして、私共送電線建設協力会には、未来永劫に亘り絶やすことなく継承していかねばならない大切な仕事が御座います。
痛ましくも就労中殉職された数多くの先輩同僚の御霊をお慰めすると共に、送電線工事業界に活きる全ての人々の共通の悲願であるゼロ災害を祈念し安全祈願をしていく事です。
昭和48年電工ゆかりの地である静岡市清水区村松にある山岡鉄舟ゆかりの寺・名刹鉄舟寺に、全国送電線路工事殉職者慰霊碑が、送電線建設技術研究会、10電力会社、元請各社及び送電線建設協力会会員各社の賛同を得て建立されました。
慰霊碑に納められた御霊は800を超えております。その数多くの御霊に対し、毎月、香を焚き、供花摘花させていただき、慰霊碑を護持してまいりました。
毎年11月8日には、送電線建設技術研究会と共に、各電力会社、各元請会社、不幸にも殉職された方々のご遺族を招き、殉職された方々の御霊の慰霊に努めさせていただいております。
さて、送電線工事に係わる方々ならどなたでもご存じの通り、私どもを取り巻く業界の現状は、決して明るいものではありません。既に、全国津々浦々まで送電線路が張り巡らされ、昔のような大型新設工事はほとんど有りません。しかし、電線張替工事、建替工事などは、まだまだ期待が持てるのではないでしょうか。また、台風、地震などの自然災害による災害復旧等、あらゆる不測の事態におけるライフラインたる電力の速やかな復旧に、私共の持つ技術技能が必要不可欠であることは言うまでもありません。
 このような状況の中、今こそ全国に点在する同業他社が一致協力し、第一線で命を賭して働く送電ラインマンを守ってゆくための手段を講じる時ではないでしょうか。
送電線建設協力会会長として、また協力会会員各社の皆様の代弁者として、微力を捧げて参る所存ですので、皆様のご理解と、ご協力ご支援ご賛同を心よりお願い申し上げまして、ご挨拶に代えさせていただきます。

 一般社団法人送電線建設協力会 会長 鈴木 駿司








電力の匠 ~地上約100m!プロの誇りをかけて送電線を繋ぐ“ラインマン”~|関西電力送配電



電力の匠 ~巨大鉄塔の組立作業 「鉄」壁のチームワーク 徹底された安全対策~|関西電力送配電




オープニング

送電線日本の生活・経済を根底から支える電気。
その電気をの安定供給を維持するため、高さ100メートルをも越える鉄塔にのぼり、日本全国の送電線を誇りと命を張って守るのがラインマン-架線電工です。

送電線建設協力会総会

架線電工送電線建設協力会は送電線協力会として昭和45年に発足。
送電線建設協力会への名称変更は平成元年に行いました。
送電線建設協力会の会員は北海道から九州まで100社以上にのぼり、現在も新たな会員が増加しています。

殉職者慰霊合祀祭

殉職者慰霊合祀祭送電線建設協力会は、電工発祥の地静岡県静岡市清水区にあります。
市内にある山岡鉄舟ゆかりの寺、鉄舟寺には、全国送電線路工事殉職者の慰霊碑が建立されています。慰霊碑には、会員・非会員・会社・工種の分け隔てなく、工事就労中の不幸な事故によって殉職された方々が合祀されています。
この全国送電線路工事殉職者慰霊碑は昭和48年初代石川庄作会長によって建立されました。毎年行われる殉職者慰霊合祀祭では、殉職された方々の御霊を慰めるとともに、送電線工事のゼロ災害を祈願します。

安全大会

安全大会送電線建設協力会は工事作業中のゼロ災害をめざすために、平成19年より安全大会を開催しています。
安全大会では、あやうく事故に巻き込まれそうになった「ヒヤリ・ハット」体験を聞き、全員で共有します。さらに送電線建設協力会、送電線建設技術研究会、元請け会社・協力会社の三者ミーティングも行い、将来の改善策を探ります。

会長メッセージ・協会員ロール

伏見和浩会長生活になくてはならないライフライン、電気、それを支えているのは送電線工事に命をかけ、誇りを持って携わる私たち電工です。 送電線建設協力会は、会員の皆様のご協力のもと、全国の送電線工事のエキスパート会社、全てのラインマンの力を結集し、私たちの地位向上に向けて邁進いたします。


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電力系統

電力系統(でんりょくけいとう)とは、電力を需要家の受電設備に供給するための、発電変電送電配電を統合したシステムである。

日本では、10の一般送配電事業者がそれぞれ電力系統をもち、沖縄電力を除いた9社の電力系統は近隣のいずれかの電力系統と接続されている。日本の商用電力のほとんどはこの巨大な電力系統に接続されている。50Hzと60Hzをつなぐ東京電力パワーグリッド中部電力パワーグリッド接続など、いくつかの接続は直流を介しており、相互影響が少ないが、ある電力系統が不安定になることは、接続された他の電力系統に影響を与えうる。大陸では国境を越えた電力系統の接続も行われている
発電所で発電される電力は交流であり、その後に送電線で3相3線式により送電される際の送電ロスを減らすため、基幹的な長距離送電の区間は出来るだけ高電圧で送電され、消費地に近い場所で何段かに分けて電圧が降圧される。柱上変圧器以降は単相2線式単相3線式での配電も行なわれる。

