1月31日モールス信号、廃止される。翌日から全世界海上遭難安全システム(GMDSS)方式となる
NHKの人気番組「ブラタモリ」の5月30日(土)放送回で、アマチュア無線技士の資格を持つタモリが北海道函館市を探訪。青函連絡船記念館「摩周丸」の無線通信室では縦ぶれ電鍵を使ってモールスのキーイングをするシーンが流れる
海上における遭難及び安全の世界的制度(GMDSS)
1 GMDSSの基本的な概念
1 概要
GMDSS(Global Maritime Distress and Safety System)の基本概念は、図1のとおりです。
その目的は遭難事故が発生した場合に、最小限の遅れで、陸上の救助調整センター(RCC;Rescue Coordination Centers 日本では海上保安庁)や遭難船舶の付近にある船舶が捜索救助作業に参加できるようにするため、RCCや船舶が遭難警報を直ちに受信できるようにすることができます。
このシステムは、遭難、緊急、安全通信のほか、海上安全情報(航行警報、気象警報等)も提供します。
すなわち、すべての船舶がどこを航行していても、その船舶自身の安全と、同海域を航行している他船の安全のために、必要と考えられる通信を確保することができるようにするものです。
図1:基本概念
2 GMDSSに対する航行区域
GMDSSの特徴の一つに海域の設定があります。GMDSSにおける無線通信システムは、地理的な条件やサービスの内容などに関連して一義的に決められない面もあります。
しかしながら、船舶に搭載されることが要求される装置は、原則的にその船舶の航行区域によって定められています。その航行区域は、次の4つに分けられます。
- A1海域:DSC(Digitel Selective Calling)を使用するVHF(超短波;Very Hight Frequency)海岸局の通信範囲(20~30海里)
- 日本ではA1海域を設定していません。
- A2海域:A1海域を除いたDSCを使用するMF(中波;Medium Frequency)海岸局の通信範囲(150海里程度)
- A3海域:A1、A2海域を除いたインマルサット通信衛星の通信範囲
- A4海域:A1、A2、A3海域以外の海域
2 GMDSSの機能
GMDSSを装備しなければならない船舶は、国際航海に従事する総トン数300トン以上の貨物船及びすべての旅客船です(注)わが国では、それ以外にも、船舶の航行の安全性を一層高めるため、沿岸を航行する一部の船舶を除き、総トン数20トン以上の船舶は、基本的にGMDSS無線設備を設置することとなっています。ただし、船体の構造その他の事情によりGMDSS設備の機器を備えることが困難なものは、規定どおりの機器を設備しなくてもよい場合があります。なお、基本的な搭載要件については、表のとおりです。
注記
海上における人命の安全のための国際条約(SOLAS条約;International Convention for the Safety OF Life AT Sea条約)による。
2 通信機能
上記の船舶は次の通信を行う機能を持つよう考慮されています。
A 救助を求めるための遭難警報の送信
B 捜索救助調整通信・・・RCC(救助調整センター)、救助船、付近航行船舶等の相互間で行うSAR(捜索及び救助:Search And Rescue)調整のための通信
C 現場通信・・・遭難現場での救助作業通信
D ロケーティング通信・・・救助船が遭難船又は生存艇に到達するために、遭難船・生存艇が発する位置表示信号の送信
E ブリッジ - ブリッジ通信
F 海上安全情報の受信
注記
- 「条約船」とは次の船舶をいう。
- 国際航海に従事する旅客船
- 国際航海に従事する総トン数300トン上の非旅客船(漁労のみに従事する漁船を除く。)
- 「一般通信用無線電信等」とは、次のいずれかの設備をいう。
- (1) HF(短波;High Frequency)直接印刷電信、(2) HF無線電話、(3) インマルサット直接印刷電信、(4) インマルサット無線電話、(5) MF直接無線電信、(6) 次の各号の無線電信等であって、常に陸上と連絡可能な直接印刷電信又は無線電話をいう。
- ア 次に掲げる周波数帯で運用する船舶局の直接印刷電信又は無線電話
- (1)中短波帯、(2)短波帯