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系統

送電系統

  • 発電所:交流電力を発電して、各々に付随する送電設備で超超高電圧(UHV、500kV)や超高圧(EHV、220-275kV)に昇圧されて送電網に送出される。
  • 超超高圧(超高圧)送電線:超超高圧(UHV、500kV)や超高圧(EHV、220-275kV)の電力を送電する。
  • 超高圧変電所:発電所からの電力を特別高圧(154-187kV)に変換する。
  • 特別高圧送電線:特別高圧(154-187kV)の電力を送電する。
  • 一次変電所:超高圧送電線からの電力を特別高圧(110-66kV)に変換する。
  • 特別高圧送電線:特別高圧の電力を送電する。
  • 二次変電所(中間変電所):特別高圧送電線からの電力を特別高圧(33-22kV)に変換する。
  • 22kV級特別高圧送電線:特別高圧電力(22kV)を送電する[1]

配電系統

  • 配電用変電所:通常は154kVや66kV(50Hz側各社の例)、まれに20kV級送電線からの電力を高圧(6.6~3.3kV)に変換する。
  • 配電線:高圧電力を配電する。
  • 柱上変圧器:高圧電力を低圧(200~100V)に変換する。
  • 引込線:各需要家に低圧電力を配電する。

構成要素

送電される電力の多くは空中に渡された電線で輸送する「架空送電」や「架空配電」と呼ばれる架空送配電方式が採用されており、都市部や景観保全が特に必要な場所では例外的に「地中送電」と呼ばれる地下の送配電路が設けられることがある

周波数

東地域を担当する北海道電力ネットワーク東北電力ネットワーク、東京電力パワーグリッドは50Hzの周波数を、中西地域を担当する北陸電力送配電、中部電力パワーグリッド、関西電力送配電中国電力ネットワーク四国電力送配電九州電力送配電、沖縄電力では60Hzの周波数の交流電力を使用している。沖縄を除く、それぞれ同一の周波数の電力を使う電力会社では互いの電力網を接続しあって相互に供給しあうことで電力供給の安定化を図っており、周波数の異なる電力網同士も変換所を設けて一度、直流へ変換したあとで供給先の交流周波数に変換することで、相互に供給し合えるようにしている。また、同じ周波数の交流電力であっても同期がずれていれば接続出来ないために、やはり一度、直流に変換してから交流を作る方式のBTB(Back to back)と呼ばれる位相の変換所も設けられている。津軽海峡と紀伊水道を越えて相互に接続された送電区間では直流のままで送電されている。直流送電では電圧変換が不便であるが、交流送電のように電圧の実効値と最大値が√2倍だけの差が生じないので、耐圧設計が幾分楽になる利点がある[1]

連系系統

「連系系統」(「連係」ではなく「連系」と記載する)とは系統制御区域を越えて送電を行う電力系統であり、日本では各地域の電力会社間の送電設備がこれに相当する。日本は長い島国をいくつかの地域に分割して各電力会社がそれぞれ電力供給を行っているが、特に太平洋側に電力の大消費地が集中していることもあり、隣り合う電力会社での互いの接続点は1箇所が多く、連系系統は概ね串形に結ばれている。欧州と北米では多くの電力事業者が周囲の複数の事業者と相互接続している場合が一般的であり、連系系統は概ねメッシュ状になっている

系統連系(並列・解列)

発電所内の発電機で発電した電力を、既に運用されている電力系統へ流し込むべく送電網に接続することは「並列」または「併列」と呼ばれ、これとは逆に送電網との接続を断つことは「解列」と呼ばれ、合わせて系統連系と呼ばれる。発電機は定格回転数に達することで並列が可能になる[5]。並列にされた発電機は、系統内に存在する他の発電機と位相を合わせながら(蒸気圧などに起因する)回転エネルギーの余力がある発電機が送出する電力の位相が他よりわずかに進むことで有効電力が増す。系統内の負荷が増すと位相が遅れると同時に電圧も低下するが、並列状態にある発電機への負荷も増すことで直ちに大きな変化は生じない。ただし、発電機の負荷増大に対応して、蒸気圧や蒸気供給量などを増さないと、発電機の回転数を維持できず、系統電力の周波数と電圧は徐々に低下する。系統内の負荷が減ると、位相が進み電圧も上がると同時に発電機の負荷が減り徐々に回転数が上昇するため、蒸気量を減らす操作などが求められる。このように電力供給の安定化のためには、系統内の負荷の増減と発電機側の状況を見ながら蒸気量などの迅速な調整が必要になる。


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    東京電力 電力系統図


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関西電力 


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電力の匠 ~地上約100m!プロの誇りをかけて送電線を繋ぐ“ラインマン”~|関西電力送配電




電力の匠 ~巨大鉄塔の組立作業 「鉄」壁のチームワーク 徹底された安全対策~|関西電力送配電





電力の匠 ~超高圧変圧器の取替工事 新たなものに挑戦し続ける電力マン~|関西電力送配電





電気を送る・配る・届ける|関西電力送配電




【田副電設】究極の職人技❗️まさかこんな所に人がいるなんて❗️圧巻の映像です‼️




Linea de alta tensión en Japón 送電線工事 (清見電気工事)





上越を越えて 奥清津秩父線(架線編)





上越を越えて 奥清津秩父線(鉄塔編)





伊勢幹線





275kV香取線鉄塔建替工事(1工区)記録





【田副電設】電線補修の様子です。4導体の送電線で作業をしてますが、あれ手には❓ドローンにて激写❗️





吉田電設株式会社

カマ打ち





H30年度 三桜電気工業㈱研修期間成長記録





【田副電設】送電線設備には碍子が必要です。その碍子を鉄塔に取り付けていきます。鉄塔マニアの結界・聖域も紹介してます。




東光電気工事 研修用動画







静岡市清水区の鉄舟寺(てっしゅうじ)に行ってきました。ポップです。

全国送電線路工事殉職者の慰霊碑




【清水みなとひとり旅】清水の美味い魚と酒を呑み尽くし日本一の健康ランドの風呂に浸かる贅沢♪















【NHKプロジェクトX 挑戦者たち】 第040回 「運命の船『宗谷』発進」(南極観測・南極地域観測隊 




トヨタを創った男





浜松ポンポン物語





浜松の歴史と文化そして新たな百年へ





ドキュメンタリー「群像」 プロジェクトX









ヤマハ発動機 挑戦の軌跡 "Yamaha Motor challenge of trajectory".





地上の星 / 中島みゆき [公式]





送電線にラジオをのせている 送電線アンテナ


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送電線にラジオをのせている

浜松市天竜区佐久間町の一部  4月6日(水) 8:00
~4月21日(木)18:00
 (連続休止) 佐久間ラジオ第1 1341kHz 佐久間地区へは、電源開発株式会社の送電線を利用して、
ラジオ第1放送していますが、工事のため聞こえにくくなります。
その場合は、「静岡第1放送882kHz」または「名古屋第1放送729kHz」でお聴き下さい。

NHK佐久間ラジオ中継局  送電線アンテナ「送電線放送」
ラジオ第1 1341kHz 100W
中部電力の送電線工事のため下記時間休止します
浜松市天竜区の一部 11月 27日(水)午前8:00 ~ 12月4日(水)午後5:00 連続休止 浜松市天竜区佐久間町佐久間(電源開発佐久間発電所敷地内)1957年に電源開発佐久間発電所の送電線を用いた「送電線放送」の実験局として開設した開設の目的は超高圧送電線から発生するコロナ放電による受信障害の防止にあったその後、1963年12月に郵政省が送電線放送局の免許方針を決めたため、NHKは送電線放送局への申請を行い、1964年2月1日より本放送の運用を開始したなお、実験局時代は「JO3AB」の呼出符号があったそのため、当該送電線が通る浜松市天竜区の国道152号線・佐久間川沿い及び愛知県北設楽郡東栄町市街・設楽町北部・豊田市の一部(小田木町周辺)もカバーしているまた、当送電線の延長線にある、東京都町田市の電源開発株式会社西東京変電所の近辺でも受信可能 NHK第1放送 電源開発佐久間変電所設置周波数 1341kHz100w送信アンテナ 送電線 平均地上高 20m 送電線亘長 東幹線184km 西幹線 82km


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変電所近くで遠方のラジオ局の放送が聞こえる?・・送電線放送>

静岡県佐久間放送局の当送電線の延長線にある、180km離れた東京都町田市の電源開発株式会社西東京変電所の近辺でも受信可能
町田市にある電源開発(株)西東京変電所の近くで、関東地方にない1341kHzの放送を聞いたことはありませんか?それは、送電線放送のラジオ電波が遠方から送電線に乗って伝わってきているからなのです。その送電線放送局は、遥か180km以上はなれた佐久間発電所付近に設置された佐久間送電線放送局のNHK第1放送なのですそもそも、送電線放送とはいったい何者なのでしょうか?昭和30年代の高度成長期にあいまって電力需要が高まり、各地の送電線の送電電圧が昇圧されましたこれで送電電力量が大幅に増強されるのです。ところが厄介なことに昇圧することにより「コロナ放電」が電線周辺に発生します。放電が起こると「コロナ雑音」が発生しラジオ放送に雑音障害を与えるのですコロナは雨降りのときに著しく発生し、夜間電線を見るとわずかに光を放っているのが確認できます改善方法は、最近建設の送電線のように電線の導体を複導体(2条がけ)にしたり複々導体(4条がけ)にすればよいのですが、既設の送電線ですと電線の張替えに膨大な経費がかかってしまいますこうした理由で昇圧に伴うコロナ雑音対策として考案されたのが送電線放送で、世界的に見てもわが国独自の放送なのでどういう放送方式なのでしょうか?そのころ、電力会社の通信、特に山間部の発電所等の各施設との通信手段にマイクロ回線や電力線搬送通信が使われていました(現在は、送電線鉄塔の最上部の避雷用の架空地線に光ファイバーを併設し通信に使用するようになったため電力線搬送通信は使用していないようです)この電力線搬送通信には、ラジオ放送の周波数のやや低い450kHz帯の周波数が用いられていました。送電線放送は、高圧の送電線にラジオ電波を送るため、ラジオ送信機とこの送電線との接続が容易ではありません。しかし、幸いなことにこの電力線搬送通信に使用していてこうして全国で5ヶ所の送電線放送局が設置されましたが、現在、運用している放送局は次の3局です。
・ 佐久間送電線放送局
NHK第1放送
電源開発佐久間変電所設置
周波数 1341kHz100w送信アンテナ 送電線 平均地上高
20m 送電線亘長 東幹線184km 西幹線 82km