- イ 次に掲げる周波数帯で運用する船舶局の無線電話
- (1)27MHz帯、(2)40MHz帯、(3)150MHz帯、(4)400MHz帯
- ウ 次に掲げる周波数帯で運用する船舶局の無線電話
- (1)250MHz帯、(2)800MHz帯
- ア 次に掲げる周波数帯で運用する船舶局の直接印刷電信又は無線電話
- 「条約船一般通信用無線電信等」とは、HF直接印刷電信、HF無線電話、インマルサット直接印刷電信、インマルサット無線電話又はデジタル選択呼出装置をいう。
- 「DSC」とは、デジタル選択呼出装置をいう。
- 「DSC聴守装置」とは、デジタル選択呼出信号を聴取する装置をいう。
- 「浮揚EPIRB」とは、浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置をいう。
- 「非浮揚EPIRB」とは、非浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置をいう。
- 船舶自動識別装置(AIS;Automatic Identification System)
- 船舶保安警報装置(SSAS;Ship Security Alert System)
- (1) HF(短波;High Frequency)直接印刷電信、(2) HF無線電話、(3) インマルサット直接印刷電信、(4) インマルサット無線電話、(5) MF直接無線電信、(6) 次の各号の無線電信等であって、常に陸上と連絡可能な直接印刷電信又は無線電話をいう。
3 GMDSSの通信
- ア 遭難警報は、救助を行い、救助の調整をする機関に対し、発生した遭難事故について迅速に、かつ確実に通報するためのもので、このあて先は、付近航行の船舶又はRCCです。
RCC海岸局又は海岸地球局で警報を受信したときは、RCCは、捜索救助の船舶等又は付近の船舶に遭難警報を中継します。
遭難警報には、遭難船舶の識別、遭難の場所並びに実行可能な場合には、遭難の種類及び救助を容易にするその他の情報を含めることができます。 - イ 無線設備は、あらゆる海域において、船舶から陸上向け、船舶から船舶向け、陸上から船舶向けの三方向に遭難警報が送信できるように設計されています。
警報が良好に送信される確率は非常に高く、かつ、短時間で送られるので、救助の可能性は格段に改善されます。
遭難船舶の100海里以内に他の船舶がない場合には、衛星通信やHF通信により陸上のRCCに通報され、救助が行われるよう設計されています。 - ウ 警報を発信する装置の搭載要件は、SOLAS条約により規定されており(国内的にも関係法令で、海域、航海の態様等により詳細に規定されています。)、警報は、主に、次のような方法によって送信されます。
- A1海域を航行する船舶は、VHFのDSCを使用して周波数156.525MHzで船舶から船舶向け及び船舶から陸上向けの警報を送信します。
- A2海域を航行する船舶は、MFのDSCを使用して周波数2187.5KHzで船舶から船舶向け及び船舶から陸上向けの警報を送信します。
- A3海域及びA4海域を航行する船舶は、MFのDSCを使用して周波数2187.5KHzで船舶から船舶向けの警報を送信し、船舶地球局、HF帯のDSC設備又は衛星EPIRBを適切に使用して船舶から陸上向けの警報を送信します。ただし、衛星EPIRBは全ての海域で使用が可能です。
- エ 遭難警報の送信は、通常は手動で行われ、すべての遭難警報は手動で受信証が送られます。
船舶が突然転覆又は沈没したときは、浮標型の衛星EPIRBが自動的に作動します。 - オ 遭難船舶の付近にある船舶に対するRCCからの遭難警報の中継は、船舶地球局に対しては衛星通信で、船舶局に対しては適切な周波数を使用して地上系通信で行われます。
なお、衛星系では、広い海域にあるすべての船舶が警報を受けることを避け、遭難船舶の付近にある船舶のみが警報されるように、通常「海域呼出し」が使用されます。
- ア 捜索救助調整通信は、遭難警報を受けた後に行われる捜索に参加する船舶及び航空機の調整に必要な通信であり、RCCと遭難現場の海域にある「現場指揮官」又は「海上捜索調整船」の間の通信を含むものです。
- イ この調整通信は、SAR作業のために、一般的には一方向のみ特別の通報を送信する警報とは異なり、双方向に通報を送受信することができるものでなければならず、無線電話及びNBDPによる遭難安全通信は、このような通報を送り、受けるために使用することになります。
- ウ このシステムで、調整通信に使用するものは、無線電話若しくはNBDP又はこれらの双方です。この通信は、船舶の備える無線設備及び事故の発生海域に応じて、地上系通信又は衛星系通信で行われます。
これらの通信は、遭難船舶と救助の船舶等との間のものであり、遭難船舶及び生存者の救助に関するものです。
航空機が現場通信に含まれる時は、これらは通常、周波数3023kHz、4125kHz及び5680kHzを使用することができます。
更に、SAR航空機は、周波数2182kHz若しくは156.8MHz又はこれら双方の周波数その他の海上移動業務用周波数で海上の船舶と通信するための設備を備えることが必要となります。
写真1:レーダー
写真2:SARTレーダートランスポン
4 GMDSSのに用いられる通信システム
MF無線電話、HF無線電話、VHF無線電話(国際VHF、双方向無線電話)、DSC(デジタル選択呼出装置)、NBDP(狭帯域直接印刷電信)、NAVTEX、AIS(船舶自動識別装置)及びSART(レーダートランスポンダ)
写真3:AIS 船舶自動識別装置
写真4:双方向無線電話装置
- ア 遠距離サービス
- A 地上遠距離通信に使用される電波は短波であって、船対陸、陸対船の双方向通信に利用されます。
インマルサットがカバーする海域では、短波は衛星通信の代替として使用されます。
インマルサットのカバー外地域では、短波のみが遠距離通信の手段となり、遭難警報及び安全通信を行うため、4、6、8、12及び16MHz帯の周波数が割り当てられています。 - B DSCは、遭難警報及び安全呼出しのための基本設備のひとつです。
HF帯の遠距離通信では電波の伝搬が不安定なことが多いため、遭難船の位置や、通報を与える地理的区域、そのときの電波伝搬状況等を考慮して、最も適切な周波数が選択されなければなりません。 - C DSCの呼出しに続く遭難、安全通信は、無線電話あるいはNBDP、又はその両方で行われます。
- A 地上遠距離通信に使用される電波は短波であって、船対陸、陸対船の双方向通信に利用されます。
- イ 中距離サービス
- A 中距離サービスには2MHz帯が使用されます。船対陸、船対船、陸対船の通信には、2187.5kHzがDSCによる遭難警報及び安全呼出しをするために使用されています。
また、2182kHzは、遭難通信(SAR調整通信と現場通信を含む。)に使用され、2174.5kHzがNBDPによる遭難安全通信用として使用されます。 - B 陸上から船舶向けに500kHz帯の周波数が使用されます。
具体的には、航行警報及び気象警報を送るために518kHzと424kHzがNAVTEXシステムとして提供されています。
- A 中距離サービスには2MHz帯が使用されます。船対陸、船対船、陸対船の通信には、2187.5kHzがDSCによる遭難警報及び安全呼出しをするために使用されています。
写真5:MF/HF無線電話装置
写真6:ナブテックス受信機
C 近距離サービス
- 近距離サービスには専らVHF帯が使われます。
156.525MHz(ch70)がDSCによる遭難通報と安全呼出しのために、156.8MHz(ch16)が捜索救助協力活動と現場通信などの遭難安全通信のための電話として用いられます。この中には船位通報や気象通報、航行警報及び気象警報なども含まれます。
写真7:VHF無線電話装置
写真8:GPS 衛星無線航法装置
ア 衛星通信は、海上の安全を確保し、GMDSSの導入及び確実な通信網の確立にとって、重要な役割を果たします。
衛星通信は、船舶から陸上向け及び陸上から船舶向けの双方に利用されます。
1.5GHz、1.6GHzの周波数帯で運用するインマルサット衛星システムは、船舶地球局又は衛星EPIRBを使用して船舶からの警報の手段を提供し、また、無線テレックス及び必要なときは無線電話を使用する双方向の通信やSSAS(船舶保安警報装置)警報伝送を提供することができます。