・ 白鳥(岐阜県)送電線放送局NHK第1放送関西電力大島保線区設置周波数 1161kHz 100w 送信アンテナ
/送電線 平均地上高  20m 送電線亘長 230km

・ 津南(新潟県)送電線放送局電源開発佐久間変電所設置
NHK第1放送周波数 1161kHz 100w
NHK第2放送 周波数 1539kHz 100w送信アンテナ
/送電線 平均地上高 24m 送電線亘長 247km


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無線電報から始まった移動体通信

無線技術が可能にした動くものとの通信 - その原点は1908年に始まった船舶との無線電報です。1950年代になると船舶との通信に電話が加わり、鉄道公衆電話も始まります。しかし、移動体通信の世界を大きく発展させたのは、セルラー方式による自動車・携帯電話の登場でした。インターネット接続サービスも加わって、移動体通信の世界は大きく広がっています。
長崎無線電報サービスセンタ
国内最後のモールス通信による無線電報の拠点として1999年まで活動を続けていた設備。電鍵のある無線通信座席とコンピュータ技術を駆使した無線電報入出力装置や自動誤字訂正装置がシステムを構成しています。船舶電報は衛星通信に引き継がれました

長崎無線電報サービスセンタ 無線通信座席
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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 遠隔制御短波受信機用遠隔操作部2号

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 短波座席操作部

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 電鍵付加装置

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 無線電報A形プリンタ

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 電気子時計

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 HI-MOUND TELEGRAPH KEY HK-808

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 机 無線電報A形 入出力装置

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 無線電報A形 Aキーボード

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長崎無線電報サービスセンタ S-DISP等一式 モニタ

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長崎無線電報サービスセンタ 自動誤字訂正装置(架)

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短波用真空管 8F71R

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真空管 7T56R
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甲型超短波受信機用真空管 ME-664-A

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中波用送信管P270

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真空管 ST管 CZ-501-D

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真空管 ST管 CZ-504-D

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超短波用水晶発振子

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甲型超短波受信機用真空管 ME-664-A
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5号組小道具

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V-1号B特殊聴話増幅器(作業用)

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内航船舶無線電話装置

2010年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録

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自動車電話機本体(一万台記念)

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ショルダーホン(100型)

H25年度国立科学博物館「重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)」に、(株)NTTドコモ所有の同型が登録される。[第00122号] ※史料館にはもう1台あり(ID3532)

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列車公衆電話(カード式料金処理装置)

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列車公衆電話機クレドル

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TZ-802形料金処理部

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TZ-801形移動機本体

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TZ-802型自動車電話機

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ショルダーホン(100型
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携帯電話(803型)

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ルーフトップアンテナ

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トランクリッドアンテナ

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ワイヤレステレホン

2010年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録
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BK型携帯無線電話器

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オムニゾーン基地局アンテナ(機械的ビーム幅可変機能付き)模型

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IV-801形 塔測形指向性7号アンテナ

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IV-840 120度セクタアンテナ(放射部)

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IZ-803形 1号アンテナ共用装置

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TR-804形 送受信装置

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TR-804形 送受信装置

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CR-804形 無線基地局制御装置

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CS-804形 遠隔監視制御装置

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CR-804形 通話路装置

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IV-801形 ヤギ ANT

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IV-801形 位相補正用アンテナ

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CS-821形 データ処理卓装置

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無線基地局主制御装置

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EM-845「N」基地局変復調装置

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TR-841形5号K基地局送信増幅器

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高能率電界強度測定用 データ処理機

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高能率電界強度測定用 X-Yプロッタ

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高能率電界強度測定用 CMT再生記録器

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周波数オフセット中継増幅装置

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CR-830形 無線基地局制御装置

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IZ-260形4号アンテナ共用装置

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TR-260形送受信装置

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AR-11形12号遠隔監視制御装置

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CS-831形遠隔監視制御装置

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基地局制御装置 BCE(INS架)

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TZ-810形航空機電話機

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電界強度測定器

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送受信装置(高密度実装機)TR821形3A1号N

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ポケットベルM型

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ポケットベルA型

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ポケットベル B型RC11
2013年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録

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ポケットベル充電器

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ポケットベル送信装置 TC-11形送信装置
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10502508_320139651498661_6365216012740165843_n (1)
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10612569_320139424832017_827489114824552345_n (1)
10660105_320139508165342_6204306359996626933_n (1)


ポケットベル送信装置 TC-15形送信装置

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ポケットベル送信装置 CE-15形A符号化装置

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TZ-41 都市災害用無線機

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災害応急復旧用無線電話

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SF-B1方式 RU-1形FM送受信機

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SF-B1方式 TJ-1形FM送受信装置

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SF-B5方式 EP-46B形FM変調装置

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SF-B5方式 TY-43形2号端局用FM送受信装置

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SF-B5方式 EP-46D形FM復調装置

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SF-T1-1方式 112形B2号中継装置

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2S-P1方式 TA-21形PCM送受信装置

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2S-P1方式 AS-21形 PCM監視制御装置

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SF-B8方式 TY-46形 端局用FM送受信装置

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SF-B8方式 AC-3601形端局用回線切替装置

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4769B TY-Ⅲ形送信周波数変換盤

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4765A TY-Ⅲ形受信周波数変換盤

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4770C TY-Ⅲ形局発周波数変換盤

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4・5・6GHz帯マイクロ波(4/5/6L-D1方式)用直接発振器

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IR-66形群分波器

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IR-54A形群分波器

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4.5.6G-200M-E方式 TA-401E形1号A(N)無線送信装置

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4.5.6G-200M-E方式 TA-401E形1号A(N)無線受信装置

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4.5.6G-200M-E方式 TA-401E形1号A(N)変復調装置

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5L-D1方式 TA-501形無線送受信装置

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マイクロ波4GHz帯用進行波管 4W75A
2011年度 重要科学技術史資料(愛称:未来技術遺産)に登録

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マイクロ波11GHz帯用進行波管 11W71

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マイクロ波6GHz帯用クライストロン 6V200

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マイクロ波11GHz帯用クライストロン11V64

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超短波受信機用真空管US-6305

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マイクロ波6GHz帯用進行波管 6W50

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4・5・6GHz帯マイクロ波(4/5/6L-D1方式)用直接発振器

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11GHz帯(SF-T2方式)用リミッタダイオ-ド

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開放形ミリ波低損失分波器

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20GHz帯準ミリ波PCM(20L-P1)方式用送信部 受信盤試作品(20L-P1)方式用送信部 送信盤試作品

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ミリ波導波管伝送方式用送受信盤 (2ケ口)

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方形W/G形リング分波器

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ミリ波 円形導波管(らせん導波管)

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ミリ波 円形導波管(51πシングルコーナー導波管)

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SF-B6方式 マイクロ波個体化中継装置

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4/5/6-D1方式 トランスバーサル形自動等化器

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6GHz帯マイクロ波SSB方式用自動等化器

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RPS-20G US-1A準ミリ波低雑音増幅装置

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準ミリ波低雑音増幅装置 電子冷却制御電源盤

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準ミリ波低雑音増幅装置 監視制御電源盤

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400M方式 FEC(誤り訂正)エンコード部

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400M方式 FEC(誤り訂正)デコード部

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4・5・6G-200M-E方式 トランスバーサル自動等化器

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400M方式 256QAM変調パネル

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400M方式 256QAM復調パネル

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4・5・6G-300M-E方式 TA-503形無線送受信装置

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4・5・6G-300M-E方式 TA-503形端局用変復調装置

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衛星搭載用進行波管増幅器
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STO-3001形A現用大電力増幅装置


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CS-2通信衛星 エンジニアリングモデル

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SK-10(RC局間中継)地球局 STO-3001形L現用送信周波数変換装置

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SK-10(RC局間中継)地球局 SRO-2001形現用受信周波数変換装置

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衛星通信用出力管/28AV81クライストロン

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SK-10(RC局間中継)地球局 STO-3001形A現用大電力増幅装置

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DYANET-2 ポータブル地球局 アンテナ送受信装置

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DYANET-2 ポータブル地球局TDMA SED-10MB形(N)15号時分割多元接続装置

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DYANET-X 小型化地球局 小型化TDMA:LSI化

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CS-2エンジニアリングモデル 搭載アンテナ

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DYANET-X 小型化地球局 STR-3204形CW 1号 送受信装置

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DYANET-X 小型化地球局 STR-3204形送受信周波数変換部

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DYANET-X 小型化地球局 STR-3204形送受信周波数変換部

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衛星通信用出力管/28W61N進行波管

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離島通信用20M従局TDMA装置 SED-20MB形(0)102号 時分割多元接続装置

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SED-20M形2-2号時分割多元接続装置

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STR-3204形1号(L)低雑音増幅装置

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ETS-VI(通信衛星)

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ETS-VI(通信衛星)

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N-STAR(模型)

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TDMAコンバ-タ(周波数コンバ-タ)

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STR-1404形4号(A)端末局装置

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CS-3衛星通信方式 通信衛星搭載用回路部品

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CS-3衛星通信方式 通信衛星搭載用回路部品

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屋内用無線アクセス加入者局装置WSU-ID

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屋内用無線アクセス加入者局装置 アンテナ


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アルミ垂直導帯 長6本

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アルミ垂直導帯 短6本

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らせん導波管
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TZ-251形 1号無線機(MAS)

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TY-2601形アンテナ

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トランジスタ型絶縁抵抗計

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3号携帯試験器

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IT-52型局内送信機

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KP形けん盤さん孔


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ブレスト

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VF4形S模写電送機(送信専用機)

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VF4形R模写電送機(受信専用機)

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サテライトマリンホン 船舶用アンテナ


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無線伝送技術の歩み
マイクロ波が実現した電波の大容量伝送路
アナログからディジタルへ、衛星通信へ
超短波の時代から試みられてきた多重無線の伝送技術は、マイクロ波の登場で開花した。1954年第1東名阪ルートの完成を契機に、無線による中継伝送路が全国に張りめぐらされていく。1961年にはマイクロ波PCM方式の検討が開始され、ディジタルマイクロ波方式の開発が進む。1983年、わが国初の実用通信衛星CS-2が打ち上げられて本格的な衛星通信時代が開幕、1995年には、NTT独自の通信衛星N-STARが打ち上げられた。