NBDPを使用する船舶向けの海上安全情報は、標準C型船舶地球局設備又はそのための専用受信設備のいずれかを使用し、インマルサットシステムを通じて提供されます。
写真9:インマルサットC型船舶地球局
写真10:インマルサットF型船舶地球局
イ 406MHz~406.1帯で運用する低極軌道衛星EPIRBサービス(COSPAS-SARSATシステム)は、遭難警報の主な手段を提供し、このシステムを通じて運用するフロートフリーの衛星EPIRBの位置を決定するために利用されます。
このシステムでは、衛星が移動することによって発生するドップラ効果により、NNSS(Navy Navigation Satellite System)を逆にした原理でEPIRBの位置を算出します。
写真11:EPIRB 非常用位置指示無線標識
写真12:SSAS 船舶保安警報装置
ウ 衛星通信については、次に挙げる二つのタイプの船上設備が使用されます。
- A インマルサット船舶地球局
- B 衛星EPIRB(手動で作動し、かつ、船舶の沈没にフロートフリーであり、自動的に作動することができるもの)
海上無線通信の現状 - 総務省
156.75、156.85MHz. 双方向無線電話. 156.75~156.85MHz. 海上測量業務. 229.5~229.675MHz. マリンホーン. 342~360MHz ... ③マリンVHF. 巡視船. ③マリンVHF. ②国際VHF. 27MHz帯無線電. 話. 海上保安庁. ③マリンVHF. 船舶局の主な無線設備. ①27MHz帯・40MHz帯 .... F3Eほか 342MHz帯 32波(8波. ×4グループ) ...
平成4年2月1日から導入されてきた制度で、最新のデジタル通信技術や衛星通信技術による次のような特長を持つシステムです。 1 遠距離通信が可能である. 2 無線電話や無線テレタイプを主体とするため高度に専門的な技術が不要である. 3 機械による自動聴守のために信頼性が高い. 海上保安庁では、船舶が世界中のどの海域を航行していても遭難・安全通信をより迅速かつ的確に行うことができるシステムとして、. GMDSSに基づく情報通信システムを運用しています
GMDSS 製品一覧
MF/HF無線機(NBDP)
舶用電子機器 JSS-2150/2250/2500
JSS-2150/2250/2500はGMDSSのクラスA DSCに対応したMF/HF無線装置です。
音声通信に限らず全ての通信モードで最大定格出力による連続運用を可能とした信頼性の高い設計と国際VHF無線電話装置と共通のジョグダイアルによる操作を採用しています。
6チャンネルSC聴守受信機内蔵
SS-2150/2250/2500はGMDSSで規定する6チャンネルのクラスA DSC及びDSC聴守受信機*を内蔵したMF/HF無線装置です。他船や海岸局との通信を素早く効率的にサポートし、遭難時にはボタンを押すだけで遭難警報を送信することが可能です。また、周波数の連続聴守により遭難警報を常時監視します。
*DSCに関する新ITU-R勧告ITU M.493-13に合致
避難警報ボタン
JSS-2150/2250/2500は誤操作防止のためカバー付き遭難警報ボタンを採用しています。遭難時にはこのボタンを押すことにより素早くDSCメッセージが送信でき、捜索救助の連絡を直ちに受け取ることができます。デジタルアンプ
JSS-2150/2250/2500 MF/HF無線装置はクリアな音質を目指し、受信回路に高度なデジタルアンプを採用しています。これによってハンドセット/内蔵スピーカーでの明瞭な通話を提供します。リモートコントローラ接続
JSS-2150/2250/2500はオプションとして2台目のコントローラを装備可能です。通常とは別にコントローラを設置したい場合等に対応します。2台目のコントローラからも1台目と同様の操作が可能で、登録済みユーザーチャンネルデータの転送も可能です。MFインマルサット通信機
GMDSS対応インマルサットC JUE-87
GMDSS対応インマルサットC JUE-87
システム構成
新設計の船上装置 (New)
JRC JUE-87では干渉波を除去するための高性能高周波フィルターを内蔵した、完全新設計の船上装置を採用しています。JUE-87は他のJRC製インマルサット装置と同様、船内装置と船上装置の接続は同軸ケーブル一本のみで、装備が簡単です。豊富なインターフェイス