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効率の高い電波の送受のために
アンテナからみたマイクロ波方式
無線通信では、電波を送受信するアンテナが不可欠。アンテナには、電波の空間伝搬損失を抑え、目的に応じた指向性をつくりだすことが求められる。一般的に、複数の加入者局を収容する移動体通信方式やPoint-Multi Point の無線アクセス方式の基地局では指向性の広いアンテナが使われているが、中継伝送路のマイクロ波方式では、Point-Point の伝送であるため、他のルートへの干渉を抑圧する指向性の鋭いアンテナが使われている

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高い周波数への挑戦
マイクロ波から準ミリ波へ、ミリ波へ
大容量をめざして高い周波数へ挑戦
長中短波は、船舶向けの無線電報や離島との電話に古くから用いられてきた。無線伝送が伝送網の中枢を占めるのは、超短波による多重通信が実用化されてからである。伝送容量はマイクロ波において飛躍的に向上し、その中継伝送路ではテレビ信号の伝送が可能になるとともに電話の通話路数も飛躍的に増加した。マイクロ波、準ミリ波は衛星通信でも利用されている。無線の技術は、より高い周波帯への挑戦を通じて進歩してきた。

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アナログマイクロ波方式
テレビの中継網を全国に展開したアナログのマイクロ波伝送方式
マイクロ波方式の導入に関する検討は、テレビ局間の中継網の必要性が高まったことにより、1951年頃から急速に進んだ。1954年には4GHz帯の東名阪マイクロ波回線が誕生し、長距離のテレビ伝送が実現した。また、カラーテレビジョンの本放送が開始されてから2年後の1962年には高規格化されたマイクロ波回線が東京~大阪間の東日本ループとして完成し、続いて西日本ループ、北日本ループと全国的に工事が進められ、1966年に全国テレビジョン中継網が完成した
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全国のテレビ局を結ぶNTTネットワーク
テレビ番組の大部分は、東京にあるキーステーションで制作され、NTTテレビジョン中継ネットワークを経由して、全国のテレビ局へ届けられる。このテレビジョン中継ネットワークでは、テレビ番組の送信および切替えは、MASCOTと呼ばれるコンピュータで一元管理されており、年間140万件にも及ぶ切り替えを自動的に行っている。
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<テレビも電話も>送る
広帯域伝送網

アナログのマイクロ波方式は、テレビ放送と電話の全国サービス展開を即時化するという要請に応えて誕生した。1954年に4GHz帯の中長距離用SF-B1方式が登場、1961年には11GHz帯の短距離用SF-T1-1方式が完成。回路部品や電波技術の進歩にあわせて、アナログマイクロ波によるルートは急増し、全国を網羅する通信網が完成する。

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アナログマイクロ波方式のしくみ

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マイクロ波時代を開いたSF-B1方式

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カラーテレビに対応したSF-B5方式

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完全固体化で大容量を実現したSF-B8方式

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高い周波数を開拓したSF-T1-1方式

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マイクロ波海上中継方式の試み

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アナログマイクロ波方式のキーテクノロジ
高い周波数を扱う素子と回路の技術

1954年の東京-大阪間SF-B1方式の開発では多くの新技術が投入されたが、アメリカのTD-2方式で用いられていたような板極管は、当時の日本の技術では製造できなかった。やむなく進行波管が採用されたが、これは結果的にのちの大容量方式の技術を先取りすることとなった。等化器の進歩、進行波管の高出力化、ミキサーの雑音指数の改善などにより、1964年の6GHz 1,800通話路方式(SF-U2方式)で、大容量という点では世界の最先端に到達した。

高周波用半導体素子の開発は、周波数や送信出力が高くなるほど困難になってくる。高周波回路部以外の中間周波とベースバンドの増幅器、電源回路などは、1960年には11GHz 帯(SF-T2 方式)で固体化されたが、高周波回路部に用いる進行波管の固体化が最も困難であった。しかし、1965年には2GHz 帯(UF-B4 方式)、1969年には4GHz 帯(SF-B6 方式)で高周波部を含めて全固体化を実現し、装置の小型化が図られただけでなく、信頼性が大きく向上した。

アンテナ、分波器、導波管では、広帯域特性の良いホーンリフレクタの登場が、中長距離系で一時代を画した。アンテナ系の進歩は、安定した送受信のためのスペースダイバシチ(SD)技術などとともに、来たるべきディジタルマイクロ波方式の時代へと引き継がれていく。

海を越えて沖縄と結んだ
LS(Long Span)ルート

1961年、鹿児島-奄美大島-沖縄間に山岳回折を利用してテレビ用の800MHz、電話用の2GHz を伝送する見通し外伝搬方式を導入した。1975年には、2GHz 帯で対流圏散乱を利用したテレビ用見通し外通信方式を宮古島-沖縄間に導入。更に、沖縄の復帰にともなって1972年には、4/6GHz 帯を利用し、見通し内伝搬で散乱する島伝いに鹿児島-名瀬-首里を結ぶルート(第1LSルート)が開通した。その後、鹿児島─沖縄間のトラヒックの増大に伴い、市外伝送路の即時維持及び伝送路の安定化のため、第2LSルートが必要となり、1980年から建設工事を進め1982年に開通した。 第2LSルートの実現にあたっては、第1LSルートの伝搬調査結果を反映させると共に、固体電子回路素子技術及び 伝搬補償技術を用いて高品質化、高信頼化並びに低消費電力化を達成した。更に第2LSルートをディジタル化するため、マルチキャリア伝送を用いた16QAM無線方式の開発を開始し、1985年にLS-200M方式を導入した
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ディジタルマイクロ波方式
ディジタルへの出発は
2GHz帯PCM方式
ディジタル多重無線の研究は1960年頃から始まったが、開発を巡る多くの対立があった。無線技術者の間でも1,800 通話路方式で直接中継かヘテロダイン中継かの論争があり、CCIR(現ITU-R)の場でも、開発を先行する日本へのヨーロッパなどからの批判があった。こうした難しい環境下で、1966年には2GHz 帯PCM装置の実験を行い、1969年には、世界初の公衆通信用無線PCM方式として、2GHz 帯240通話路の2S-P1方式を商用化した。この技術は、11GHz帯や15GHz帯を用いた1,440通話路PCM方式へと発展する。その後のディジタルマイクロ波技術への出発でもあった

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2S-P1方式の開発
世界初の無線PCM方式は、1無線システム当たり240チャネル、短距離中容量回線に適する。2GHzでは既に固体化が進んでおり、近距離回線の需要増大に有線のPCM-24とともに応える目的があった。変調方式は4PSK、実験段階ではアナログと同じ70MHzの中間周波を変調したが、開発ではマイクロ波を直接変調することとした。

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ディジタルマイクロ波方式の大容量化

ディジタル信号の伝送は、アナログに比べて広い周波数帯域が必要であるため、電波の利用効率を上げることが課題である。そこで、当初広く用いられていた位相変調(PSK)を改良、位相と振幅を同時に変化させて多値化を図る直交振幅変調(QAM)が開発された。QAMには、16QAMと256 QAMなどがあり、主に4・5・6GHz帯を使用した長距離ディジタル無線方式に使用されている。


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長距離伝送のディジタル化へ─4・5・6G-200M方式

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高品質と経済性の追求─4・5・6G-200M-E方式

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国際標準SDHに対応─4・5・6G-300M方式

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地域網の高度化に対応─4/5/6-11G-150M-LE方式

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大容量化・高品質化を支えたキーテクノロジー

基幹伝送路である4・5・6GHz帯においては、大容量化が不可欠であったため、NTTではアナログ方式と同等以上の周波数利用効率を確保できる16QAM方式を採用した。しかし、開発当初は、厳しいフェージングによる品質劣化が大きな問題となり、更に大容量化を図っていく方向とは別にフェージング補償技術を高精度化して品質向上を図ることが急務となった。大容量化では、16QAMの2倍の伝送容量を持つ256QAM方式の開発が目標となり、ディジタル制御による高精度なフェージング補償技術などを開発すると共にシステムの安定性を実現し、1989年、世界で初めて256QAM方式を用いた4・5・6G-400M方式が前橋─甲府─菊井間で開通した。高品質化については、256QAMで開発した高精度なフェージング補償技術などを16QAM方式へ流用すると共に、レーダ干渉を抑圧するビットインタリーブ技術や波形ひずみの影響をほぼ完全に除去できる判定帰還型等化器(DFE)などを開発した。こうした徹底的な品質劣化要因の克服により、厳しいフェージングでも品質劣化の影響がほとんどない高品質なディジタル無線方式(4・5・6G-150M-E方式)が誕生し、1993年から全国へ導入が開始された。

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衛星通信方式
CSシリーズからN-STARへ
日本の通信衛星開発は1977年打ち上げの実験用中容量静止通信衛星CS<さくら>でスタート、1983年の商用通信衛星CS-2によってサービス提供が始まった。1988年のCS-3を経て、衛星通信は離島の自動即時化や災害対策から専用線サービス、ディジタル公衆網など多様なサービスの提供を展開してきた。特に1995年に打ち上げられたNTT独自の通信衛星N-STARは、新しいマルチメディアサービスや移動通信サービスを実現している。
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衛星通信の特長を生かす利用のかたち
衛星通信の特長として、物理的には高信頼性、広域性、回線作成の迅速性などが挙げられる。また利用面からは回線設定の柔軟性、同報性、マルチアクセス性などが挙げられる。これらの特長を生かした利用形態には、中継伝送路、加入者伝送路、臨時回線、移動体通信回線、新サービスへの適用などがあり、商用に提供されている。