JUE-87では船内装置の架台に組み込まれたジャンクションボックス1(JB1)に、必要とされるほぼ全ての接続端子を準備しています。また、更なる拡張性が必要な場合にはオプションのジャンクションボックス2(JB2)がお使いいただけます。
周辺機器も新設計(New)
JUE-87では各種周辺機器も新設計。すっきりとしたデザインで統一しました。新設計の電源装置(New)
JUE-87では電源装置を新設計。従来のモデルに比べて体積で約半分、重量では約65%もの小型軽量化を達成しました。標準構成品目
衛星EPIRB(非常位置指示無線標識) JQE-103
JQE-103は、GMDSSの重要なシステムの一つであるCOSPAS/SARSAT捜索救難システムに用いられる遭難救助用ブイです。遭難時には406MHz帯の遭難信号と121.5MHzホーミング信号を自動発射するとともにストロボライトを自動点滅します。
製品概要
406MHz衛星EPIRBは、GMDSSの重要なシステムの一つであるCOSPAS/SARSAT捜索救難システムに用いられる遭難救助用ブイです。遭難の際このブイは、406MHz帯の電波を自動発射し、COSPAS/SARSAT衛星は、その電波を受信し1.5GHzで、地上局(LUT)に向けて送り返します。LUTにて解読されたEPIRBの位置を含む情報は、救難調整センター(RCC、日本の場合は海上保安庁)に送られ、航空機、船舶などによる捜索救難活動が展開されます。
衛星のカバー範囲は、極地方を含む地球全体であり、衛星EPIRBを利用することにより、全世界的な捜索救難システムが実現できます。
- 406MHz、121.5MHzの二周波対応
- 小型、軽量化による容易な装備
- シンプルな構造と簡単なメンテナンス
- 耐錆、耐劣化構造
- 風、振動等に強いフレキシブルアンテナを採用
- MED・HK型式承認品
パターン | 直線偏波 | |
---|---|---|
VSWR | 1.5以下 | |
インピーダンス | 50Ω | |
電池 | タイプ | パック式 二酸化マンガンリチウム電池 |
公称電圧 | 8.4V(有効期限5年) | |
水圧センサー | Hammar製(有効期限2年) | |
始動方式 | 自動 または 手動 | |
停止方法 | セレクトスイッチ(ロータリースイッチ)を「READY」位置にして、水についている場合は水から取り出す | |
連続動作時間 | 48時間以上 | |
使用温度範囲 | -20°C~+55°C | |
保存温度範囲 | -30°C~+70°C |
本体寸法 | 高さ529mm×幅120mm×奥行116mm | |
---|---|---|
本体質量 | 約1.3kg | |
自動離脱装置寸法 | 高さ585mm×幅175mm×奥行165mm | |
自動離脱装置質量 | 約2.4kg |
406.028MHz送信機の仕様
送信周波数 | 406.028MHz±2kHz以内 | ||
---|---|---|---|
周波数安定度 | 短期安定度 | 2×10-9/100msec以下 | |
中期安定度 | 平均傾斜 | ±1×10-9/min以下 | |
ばらつき | 3×10-9以下 | ||
空中線電力 | 5W±2dB以内 | ||
変調度 | 位相変調 ±1.1±0.1ラジアン以内 | ||
符号形式 | Bφ-L | ||
送信繰返し周期 | 50秒±5%以内(ランダム) | ||
送信時間 | 440msec±1%以内 | ||
変調速度 | 400bps±1%以内 |
121.5MHz送信機の仕様
送信周波数 | 121.5MHz±6.075kHz以内 |
---|---|
尖頭輻射電力 | 50mW±3dB以内 |
変調方式 | AM |
変調周波数 | 300Hz~1600Hzスウィープ |
変調繰返し周期 | 2Hz~4Hz |
外形図
レーダートランスポンダ
Tron SART20
特長
Tron SART20は、捜索および救助(SAR)活動にて使用するために設計された捜索救助用レーダー・トランスポンダーで、捜索を行う船舶や航空機に搭載されている9GHz帯レーダーから発射されるレーダー波を受信すると、応答信号を発射し、捜索側へ生存者の位置を知らせる救命設備です。本レーダー・トランスポンダーは救助艇や救命いかだで使用可能な携帯型に設計されています。また、船舶に装備された壁掛けブラケットに容易に装備ができ、緊急時には簡単にブラケットから外して動作させることができます。