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衛星通信の特長を生かすシステム(
1)衛星ディジタル通信サービス(SDCS)回線設定の柔軟性、同報性、マルチアクセス性という特長を生かし、新しいかたちの高速ディジタル回線を提供するサービス。<マルチアクセス閉域網(MAC-Net)>と呼ばれる通信形態によって、ユーザのニーズに応じ半2重通信や同報通信など多様な通信が実現できる。CS-2のKa帯でサービスを開始したが、後に民間衛星で使用できるようになったKu帯に改められた。Ku帯では、送受信装置の小型化、経済化を図れるのでユーザ宅への設置が容易となる。
(2)衛星ビデオ通信サービス(SVCS)
回線設定の柔軟性、同報性という特長を生かし、限定されたユーザにアナログ映像配信を行うサービス。C帯を利用してサービスを開始したが、SDCSと同じ理由で、ユーザ宅への設置が容易になるKu帯へと改められた。さらにディジタル化の進展にあわせ、効果的に映像の集配信ができるポータブル衛星マルチメディア通信システム(EPOC)へと継承された。
(3)同報インタラクティブ衛星通信方式 大容量と同報性を生かし、高速データ同報配信、高速サーバアクセス、映像(音声)同報配信などのサービスを提供するシステム。広帯域の衛星回線と狭帯域の地上回線を組み合わせることにより、非対称型の高速ネットワークを実現する。情報プロバイダなどが行う配信情報のトラヒック 伝送に適するサービスである。

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長・中・短波の技術とサービスのトピックス

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NTTグループ歴史映像 ― 1970年~ ―


NTTグループ歴史映像 ― 2011年~ ―



NTT技術史料館ツアー映像「技術をさぐるコース」


NTT技術史料館ツアー映像「歴史をたどるコース」


VHFの歌 マイクロ波無線通信



津軽の塔~石崎無線中継所~


NTT東日本 「つなぐ、を、つよく。」


NTT東日本 終章 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」 エピローグ -笑顔のために。



NTT東日本 第2章 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」 冬の厳しさの中で。-まもる



NTT東日本 第3章 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」 災害に備える。-そして、つよくなる。


NTT東日本 事業広報「設備・保守」篇


NTT東日本「マルチヘリ(ドローン)」


NTT東日本「災害対策最前線2016」




NTT東日本 全編 「つなぐ。まもる。そして、つよくなる。」



降雨時におけるアンテナの電波減衰について
昔昔・・・日本にまだ衛星通信も無い時代に電電公社においてのマイクロ多重回線の周波数は2GHz帯・4GHz帯・6GHz帯を用いて通信していたが回線需要の逼迫で新しい周波数を使う必要に迫り昭和40年代(1965年)に郵政省に11GHz帯の周波数申請し11GHz方式のT2-1やT2-2方式など導入した私が始めて入社し勤務した伊豆の伊東無線中継所にも初めて導入されたこのルートは熱海~丹那~伊東~天城山~下田の伊豆半島を中継する多重電話回線でした当時11GHzは反射型クライストロン11V-651/652のリぺラー直接周波数変調で500mWで4mのパラボラアンテナで約20Km中継で多重回線電話480回線を3システム合計1500回線を伝送するものでしたがいざ運用を始めると集中豪雨が降ると回線が途切れて伊豆半島が通信孤立状態が多発しました・・いまでは子供でも衛星放送(11GHz)で集中豪雨で映像が切れることは知ってますが当時はある程度は雨による電波減衰は想定してましたが降雨量がどのくらいのときに回線が切れるかと研究して回線が切れたときの降雨量を気象台にそのつど問い合わせた結果10分間降雨量が10mmをこすと回線が切れるこ事を発見して報告した記憶がありますそのことと送信出力が500mWで小電力も問題ではと提言しのも記憶してます この送信クライストロン11V651/652で受信用局発クライストロン11V54は当時は非常に高価(私の初任給の半年分)で寿命も約1年(送信出力半減で取替え)でしてしかもクライストロンの自励発信器であり空洞共振器を調整して周波数を合わす必要がありまた480回線も変調かけるため帯域内の特性(微分)を6MHzP-Pでフラットに調整する必要があり調整を山上の中継所ではなく有人局(伊東・下田)で調整してこの無線機を取替えるのですが特に天城山中継所は有名な伊豆の踊り子の天城山トンネルの上あり道が険しいので地元の強力に他のみ無線機を担ぎ上げていました・・その天城トンネルの前には移動の茶店がありここで弁当や飲み物を買って天城無線中継所に登りました・・何十年か前にこの天城トンネルを訪れたら伊豆の踊り子像の横に茶屋の叔父さん(伊藤さん)の銅像がありました・・・おもわず涙が出てきました・・もう天城無線中継所はありません・・そのごNTTは15GHz帯 22GHz帯 26GHz帯と開発していきましたが降雨減衰で悩されスモッグでも切れることがありました
昔昔のお話でした

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エピソード#3 移動体通信研究者は語る

NTTは、1970年大阪万博に展示した「ワイヤレステレホン」の開発を通して日本の高度な技術と移動体通信の大きな可能性を示し、1985年には世界で初めて800MHz帯を利用した自動車電話サービスを開始しました。
その研究開発を推し進めた研究者から、手探りで挑戦的な研究開発のリアルな奮闘の様子を聞きました。
研究者でありながら、大型の自動車免許を取得?!――生活に不可欠なコミュニケーション手段となった携帯電話やスマートフォンをはじめとする移動体通信の研究に注ぎ込まれた苦労と創意工夫、情熱を感じてください。





エピソード#1 モールス通信士は語る

海底ケーブル敷設船「黒潮丸」で活躍したモールス通信士。他船舶の通信士との命がけのやり取りや、モールス通信を介して気持ちが通じた瞬間など語り部のリアルな体験談に耳を傾けみてください









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