本レーダー・トランスポンダーにはオプションとして様々なブラケットを用意しています(壁掛けブラケット、ライフボートブラケット、ポールブラケット等)。
MEDを始め主要各国の検定を取得しており、SOLAS Ⅲ/6.2.2、Ⅲ/26.2.5およびⅣ/7.1.3にて装備が義務づけられた300総トン以上の国際航海を従事する船舶または国内航海する500総トン以上の船舶に本装置の装備が可能です。
様 | |
---|---|
周波数: | Xバンド(3cm波)、9.2~9.5GHz |
温度範囲: | 動作範囲:-20~+55℃ 保存温度範囲:-30~+65℃ |
放射電力: | 400mW e.i.r.p(+26dBm)以上 |
掃引方式: |
|
受信感度: | -50dBm e.r.s以上 |
応答遅延時間: | 0.5μs以下 |
アンテナパターン: |
|
アンテナ設置高: | 少なくとも海面から1m以上の高さに設置。(SOLAS 4章8.3.1項による) |
警報: | 可視・可聴アラームによる |
電池: | CサイズSAFT LSH 14ライトリチウム電池2個 リチウム電池の危険物輸送規則 非該当品 |
---|---|
電池容量: | レーダー波受信待ち受け96時間後、-20℃、パルス繰り返し周波数1kHzのレーダー波に対して応答、8時間以上連続動作可能。 有効期間5年(公称電圧7.2V、3.6Ah) |
最大直径: | 89mm(突起部分含む) |
長さ(高さ): | 250mm |
質量: | 482g |
筐体材質: | ガラス繊維10%含有のポリカーボネイト |
対応規格: | IEC-61097-1, IEC-60945, IMO A.802(19) |
アクセサリ | |
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ブラケット(取付具) |
|
補修品 | 5年メンテナンスキット(交換用電池キット) |
保証期間 | 5年間 |
国際VHF
国際VHF無線電話装置 JHS-800S
特長
世界初のタッチパネル採用
Class A DSC対応の国際VHF無線電話装置としては、世界初*2となるタッチパネル式5インチ高輝度カラー液晶を採用しています。画面には直感的にわかりやすい表示のボタンを配置しているため、容易に操作することができます。
基本操作画面
[MENU]をタッチすると、メニュー画面を表示します。各種設定の変更を快適に行うことができます
通話内容を480秒間自動的にメモリーに録音して、記録された音声を任意に再生することができます。聞き漏らしたメッセージを再生して確認することができます。
[CALL]をタッチすると、DSCを使用して無線局の呼出しを行うことができます。
[ADDR LIST]をタッチして、あらかじめ登録した無線局リストを表示、検索することができます。
機能
専用設計スピーカーと新型ハンドセットの採用
高性能デジタルオーディオアンプや専用設計のスピーカーと新型ハンドセットを採用し、高音質な受信音を実現。また、コントローラー(オプション)はCANインターフェースによりデジタル信号で接続されるため、ブリッジに装備したVHF本体から離れた場所*3に装備しても高音質の通話や操作が可能です。
コンパクト設計
ワイヤレス通話
便利なBluetooth®接続*6*7のワイヤレススピーカーマイクで移動しながらでも通話が可能!*6:通話距離は最大10mです。当社テスト値につき、保証値でありません。
系統図
仕様
機器名称 | 国際VHF無線電話装置 |
型名 | JHS-800S |
規格 | IMO決議 A.694(17)(1991) IMO決議 A.803(19)(1995) IMO決議 MSC.68(68)(1997) IMO MSC/Circ.862 (1998) IEC 60945 Ed.4.0 (2002-08) |
表示部 | 5インチTFTカラー液晶、800×480ピクセル (WVGA)、最大輝度: 1000 cd/m2 |
通信方式 | 単信/半複信プレストーク方式 |
送信周波数 | 単信/半複信:155.000-163.500 MHz |
受信周波数 | 単信/半複信:155.000-163.500 MHz |
空中線電力 | 6-25 W(低減時:0.5-1 W) |
変調方式 | FM/FSK |
電波型式 | 無線電話:F3E/G3E DSCおよびATIS:F2B/G2B |
チャネル間隔 | 25 kHz |
機器名称 | 国際VHF無線電話装置 |
型名 | JHS-800S |
規格 | IMO決議 A.694(17)(1991) IMO決議 A.803(19)(1995) IMO決議 MSC.68(68)(1997) IMO MSC/Circ.862 (1998) IEC 60945 Ed.4.0 (2002-08) |
表示部 | 5インチTFTカラー液晶、800×480ピクセル (WVGA)、最大輝度: 1000 cd/m2 |
通信方式 | 単信/半複信プレストーク方式 |
送信周波数 | 単信/半複信:155.000-163.500 MHz |
受信周波数 | 単信/半複信:155.000-163.500 MHz |
空中線電力 | 6-25 W(低減時:0.5-1 W) |
変調方式 | FM/FSK |
電波型式 | 無線電話:F3E/G3E DSCおよびATIS:F2B/G2B |
チャネル間隔 | 25 kHz |
送信周波数偏差 | ±10×10-6以内 |
空中線インピーダンス | 50 Ω不平衡 |
DSC CH70受信部 | 受信機:内蔵 周波数:156.525 MHz |
チャネル数 | ITU:最大65チャネル USA:最大65チャネル カナダ:最大65チャネル Inland waterway:最大65チャネル プライベート:最大200チャネル (25 kHz、12.5 kHz、10 kHz間隔) 気象:最大10チャネル メモリー:最大10チャネル |
電源電圧 | DC24 V:4.5 A |
消費電力(DC24 V 入力時) | 25 W送信時:最大4.5 A/108 W 受信時:最大1.5 A/36 W |
双方向VHF無線電話
双方向VHF無線電話装置 JHS-207
特長
JHS-207は、非常時モードと通常時モードの両方を備え、GMDSS搭載要件に適合した双方向VHF無線電話装置です浮揚機能
JHS-207は、落水しても浮揚する双方向VHF無線電話装置です。ナブテックス受信機 NCR-333
NCR-333は、2005年7月1日から施行された新規格 MSC.148(77)に適合した新型ナブテックス受信機で、従来からの標準周波数放送(518kHz、英語放送)の他に、新たに追加された2つの地域周波数放送(490kHz、4209.5kHz、地域言語放送)を同時に受信することが可能です
27MHz 小型DSB無線電話装置 JSD-283
海岸局(沿岸無線局)
指揮管理短波無線通信網運用終了記念式典
平成31年3月29日に中央通信隊市ヶ谷通信所において、指揮管理短波無線通信網(モールス符号を用いた短波無線により基地間を結ぶ通信)の運用終了に伴う記念式典が行われ、式典には多くの来賓及び航空システム通信隊所属の通信員が参加しました。昭和30年以後、約64年にわたり運用され、晩年は東日本大震災の緊急回線として活躍した通信網は、平成31年3月31日2400、その長い歴史に幕を降ろしました。
航空システム通信隊司令の三島信彦1等空佐は、「航空システム通信隊の隊員である誇りを胸に、衛星通信と航空自衛隊クラウドシステムを中核とした指揮管理通信の新たな姿を追求すべく、最善を尽くしてもらいたい」と訓示を述べました。
記念行事では、市ヶ谷通信所から全通信所に対して「長年にわたる運用に深謝する」と謝辞の電報を送信しました。
通信手を勤めた船津3曹から三島1佐に対し、電鍵(モールス信号を発信するための機器)の返納が行われました。
三島1佐による器材電源の停止。
大石又七
第五福竜丸の受信機
第五福竜丸は1954年3月1日、ビキニ環礁でアメリカ軍の水素爆弾実験により発生した多量の放射性降下物を浴びた遠洋マグロ漁船である。無線長だった久保山愛吉が約半年後の9月23日に死亡した。
久保山愛吉無線長
第五福竜丸